ＵＴグループの平均年収

平均年収 515万円	業界内ランキング 332位/376社	全体ランキング 1522位/1645社

ＵＴグループは東京都に本社を置く大手の製造アウトソーシング（EMS）事業グループで、2024年の平均年収は515万円でした。

今回はそんなＵＴグループの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

ＵＴグループへの転職なら
	求人数・支援実績数No.1/ 王道ハイクラス向けエージェント
	高年収オファーを受け取るなら
	第二新卒特化型エージェント

ＵＴグループの平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	564万円
2021年03月期	516万円
2022年03月期	549万円
2023年03月期	500万円
2024年03月期	515万円

ＵＴグループは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のＵＴグループ株式会社の平均年収は515万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、平均的な年収の企業です。

年収515万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内ではやや低い給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

ＵＴグループの年齢別年収

新卒直後の20代では年収324万円からスタートし、働き盛りの30代では年収470万円、管理職割合が増えだす40代では年収523万円、最高年収に到達する50代では、年収551万円に到達します。

ＵＴグループの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	324万円	21万円
30代	470万円	31万円
40代	523万円	34万円
50代	551万円	35万円
60代	400万円	26万円

月々の平均手取りについては、20代では21万円前後、最高年収となる50代では35万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

ＵＴグループの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	598万円
管理職	794万円
役員	3,200万円

ＵＴグループでは、総合職の平均年収は598万円、管理職級の平均年収は794万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,200万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、ＵＴグループが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。

そのためＵＴグループの平均年収は、業界平均から-204万円低く、業界内順位は332位（全376社中）となっています。

業界内の最高年収はＭ＆Ａキャピタルパートナーズの2,277万円、最低年収はバリューＨＲの415万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

ＵＴグループの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【ＵＴグループの生涯賃金】 2.07億円 1522位 /1645社中

新卒から定年までＵＴグループに勤務したと仮定した場合、ＵＴグループの生涯賃金は、約2.07億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均的な給与水準と言えます。

ＵＴグループの会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	893人 (727位/1645社)
	【時価総額】
	802億円 (891位/1645社)
会社名	ＵＴグループ
設立	2007年4月1
資本金	11億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都品川区東五反田一丁目11番15号
代表取締役社長	外村学

ＵＴグループの2024年時点の時価総額は802億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で893人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

最新年度のＵＴグループの売上は1670億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が63億円でした。

同業種内での売上ランキングは72位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

ＵＴグループの平均年齢

ＵＴグループの2024年度の従業員平均年齢は40歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

ＵＴグループの平均勤続年数

ＵＴグループの平均勤続年数は4.2年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

ＵＴグループの残業時間

また、ＵＴグループの平均残業時間は月間30時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

ＵＴグループの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。ＵＴグループの2024年度の女性役員割合は20%でした。

女性の役員割合
	【ＵＴグループ】 20%
	【業界全体】 17%
	【プライム全体】 17%

業種平均から3%高く、業界内順位は121位（全376社中）でした。プライム市場全体においては、平均より3%高く、順位は444位（全1645社中）でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

ＵＴグループの初任給

初任給
新卒採用	半導体製造装置エンジニア（機械・電気・電子／大卒以上） : 240,000円 半導体製造装置エンジニア（上記以外の学部／大卒以上） : 230,000円 半導体製造装置エンジニア（短大・高専卒） : 200,000円 製造オペレーター（学部不問／大卒以上） : 195,000円 製造オペレーター（学部不問／短大・専門卒） : 185,000円

ＵＴグループの新卒採用の初任給は24万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は288万円、月々の手取り額は19.5万円前後となります。

ＵＴグループの福利厚生

ＵＴグループの福利厚生
家賃補助	あり
副業	可
その他	通勤交通費(上限3万円/月まで実費支給) 残業手当 深夜手当 休日手当 資格手当 出張手当 配属手当　等 ※配属先により異なる

ＵＴグループの転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

愛知大学、愛知学院大学、愛知工科大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、麻布大学、足利大学、芦屋大学、亜細亜大学、愛媛大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、沖縄県立芸術大学、沖縄国際大学、九州産業大学、九州保健福祉大学、京都芸術大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都先端科学大学、京都橘大学、熊本県立大学、群馬大学、サイバー大学、静岡産業大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、松蔭大学、職業能力開発総合大学校、上智大学、大正大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大同大学、千歳科学技術大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、東海大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子体育大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、長岡大学、名古屋工業大学、新潟リハビリテーション大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、人間環境大学、ノースアジア大学、阪南大学、姫路獨協大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福井工業大学、福岡工業大学、福島大学、福島学院大学、法政大学、北海道文教大学、三重大学、宮崎産業経営大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、ものつくり大学、桃山学院大学、八洲学園大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、四日市大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、ルーテル学院大学、和歌山大学

新卒採用については、マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	55人
2021年度	219人
2022年度	80人
2023年度	-21人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-2.4%にあたる-21名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

ＵＴグループに転職する方法

ＵＴグループをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためＵＴグループのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。