パーソルホールディングスの平均年収

パーソルホールディングスのロゴ 
平均年収
812万円
業界内ランキング
81位/376社
全体ランキング
415位/1645社

パーソルホールディングスは東京都に本社を置く大手人材派遣会社で、2024年の平均年収は812万円でした。

今回はそんなパーソルホールディングスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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パーソルホールディングスの平均年収

年度平均年収
2020年03月期 650万円
2021年03月期 665万円
2022年03月期 730万円
2023年03月期 727万円
2024年03月期 812万円
パーソルホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書

パーソルホールディングスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のパーソルホールディングス株式会社の平均年収は812万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもパーソルホールディングスの平均年収は24.8%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

パーソルホールディングスの年収層 パーソルホールディングスのロゴ
年収812万円

年収812万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

パーソルホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

パーソルホールディングスの年齢別年収

パーソルホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収511万円からスタートし、働き盛りの30代では年収741万円、管理職割合が増えだす40代では年収825万円、最高年収に到達する50代では、年収869万円に到達します。

パーソルホールディングスの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代511万円33万円
30代741万円47万円
40代825万円51万円
50代869万円53万円
60代630万円40万円
パーソルホールディングスの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では33万円前後、最高年収となる50代では53万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

パーソルホールディングスの役職別年収

職級年収
大卒/総合職942万円
管理職1,252万円
役員4,371万円
パーソルホールディングスの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

パーソルホールディングスでは、総合職の平均年収は942万円、管理職級の平均年収は1,252万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均4,371万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、パーソルホールディングスが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。

そのためパーソルホールディングスの平均年収は、業界平均から93万円高く、業界内順位は81位(全376社中)となっています。

業界内の最高年収はM&Aキャピタルパートナーズの2,277万円、最低年収はバリューHRの415万円でした。

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パーソルホールディングスの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【パーソルホールディングスの生涯賃金】
3.26億円
415位
/1645社中
パーソルホールディングスの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年までパーソルホールディングスに勤務したと仮定した場合、パーソルホールディングスの生涯賃金は、約3.26億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.16億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

パーソルホールディングスの会社概要

従業員数 時価総額
591人
(942位
/1645社)
5505億円
(267位
/1645社)
会社名 パーソルホールディングス
設立 2008年10月1
資本金 174億円
上場 プライム(内国株式)
本店所在地 東京都渋谷区代々木二丁目1番1号
代表取締役社長CEO 和田孝雄
パーソルホールディングスの概要(出典:有価証券報告書

パーソルホールディングスの2024年時点の時価総額は5505億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で591人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

パーソルホールディングスの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度のパーソルホールディングスの売上は1.32兆円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が299億円でした。

同業種内での売上ランキングは13位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

パーソルホールディングスの平均年齢

パーソルホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書

パーソルホールディングスの2024年度の従業員平均年齢は40.4歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

パーソルホールディングスの平均勤続年数

パーソルホールディングスの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

パーソルホールディングスの平均勤続年数は6.6年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

パーソルホールディングスの残業時間

パーソルホールディングスの残業時間(出典:エンゲージ

また、パーソルホールディングスの平均残業時間は月間32時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

パーソルホールディングスの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。パーソルホールディングスの2024年度の女性役員割合は22%でした。

女性の役員割合
【パーソルホールディングス】
22%
【業界全体】
17%
【プライム全体】
17%
パーソルホールディングスの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から5%高く、業界内順位は107位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より5%高く、順位は383位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

パーソルホールディングスの初任給

初任給
新卒採用IT企画職 : 299,900円
パーソルホールディングスの初任給(出典:マイナビ

パーソルホールディングスの新卒採用の初任給は29.9万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は358万円、月々の手取り額は24万円前後となります。

パーソルホールディングスの福利厚生

パーソルホールディングスの福利厚生
家賃補助なし
副業/
その他【諸手当】
・リモートワーク手当(入社初月15,000円支給、毎月4,000円支給)※出向の場合は出向先に基づく
・通勤手当は最大往復2,000円までの交通費を支給(定期代の支給無)※交通費は都度申請になります。
パーソルホールディングスの福利厚生(出典:マイナビ

パーソルホールディングスの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績青山学院大学、大阪大学、京都大学、京都女子大学、京都府立大学、慶應義塾大学、首都大学東京、上智大学、中央大学、東京工業大学、広島大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学
パーソルホールディングスの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチクラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度40人
2021年度2人
2022年度100人
2023年度94人
パーソルホールディングスの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約15.9%にあたる94名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

パーソルホールディングスに転職する方法

パーソルホールディングスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためパーソルホールディングスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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