小田急電鉄の平均年収

小田急電鉄のロゴ 
平均年収
753万円
業界内ランキング
20位/59社
全体ランキング
605位/1645社

小田急電鉄は東京都に本社を置く鉄道会社で、2024年の平均年収は753万円でした。

今回はそんな小田急電鉄の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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小田急電鉄の平均年収

年度平均年収
2020年03月期 759万円
2021年03月期 720万円
2022年03月期 697万円
2023年03月期 717万円
2024年03月期 753万円
小田急電鉄の平均年収(出典:有価証券報告書

小田急電鉄は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の小田急電鉄株式会社の平均年収は753万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。

小田急電鉄の年収層 小田急電鉄のロゴ
年収753万円

年収753万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

小田急電鉄の平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの運輸・物流業界の平均年収は746万円のため、業界内では比較的年収の高い企業となっています。

小田急電鉄の年齢別年収

小田急電鉄の平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収474万円からスタートし、働き盛りの30代では年収687万円、管理職割合が増えだす40代では年収765万円、最高年収に到達する50代では、年収806万円に到達します。

小田急電鉄の手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代474万円31万円
30代687万円44万円
40代765万円47万円
50代806万円50万円
60代585万円37万円
小田急電鉄の年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では31万円前後、最高年収となる50代では50万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

小田急電鉄の役職別年収

職級年収
大卒/総合職874万円
管理職1,161万円
役員4,983万円
小田急電鉄の役職別年収(出典:有価証券報告書独自

小田急電鉄では、総合職の平均年収は874万円、管理職級の平均年収は1,161万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均4,983万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、小田急電鉄が属する運輸・物流業界の平均年収は746万円でした。

そのため小田急電鉄の平均年収は、業界平均から7万円高く、業界内順位は20位(全59社中)となっています。

業界内の最高年収はヤマトホールディングスの1,191万円、最低年収はハマキョウレックスの478万円でした。

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小田急電鉄の生涯賃金

生涯賃金ランキング
【小田急電鉄の生涯賃金】
3.03億円
605位
/1645社中
小田急電鉄の生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで小田急電鉄に勤務したと仮定した場合、小田急電鉄の生涯賃金は、約3.03億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.93億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

小田急電鉄の会社概要

従業員数 時価総額
3682人
(189位
/1645社)
5719億円
(257位
/1645社)
会社名 小田急電鉄
設立 1948年6月1
資本金 603億円
上場 プライム(内国株式)
本店所在地 東京都渋谷区代々木2丁目28番12号東京都新宿区西新宿1丁目8番3号(本社事務所)
取締役社長 鈴木滋
小田急電鉄の概要(出典:有価証券報告書

小田急電鉄の2024年時点の時価総額は5719億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で3682人でした。プライム上場の同業種の中央値が817人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

小田急電鉄の売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の小田急電鉄の売上は4098億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が815億円でした。

同業種内での売上ランキングは24位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で1回のため、比較的安定して黒字経営されています。

小田急電鉄の平均年齢

小田急電鉄の平均年齢(出典:有価証券報告書

小田急電鉄の2024年度の従業員平均年齢は42.9歳でした。プライム市場での運輸・物流業界の平均年齢は41歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

小田急電鉄の平均勤続年数

小田急電鉄の平均勤続年数(出典:有価証券報告書

小田急電鉄の平均勤続年数は21.7年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の運輸・物流業界の平均が15.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

小田急電鉄の残業時間

小田急電鉄の残業時間(出典:エンゲージ

また、小田急電鉄の平均残業時間は月間28時間です。プライム市場の運輸・物流業界の平均が35時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

小田急電鉄の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。小田急電鉄の2024年度の女性役員割合は23%でした。

女性の役員割合
【小田急電鉄】
23%
【業界全体】
15%
【プライム全体】
17%
小田急電鉄の女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から8%高く、業界内順位は12位(全59社中)でした。プライム市場全体においては、平均より6%高く、順位は308位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

小田急電鉄の初任給

初任給
新卒採用総合職、院卒・大卒(六年制) : 256,500円
総合職、大卒(四年制) : 245,500円
エキスパート職、院卒・大卒(六年制) : 232,900円
エキスパート職、大卒(四年制) : 223,700円
エキスパート職、短大・高専・専門卒 : 217,700円
小田急電鉄の初任給(出典:マイナビ

小田急電鉄の新卒採用の初任給は25.6万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は307万円、月々の手取り額は20.7万円前後となります。

小田急電鉄の福利厚生

小田急電鉄の福利厚生
家賃補助なし
副業/
その他交通費全額支給(当社規定による)、役割手当、扶養手当、育児手当ほか
小田急電鉄の福利厚生(出典:マイナビ

小田急電鉄の転職難易度

学歴フィルター
25年度実績青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、学習院大学、埼玉大学、静岡英和学院大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、一橋大学、フェリス女学院大学、文教大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学、筑波大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、専修大学、関西大学、東京女子大学、武蔵大学、明治学院大学、京都大学、近畿大学、法政大学、埼玉工業大学、神奈川工科大学、関東学院大学、関西学院大学、京都外国語大学、高崎経済大学、慶應義塾大学
小田急電鉄の採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度-87人
2021年度-2人
2022年度-46人
2023年度-30人
小田急電鉄の年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-0.9%にあたる-30名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

小田急電鉄に転職する方法

小田急電鉄をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため小田急電鉄のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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