セイノーホールディングスの平均年収

セイノーホールディングスのロゴ 
平均年収
671万円
業界内ランキング
33位/59社
全体ランキング
970位/1645社

セイノーホールディングスは岐阜県に本社を置く物流会社で、2024年の平均年収は671万円でした。

今回はそんなセイノーホールディングスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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セイノーホールディングスの平均年収

年度平均年収
2020年03月期 714万円
2021年03月期 687万円
2022年03月期 720万円
2023年03月期 660万円
2024年03月期 671万円
セイノーホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書

セイノーホールディングスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のセイノーホールディングス株式会社の平均年収は671万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。

セイノーホールディングスの年収層 セイノーホールディングスのロゴ
年収671万円

年収671万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

セイノーホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの運輸・物流業界の平均年収は746万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

セイノーホールディングスの年齢別年収

セイノーホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収422万円からスタートし、働き盛りの30代では年収612万円、管理職割合が増えだす40代では年収681万円、最高年収に到達する50代では、年収718万円に到達します。

セイノーホールディングスの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代422万円27万円
30代612万円39万円
40代681万円43万円
50代718万円45万円
60代521万円33万円
セイノーホールディングスの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では27万円前後、最高年収となる50代では45万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

セイノーホールディングスの役職別年収

職級年収
大卒/総合職778万円
管理職1,034万円
役員3,080万円
セイノーホールディングスの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

セイノーホールディングスでは、総合職の平均年収は778万円、管理職級の平均年収は1,034万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,080万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、セイノーホールディングスが属する運輸・物流業界の平均年収は746万円でした。

そのためセイノーホールディングスの平均年収は、業界平均から-75万円低く、業界内順位は33位(全59社中)となっています。

業界内の最高年収はヤマトホールディングスの1,191万円、最低年収はハマキョウレックスの478万円でした。

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セイノーホールディングスの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【セイノーホールディングスの生涯賃金】
2.70億円
971位
/1645社中
セイノーホールディングスの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年までセイノーホールディングスに勤務したと仮定した場合、セイノーホールディングスの生涯賃金は、約2.70億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.60億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

セイノーホールディングスの会社概要

主要事業構成比【従業員数】
251人
(1225位
/1645社)
【時価総額】
4647億円
(301位
/1645社)
会社名セイノーホールディングス
設立1946年11月1
資本金424億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地岐阜県大垣市田口町1番地
代表取締役社長田口義隆
セイノーホールディングスの概要(出典:有価証券報告書

セイノーホールディングスの2024年時点の時価総額は4647億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で251人でした。プライム上場の同業種の中央値が817人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

セイノーホールディングスの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度のセイノーホールディングスの売上は6428億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が145億円でした。

同業種内での売上ランキングは16位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

セイノーホールディングスの平均年齢

セイノーホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書

セイノーホールディングスの2024年度の従業員平均年齢は44.3歳でした。プライム市場での運輸・物流業界の平均年齢は41歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

セイノーホールディングスの平均勤続年数

セイノーホールディングスの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

セイノーホールディングスの平均勤続年数は19年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の運輸・物流業界の平均が15.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

セイノーホールディングスの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。セイノーホールディングスの2024年度の女性役員割合は20%でした。

女性の役員割合
【セイノーホールディングス】
20%
【業界全体】
15%
【プライム全体】
17%
セイノーホールディングスの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から5%高く、業界内順位は16位(全59社中)でした。プライム市場全体においては、平均より3%高く、順位は444位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

セイノーホールディングスの初任給

初任給
新卒採用総合事務職、学士 : 205,350円
総合事務職、修士 : 207,350円
セイノーホールディングスの初任給(出典:マイナビ

セイノーホールディングスの新卒採用の初任給は20.5万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は246万円、月々の手取り額は16.8万円前後となります。

セイノーホールディングスの福利厚生

セイノーホールディングスの福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他家族手当・住宅手当・通勤手当・単身赴任手当・勤務地手当など
セイノーホールディングスの福利厚生(出典:マイナビ

セイノーホールディングスの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績東京大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学、東京外国語大学、筑波大学、福島大学、静岡大学、名古屋市立大学、信州大学、三重大学、滋賀大学、金沢大学、富山大学、新潟大学、神戸大学、岡山大学、広島大学、香川大学、愛媛大学、長崎大学、早稲田大学、慶應義塾大学、立教大学、学習院大学、中央大学、法政大学、明治大学、青山学院大学、日本大学、東海大学、駒澤大学、神奈川大学、専修大学、工学院大学、獨協大学、南山大学、愛知大学、名古屋商科大学、中京大学、愛知学院大学、岐阜経済大学、朝日大学、同志社大学、関西学院大学、立命館大学、京都産業大学、京都外国語大学、関西外国語大学、桃山学院大学、大阪商業大学、大阪経済大学、広島修道大学、福岡大学
セイノーホールディングスの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度21人
2021年度19人
2022年度49人
2023年度91人
セイノーホールディングスの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約36.2%にあたる91名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

セイノーホールディングスに転職する方法

セイノーホールディングスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためセイノーホールディングスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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