|
||
| 平均年収 703万円 |
業界内ランキング 31位/59社 |
全体ランキング 909位/1645社 |
日本トランスシティは三重県に本社を置く物流サービス企業で、2025年の平均年収は703万円でした。
今回はそんな日本トランスシティの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
日本トランスシティの平均年収
| 年度 | 平均年収 |
|---|---|
| 2021年03月期 | 680万円 |
| 2022年03月期 | 697万円 |
| 2023年03月期 | 693万円 |
| 2024年03月期 | 701万円 |
| 2025年03月期 | 703万円 |
日本トランスシティは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2025年の日本トランスシティ株式会社の平均年収は703万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても日本トランスシティの平均年収は3.37%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。
年収703万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。
日本トランスシティの平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの運輸・物流業界の平均年収は755万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。
日本トランスシティの年齢別年収
新卒直後の20代では年収442万円からスタートし、働き盛りの30代では年収641万円、管理職割合が増えだす40代では年収714万円、最高年収に到達する50代では、年収753万円に到達します。
日本トランスシティの手取り
| 年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
|---|---|---|
| 20代 | 442万円 | 29万円 |
| 30代 | 641万円 | 41万円 |
| 40代 | 714万円 | 45万円 |
| 50代 | 753万円 | 47万円 |
| 60代 | 546万円 | 35万円 |
月々の平均手取りについては、20代では29万円前後、最高年収となる50代では47万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
| 支給 | 支給総額 | ||||
| – | |||||
| 控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
| – | – | – | – | – | |
| 所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
| – | – | – | |||
| 差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
| – | |||||
日本トランスシティの役職別年収
日本トランスシティでは、総合職の平均年収は816万円、管理職級の平均年収は1,084万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,300万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、日本トランスシティが属する運輸・物流業界の平均年収は755万円でした。
そのため日本トランスシティの平均年収は、業界平均から-52万円低く、業界内順位は31位(全59社中)となっています。
業界内の最高年収は三菱倉庫の912万円、最低年収はトランコムの483万円でした。
↓タップで切り替えができます↓
日本トランスシティの生涯賃金
新卒から定年まで日本トランスシティに勤務したと仮定した場合、日本トランスシティの生涯賃金は、約2.83億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.73億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
日本トランスシティの会社概要

| 主要事業構成比 | 【従業員数】 |
| 691人 (872位/1645社) | |
| 【時価総額】 | |
| 681億円 (968位/1645社) | |
| 会社名 | 日本トランスシティ |
| 設立 | 1942年12月1 |
| 資本金 | 84億円 |
| 上場 | プライム(内国株式) |
| 本店所在地 | 三重県四日市市霞二丁目1番地の1 |
| 取締役社長 | 安藤仁 |
日本トランスシティの2024年時点の時価総額は681億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています
従業員数については、子会社を含む連結全体で691人でした。プライム上場の同業種の中央値が817人である事を踏まえると、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。
日本トランスシティの売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度の日本トランスシティの売上は1225億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が46億円でした。
同業種内での売上ランキングは46位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。
日本トランスシティの平均年齢
日本トランスシティの平均年齢(出典:有価証券報告書)
日本トランスシティの2025年度の従業員平均年齢は40.1歳でした。プライム市場での運輸・物流業界の平均年齢は41歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。
日本トランスシティの平均勤続年数
日本トランスシティの平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
日本トランスシティの平均勤続年数は15.5年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の運輸・物流業界の平均が15.1年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。
日本トランスシティの残業時間
日本トランスシティの残業時間(出典:エンゲージ)
また、日本トランスシティの平均残業時間は月間43時間です。プライム市場の運輸・物流業界の平均が35時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます
日本トランスシティの女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。日本トランスシティの2025年度の女性役員割合は8%でした。
| 女性の役員割合 | |
|---|---|
| 【日本トランスシティ】 8% |
|
| 【業界全体】 16% |
|
| 【プライム全体】 17% |
|
業種平均から8%低く、業界内順位は46位(全59社中)でした。プライム市場全体においては、平均より9%低く、順位は1411位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。
日本トランスシティの初任給
| 初任給 | |
|---|---|
| 新卒採用 | 大学・大学院了 : 218,000円 |
日本トランスシティの新卒採用の初任給は21.8万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は261万円、月々の手取り額は17.8万円前後となります。
日本トランスシティの福利厚生
| 日本トランスシティの福利厚生 | |
|---|---|
| 家賃補助 | あり |
| 副業 | / |
| その他 | 役職手当、家族手当、勤務地手当、住宅手当、通勤手当、食事補助 ほか |
日本トランスシティの転職難易度
| 学歴フィルター | |
|---|---|
| 25年度実績 | 愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、岩手大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、香川大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、岐阜大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、静岡県立大学、島根大学、首都大学東京、上智大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、清泉女子大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京理科大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学 |
新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
| 年度 | 従業員数増減 |
|---|---|
| 2020年度 | -7人 |
| 2021年度 | 15人 |
| 2022年度 | 5人 |
| 2023年度 | -6人 |
2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-0.9%にあたる-6名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は22人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。
日本トランスシティに転職する方法
日本トランスシティをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのため日本トランスシティのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
| この記事の監修者 | |
|---|---|
![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |

















コメント