三井物産の平均年収

平均年収 1,899万円	業界内ランキング 2位/125社	全体ランキング 6位/1645社

三井物産は東京都に本社を置く総合商社で、2024年の平均年収は1,899万円でした。

今回はそんな三井物産の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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三井物産の平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	1,393万円
2021年03月期	1,482万円
2022年03月期	1,549万円
2023年03月期	1,783万円
2024年03月期	1,899万円

三井物産は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の三井物産株式会社の平均年収は1,899万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においても三井物産の平均年収は36.35%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収1,899万円は、給与所得者全体において上位5.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの商社・卸売業界の平均年収は818万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

三井物産の年齢別年収

新卒直後の20代では年収1,196万円からスタートし、働き盛りの30代では年収1,733万円、管理職割合が増えだす40代では年収1,930万円、最高年収に到達する50代では、年収2,035万円に到達します。

三井物産の手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	1,196万円	73万円
30代	1,733万円	99万円
40代	1,930万円	108万円
50代	2,035万円	113万円
60代	1,476万円	86万円

月々の平均手取りについては、20代では73万円前後、最高年収となる50代では113万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

三井物産の役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	2,204万円
管理職	2,929万円
役員	27,450万円

三井物産では、総合職の平均年収は2,204万円、管理職級の平均年収は2,929万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均27,450万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、三井物産が属する商社・卸売業界の平均年収は818万円でした。

そのため三井物産の平均年収は、業界平均から1,081万円高く、業界内順位は2位（全125社中）となっています。

業界内の最高年収は三菱商事の2,090万円、最低年収は神戸物産の520万円でした。

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三井物産の生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【三井物産の生涯賃金】 7.63億円 6位 /1645社中

新卒から定年まで三井物産に勤務したと仮定した場合、三井物産の生涯賃金は、約7.63億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より5.53億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

三井物産の会社概要

従業員数	時価総額
5419人 (107位/1645社)	9.81兆円 (19位/1645社)
会社名	三井物産
設立	1947年7月1
資本金	3430億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都千代田区大手町一丁目2番1号
代表取締役社長	堀健一

三井物産の2024年時点の時価総額は9.81兆円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で5419人でした。プライム上場の同業種の中央値が522.5人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

最新年度の三井物産の売上は13.32兆円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が1.06兆円でした。

同業種内での売上ランキングは3位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

三井物産の平均年齢

三井物産の2024年度の従業員平均年齢は42.3歳でした。プライム市場での商社・卸売業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

三井物産の平均勤続年数

三井物産の平均勤続年数は17.9年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の商社・卸売業界の平均が13.9年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

三井物産の残業時間

また、三井物産の平均残業時間は月間34時間です。プライム市場の商社・卸売業界の平均が31時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

三井物産の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。三井物産の2024年度の女性役員割合は28%でした。

女性の役員割合
	【三井物産】 28%
	【業界全体】 15%
	【プライム全体】 17%

業種平均から13%高く、業界内順位は6位（全125社中）でした。プライム市場全体においては、平均より11%高く、順位は133位（全1645社中）でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

三井物産の初任給

初任給
新卒採用	学卒 : 270,000円 院卒 : 310,000円

三井物産の新卒採用の初任給は27万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は324万円、月々の手取り額は21.7万円前後となります。

三井物産の福利厚生

三井物産の福利厚生
家賃補助	なし
副業	/
その他	各種社会保険完備、退職金制度　他

三井物産の転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、宇都宮大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西学院大学、九州大学、京都外国語大学、京都大学、京都女子大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、滋賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、首都大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、創価大学、中央大学、千葉大学、筑波大学、津田塾大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京女子大学、東京大学、東京都市大学、東京理科大学、東京農工大学、同志社大学、東北大学、東洋英和女学院大学、名古屋工業大学、名古屋大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、兵庫県立大学、法政大学、北海道大学、南山大学、明治大学、武蔵野音大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、etc. ＜海外＞ UniversityofOxford、UniversityofToronto、TheUniversityofAlabama、UniversityofCambridge、UniversityofWashington、UniversityofCalifornia，Berkeley、UniversityofCalifornia、ColumbiaUniversity、King'sCollegeLondon、ImperialCollegeLondon、JohnsHopkinsUniversity、UniversityofLeeds、TheGeorgeWashingtonUniversity、UniversityofSaoPaulo、TheUniversityofBritishColumbia、WesleyanUniversity、DartmouthCollege、FordhamUniversity、UniversityofEssex、UniversityofStirling、UniversityofEdinburgh、NewYorkUniversity、国立高雄科技大学、台湾大学、清華大学、成均館大学、復旦大学、etc.

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	-89人
2021年度	-93人
2022年度	-45人
2023年度	-30人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-0.6%にあたる-30名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

三井物産に転職する方法

三井物産をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため三井物産のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。