東陽テクニカの平均年収

東陽テクニカのロゴ 
平均年収
874万円
業界内ランキング
33位/125社
全体ランキング
284位/1645社

東陽テクニカは東京都に本社を置く研究開発型の計測機器専門商社で、2024年の平均年収は874万円でした。

今回はそんな東陽テクニカの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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東陽テクニカの平均年収

年度平均年収
2020年09月期 756万円
2021年09月期 734万円
2022年09月期 795万円
2023年09月期 818万円
2024年09月期 874万円
東陽テクニカの平均年収(出典:有価証券報告書

東陽テクニカは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の東陽テクニカ株式会社の平均年収は874万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても東陽テクニカの平均年収は15.66%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

東陽テクニカの年収層 東陽テクニカのロゴ
年収874万円

年収874万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

東陽テクニカの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの商社・卸売業界の平均年収は818万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

東陽テクニカの年齢別年収

東陽テクニカの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収550万円からスタートし、働き盛りの30代では年収798万円、管理職割合が増えだす40代では年収888万円、最高年収に到達する50代では、年収936万円に到達します。

東陽テクニカの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代550万円35万円
30代798万円50万円
40代888万円55万円
50代936万円57万円
60代679万円43万円
東陽テクニカの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では35万円前後、最高年収となる50代では57万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

東陽テクニカの役職別年収

職級年収
大卒/総合職1,015万円
管理職1,348万円
役員3,257万円
東陽テクニカの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

東陽テクニカでは、総合職の平均年収は1,015万円、管理職級の平均年収は1,348万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,257万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、東陽テクニカが属する商社・卸売業界の平均年収は818万円でした。

そのため東陽テクニカの平均年収は、業界平均から56万円高く、業界内順位は33位(全125社中)となっています。

業界内の最高年収は三菱商事の2,090万円、最低年収は神戸物産の520万円でした。

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東陽テクニカの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【東陽テクニカの生涯賃金】
3.51億円
284位
/1645社中
東陽テクニカの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで東陽テクニカに勤務したと仮定した場合、東陽テクニカの生涯賃金は、約3.51億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.41億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

東陽テクニカの会社概要

主要事業構成比【従業員数】
522人
(996位
/1645社)
【時価総額】
391億円
(1228位
/1645社)
会社名東陽テクニカ
設立1953年9月1
資本金41億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地東京都中央区八重洲一丁目1番6号
代表取締役社長高野俊也
東陽テクニカの概要(出典:有価証券報告書

東陽テクニカの2021年時点の時価総額は391億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で522人でした。プライム上場の同業種の中央値が522.5人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

東陽テクニカの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の東陽テクニカの売上は350億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が25億円でした。

同業種内での売上ランキングは119位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

東陽テクニカの平均年齢

東陽テクニカの平均年齢(出典:有価証券報告書

東陽テクニカの2024年度の従業員平均年齢は42.5歳でした。プライム市場での商社・卸売業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

東陽テクニカの平均勤続年数

東陽テクニカの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

東陽テクニカの平均勤続年数は13.4年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の商社・卸売業界の平均が13.9年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

東陽テクニカの残業時間

東陽テクニカの残業時間(出典:エンゲージ

また、東陽テクニカの平均残業時間は月間41時間です。プライム市場の商社・卸売業界の平均が31時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

東陽テクニカの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。東陽テクニカの2024年度の女性役員割合は25%でした。

女性の役員割合
【東陽テクニカ】
25%
【業界全体】
15%
【プライム全体】
17%
東陽テクニカの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から10%高く、業界内順位は14位(全125社中)でした。プライム市場全体においては、平均より8%高く、順位は208位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

東陽テクニカの初任給

初任給
新卒採用技術系総合職(学部卒) : 256,000円
技術系総合職(修士卒) : 278,000円
技術系総合職(博士卒) : 305,000円
東陽テクニカの初任給(出典:マイナビ

東陽テクニカの新卒採用の初任給は25.6万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は307万円、月々の手取り額は20.7万円前後となります。

東陽テクニカの福利厚生

東陽テクニカの福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他一律住宅手当:20,000円~35,000円(固定給に含む)
一律職種手当:15,000円(固定給に含む)

【その他手当】
扶養家族手当、役職手当、語学手当(英検準一級・TOEIC800点以上取得者は10,000円/月、英検一級取得者は20,000円/月)、在宅勤務手当、時間外勤務手当、深夜勤務手当、休日勤務手当、通勤手当(全額実費支給)
東陽テクニカの福利厚生(出典:マイナビ

東陽テクニカの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績青山学院大学、茨城大学、岩手大学、大阪大学、大阪公立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東海職業能力開発大学校(応用課程)、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、徳島大学、富山大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、福島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
東陽テクニカの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度1人
2021年度6人
2022年度18人
2023年度5人
東陽テクニカの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2020年度の従業員変動幅は、全従業員数の約0.9%にあたる5名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、平均的な採用意欲を持つ企業の可能性が高いです。

東陽テクニカに転職する方法

東陽テクニカをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため東陽テクニカのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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