ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収

平均年収 642万円	業界内ランキング 53位/134社	全体ランキング 1177位/1645社

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥは東京都に本社を置くセレクトショップ＆ブランドファッションの小売販売で、2025年の平均年収は642万円でした。

今回はそんなＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収

年度	平均年収
2021年02月期	481万円
2022年01月期	415万円
2023年01月期	503万円
2024年01月期	547万円
2025年01月期	642万円

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2025年のＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ株式会社の平均年収は642万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収は33.66%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収642万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの小売業界の平均年収は624万円のため、業界内では比較的年収の高い企業となっています。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの年齢別年収

新卒直後の20代では年収404万円からスタートし、働き盛りの30代では年収586万円、管理職割合が増えだす40代では年収653万円、最高年収に到達する50代では、年収688万円に到達します。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	404万円	26万円
30代	586万円	38万円
40代	653万円	41万円
50代	688万円	43万円
60代	499万円	32万円

月々の平均手取りについては、20代では26万円前後、最高年収となる50代では43万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	746万円
管理職	991万円
役員	2,358万円

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥでは、総合職の平均年収は746万円、管理職級の平均年収は991万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,358万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥが属する小売業界の平均年収は624万円でした。

そのためＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年収は、業界平均から18万円高く、業界内順位は53位（全134社中）となっています。

業界内の最高年収はファーストリテイリングの1,179万円、最低年収はリテールパートナーズの285万円でした。

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ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの生涯賃金】 2.58億円 1178位 /1645社中

新卒から定年までＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥに勤務したと仮定した場合、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの生涯賃金は、約2.58億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.48億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの会社概要

従業員数	時価総額
262人 (1224位/1645社)	127億円 (1603位/1645社)
会社名	ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ
設立	2008年12月1
資本金	5億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都港区南青山三丁目11番13号（2021年11月１日より、東京都渋谷区渋谷一丁目２番５号から上記住所に移転しております）
代表取締役ＣＥＯ	谷正人

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの2024年時点の時価総額は127億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で262人でした。プライム上場の同業種の中央値が558.5人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

最新年度のＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの売上は199億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が3億円でした。

同業種内での売上ランキングは133位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で2回のため、比較的黒字経営期間が長い企業となっています。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均年齢

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの2025年度の従業員平均年齢は28.1歳でした。プライム市場での小売業界の平均年齢は41歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均勤続年数

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均勤続年数は3.1年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の小売業界の平均が12年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの残業時間

また、ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの平均残業時間は月間45時間です。プライム市場の小売業界の平均が31時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの2025年度の女性役員割合は12%でした。

女性の役員割合
	【ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥ】 12%
	【業界全体】 19%
	【プライム全体】 17%

業種平均から7%低く、業界内順位は93位（全134社中）でした。プライム市場全体においては、平均より5%低く、順位は1056位（全1645社中）でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの初任給

初任給
新卒採用	総合職 : 400,000円

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの新卒採用の初任給は40万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は480万円、月々の手取り額は31.5万円前後となります。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの福利厚生

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	■ファッション地区手当（住宅補助：30,000円） ■通勤手当（20,000円） ■販売手当（5,000円） ■顧客様売上手当（売上の1％：ex.3,000,000円売上⇒30,000円） ■職務手当 ■残業手当（月間80時間を超過分） ■美容手当（10,000円） ■ファッション10大都市視察手当（上限100,000円） ■育児手当（20,000円）

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績	中央大学、立教大学、慶應義塾大学、同志社大学、関西学院大学、上智大学、明治大学、法政大学、早稲田大学、福岡大学、近畿大学、立命館大学、駒澤大学、関西大学、青山学院大学、神戸大学、東洋大学、専修大学、学習院大学、日本大学、東京経済大学、大阪経済大学、神奈川大学、大阪大学、新潟県立大学、大阪教育大学、京都光華女子大学、京都橘大学、大阪市立大学、金沢大学、関西外国語大学、岐阜大学、熊本大学、国際基督教大学、静岡県立大学、高崎経済大学、千葉大学、筑波大学、東京理科大学、富山大学、日本女子大学、文化学園大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館アジア太平洋大学、産業能率大学、滋賀大学、淑徳大学、成蹊大学、東海大学、東京外国語大学、桜美林大学、國學院大學

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	1人
2021年度	-29人
2022年度	9人
2023年度	3人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約1.1%にあたる3名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は23人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥに転職する方法

ＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためＴＯＫＹＯ　ＢＡＳＥのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。