|
||
| 平均年収 923万円 |
業界内ランキング 17位/68社 |
全体ランキング 241位/1645社 |
トモニホールディングスは香川県に本社を置く地方銀行グループで、2025年の平均年収は923万円でした。
今回はそんなトモニホールディングスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
トモニホールディングスの平均年収
| 年度 | 平均年収 |
|---|---|
| 2021年03月期 | 875万円 |
| 2022年03月期 | 843万円 |
| 2023年03月期 | 874万円 |
| 2024年03月期 | 909万円 |
| 2025年03月期 | 923万円 |
トモニホールディングスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2025年のトモニホールディングス株式会社の平均年収は923万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもトモニホールディングスの平均年収は5.48%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。
年収923万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。
トモニホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの銀行業界の平均年収は797万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。
トモニホールディングスの年齢別年収
新卒直後の20代では年収581万円からスタートし、働き盛りの30代では年収842万円、管理職割合が増えだす40代では年収938万円、最高年収に到達する50代では、年収989万円に到達します。
トモニホールディングスの手取り
| 年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
|---|---|---|
| 20代 | 581万円 | 38万円 |
| 30代 | 842万円 | 52万円 |
| 40代 | 938万円 | 57万円 |
| 50代 | 989万円 | 60万円 |
| 60代 | 717万円 | 45万円 |
月々の平均手取りについては、20代では38万円前後、最高年収となる50代では60万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
| 支給 | 支給総額 | ||||
| – | |||||
| 控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
| – | – | – | – | – | |
| 所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
| – | – | – | |||
| 差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
| – | |||||
トモニホールディングスの役職別年収
トモニホールディングスでは、総合職の平均年収は1,071万円、管理職級の平均年収は1,424万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,171万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、トモニホールディングスが属する銀行業界の平均年収は797万円でした。
そのためトモニホールディングスの平均年収は、業界平均から126万円高く、業界内順位は17位(全68社中)となっています。
業界内の最高年収は三井住友トラスト・ホールディングスの1,350万円、最低年収は福井銀行の545万円でした。
↓タップで切り替えができます↓
トモニホールディングスの生涯賃金
新卒から定年までトモニホールディングスに勤務したと仮定した場合、トモニホールディングスの生涯賃金は、約3.71億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.61億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
トモニホールディングスの会社概要

| 従業員数 | 時価総額 |
| 36人 (1550位/1645社) |
863億円 (853位/1645社) |
| 会社名 | トモニホールディングス |
| 設立 | 2010年4月1 |
| 資本金 | 302億円 |
| 上場 | プライム(内国株式) |
| 本店所在地 | 香川県高松市亀井町7番地1 |
| 代表取締役社長兼CEO(最高経営責任者) | 中村武 |
トモニホールディングスの2024年時点の時価総額は863億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています
従業員数については、子会社を含む連結全体で36人でした。プライム上場の同業種の中央値が1214.5人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています
トモニホールディングスの売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度のトモニホールディングスの売上は878億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が140億円でした。
同業種内での売上ランキングは38位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。
トモニホールディングスの平均年齢
トモニホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書)
トモニホールディングスの2025年度の従業員平均年齢は53.7歳でした。プライム市場での銀行業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。
トモニホールディングスの平均勤続年数
トモニホールディングスの平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
トモニホールディングスの平均勤続年数は30.7年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の銀行業界の平均が17.7年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。
トモニホールディングスの女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。トモニホールディングスの2025年度の女性役員割合は16%でした。
| 女性の役員割合 | |
|---|---|
| 【トモニホールディングス】 16% |
|
| 【業界全体】 15% |
|
| 【プライム全体】 17% |
|
業種平均から1%高く、業界内順位は28位(全68社中)でした。プライム市場全体においては、平均より1%低く、順位は842位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。
トモニホールディングスの初任給
| 初任給 | |
|---|---|
| 新卒採用 | モバイルアドバイザー : 220,000円 |
トモニホールディングスの新卒採用の初任給は22万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は264万円、月々の手取り額は17.9万円前後となります。
トモニホールディングスの福利厚生
| トモニホールディングスの福利厚生 | |
|---|---|
| 家賃補助 | なし |
| 副業 | / |
| その他 | ・クオリティ給0円~25,000円/月(勤続2年目より対象) ・皆勤手当500円~5,000円/月 ・資格手当7,000円~64,000円/月 ・役職手当5,000円~50,000円/月 ※例:店長手当10,000円(1年目)、20,000円(2年目)、30,000円(3年目エキスパート店長)等 ・交通費:電車・バス上限50,000円まで/月 車上限10,000円まで/月(指定駐車場の駐車場代は会社負担) ・達成給10,000円~50,000円/賞与に上乗せで支給 ・各種インセンティブ(毎月5~8項目設定)5,000円~7,000円/賞与に上乗せで支給 |
トモニホールディングスの転職難易度
| 学歴フィルター | |
|---|---|
| 25年度実績 | 帝塚山大学、天理大学、奈良大学、奈良学園大学、畿央大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、同志社女子大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、関西外国語大学、大阪経済大学、摂南大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪樟蔭女子大学、桃山学院大学 |
新卒採用については、関関同立、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
| 年度 | 従業員数増減 |
|---|---|
| 2020年度 | -2人 |
| 2021年度 | 0人 |
| 2022年度 | 4人 |
| 2023年度 | -3人 |
2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-8.4%にあたる-3名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は22人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。
トモニホールディングスに転職する方法
トモニホールディングスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのためトモニホールディングスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
| この記事の監修者 | |
|---|---|
![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |


















コメント