三井住友建設の平均年収

三井住友建設のロゴ 
平均年収
888万円
業界内ランキング
27位/128社
全体ランキング
259位/1645社

三井住友建設は東京都に本社を置く準大手ゼネコンで、2024年の平均年収は888万円でした。

今回はそんな三井住友建設の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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三井住友建設の平均年収

年度平均年収
2020年03月期 859万円
2021年03月期 863万円
2022年03月期 862万円
2023年03月期 881万円
2024年03月期 888万円
三井住友建設の平均年収(出典:有価証券報告書

三井住友建設は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の三井住友建設株式会社の平均年収は888万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても三井住友建設の平均年収は3.4%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

三井住友建設の年収層 三井住友建設のロゴ
年収888万円

年収888万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

三井住友建設の平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの建設・資材業界の平均年収は786万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

三井住友建設の年齢別年収

三井住友建設の平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収559万円からスタートし、働き盛りの30代では年収810万円、管理職割合が増えだす40代では年収903万円、最高年収に到達する50代では、年収951万円に到達します。

三井住友建設の手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代559万円36万円
30代810万円50万円
40代903万円55万円
50代951万円58万円
60代690万円43万円
三井住友建設の年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では36万円前後、最高年収となる50代では58万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

三井住友建設の役職別年収

職級年収
大卒/総合職1,031万円
管理職1,370万円
役員2,920万円
三井住友建設の役職別年収(出典:有価証券報告書独自

三井住友建設では、総合職の平均年収は1,031万円、管理職級の平均年収は1,370万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,920万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、三井住友建設が属する建設・資材業界の平均年収は786万円でした。

そのため三井住友建設の平均年収は、業界平均から102万円高く、業界内順位は27位(全128社中)となっています。

業界内の最高年収はショーボンドホールディングスの1,266万円、最低年収は日本アクアの509万円でした。

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三井住友建設の生涯賃金

生涯賃金ランキング
【三井住友建設の生涯賃金】
3.57億円
259位
/1645社中
三井住友建設の生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで三井住友建設に勤務したと仮定した場合、三井住友建設の生涯賃金は、約3.57億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.47億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

三井住友建設の会社概要

主要事業構成比【従業員数】
2963人
(248位
/1645社)
【時価総額】
614億円
(1022位
/1645社)
会社名三井住友建設
設立1941年10月1
資本金120億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地東京都中央区佃二丁目1番6号
代表取締役社長柴田敏雄
三井住友建設の概要(出典:有価証券報告書

三井住友建設の2024年時点の時価総額は614億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で2963人でした。プライム上場の同業種の中央値が1214人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

三井住友建設の売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の三井住友建設の売上は4794億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が40億円でした。

同業種内での売上ランキングは28位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で2回のため、比較的黒字経営期間が長い企業となっています。

三井住友建設の平均年齢

三井住友建設の平均年齢(出典:有価証券報告書

三井住友建設の2024年度の従業員平均年齢は46.1歳でした。プライム市場での建設・資材業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

三井住友建設の平均勤続年数

三井住友建設の平均勤続年数(出典:有価証券報告書

三井住友建設の平均勤続年数は20.9年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の建設・資材業界の平均が16.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

三井住友建設の残業時間

三井住友建設の残業時間(出典:エンゲージ

また、三井住友建設の平均残業時間は月間56時間です。プライム市場の建設・資材業界の平均が42時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

三井住友建設の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。三井住友建設の2024年度の女性役員割合は7%でした。

女性の役員割合
【三井住友建設】
7%
【業界全体】
14%
【プライム全体】
17%
三井住友建設の女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から7%低く、業界内順位は112位(全128社中)でした。プライム市場全体においては、平均より10%低く、順位は1511位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

三井住友建設の初任給

初任給
新卒採用博士了 : 305,000円
修士了 : 285,000円
大学卒 : 265,000円
高専卒 : 245,000円
三井住友建設の初任給(出典:マイナビ

三井住友建設の新卒採用の初任給は30.5万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は366万円、月々の手取り額は24.5万円前後となります。

三井住友建設の福利厚生

三井住友建設の福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他通勤費(全額支給)、時間外手当、住宅手当、公的資格保有手当、作業所手当、自己啓発支援 ほか
三井住友建設の福利厚生(出典:マイナビ

三井住友建設の転職難易度

学歴フィルター
25年度実績【国公立大】
北海道、東北、東京、東京工業、一橋、名古屋、京都、大阪、神戸、九州、茨城、筑波、宇都宮、群馬、埼玉、千葉、横浜国立、横浜市立、首都大学東京、京都工芸繊維、大阪市立、室蘭工業、北見工業、岩手、秋田、新潟、長岡技術科学、山梨、信州、釧路公立、秋田県立、富山県立、金沢、福井、岐阜、名古屋工業、三重、鳥取、岡山、広島、山口、徳島、香川、愛媛、九州工業、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、琉球、北九州市立、高知工科 他
【私立大学】
北海学園、北海道科学(北海道工業)、東北学院、東北工業、青山学院、学習院、慶應義塾、中央、東京理科、法政、明治、立教、早稲田、足利工業、日本工業、千葉工業、中央学院、亜細亜、工学院、國學院、国士舘、駒澤、芝浦工業、成城、成蹊、専修、創価、東海、東京電機、東洋、日本、明治学院、神奈川、関東学院、東京都市(武蔵工業)、ものつくり、金沢工業、愛知工業、中京、中部、名城、金城学院、愛知淑徳、同志社、立命館、関西、関西学院、京都産業、京都精華、大阪工業、近畿、摂南、甲南、広島工業、九州産業、西南学院、福岡、西日本工業、日本文理 他
三井住友建設の採用大学実績(出典:マイナビ

年度従業員数増減
2020年度112人
2021年度44人
2022年度23人
2023年度-14人
三井住友建設の年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-0.5%にあたる-14名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

三井住友建設に転職する方法

三井住友建設をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため三井住友建設のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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