新日本建設の平均年収

新日本建設のロゴ 
平均年収
836万円
業界内ランキング
51位/128社
全体ランキング
400位/1645社

新日本建設は千葉県に本社を置く建設会社で、2025年の平均年収は836万円でした。

今回はそんな新日本建設の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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新日本建設の平均年収

年度平均年収
2021年03月期 729万円
2022年03月期 749万円
2023年03月期 792万円
2024年03月期 809万円
2025年03月期 836万円
新日本建設の平均年収(出典:有価証券報告書

新日本建設は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2025年の新日本建設株式会社の平均年収は836万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても新日本建設の平均年収は14.67%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

新日本建設の年収層 新日本建設のロゴ
年収836万円

年収836万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

新日本建設の平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの建設・資材業界の平均年収は812万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

新日本建設の年齢別年収

新日本建設の平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収526万円からスタートし、働き盛りの30代では年収762万円、管理職割合が増えだす40代では年収849万円、最高年収に到達する50代では、年収895万円に到達します。

新日本建設の手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代526万円34万円
30代762万円48万円
40代849万円52万円
50代895万円55万円
60代649万円41万円
新日本建設の年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では34万円前後、最高年収となる50代では55万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

新日本建設の役職別年収

職級年収
大卒/総合職970万円
管理職1,289万円
役員3,150万円
新日本建設の役職別年収(出典:有価証券報告書独自

新日本建設では、総合職の平均年収は970万円、管理職級の平均年収は1,289万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,150万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、新日本建設が属する建設・資材業界の平均年収は812万円でした。

そのため新日本建設の平均年収は、業界平均から24万円高く、業界内順位は51位(全128社中)となっています。

業界内の最高年収はショーボンドホールディングスの1,266万円、最低年収は日本ハウスホールディングスの519万円でした。

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新日本建設の生涯賃金

生涯賃金ランキング
【新日本建設の生涯賃金】
3.36億円
400位
/1645社中
新日本建設の生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで新日本建設に勤務したと仮定した場合、新日本建設の生涯賃金は、約3.36億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.26億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

新日本建設の会社概要

主要事業構成比【従業員数】
519人
(1006位
/1645社)
【時価総額】
926億円
(825位
/1645社)
会社名新日本建設
設立1969年2月1
資本金36億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地千葉県千葉市美浜区ひび野一丁目4番3
代表取締役社長髙見克司
新日本建設の概要(出典:有価証券報告書

新日本建設の2024年時点の時価総額は926億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で519人でした。プライム上場の同業種の中央値が1216.5人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

新日本建設の売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の新日本建設の売上は1335億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が122億円でした。

同業種内での売上ランキングは74位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

新日本建設の平均年齢

新日本建設の平均年齢(出典:有価証券報告書

新日本建設の2025年度の従業員平均年齢は37.8歳でした。プライム市場での建設・資材業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

新日本建設の平均勤続年数

新日本建設の平均勤続年数(出典:有価証券報告書

新日本建設の平均勤続年数は11.9年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の建設・資材業界の平均が16.1年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

新日本建設の残業時間

新日本建設の残業時間(出典:エンゲージ

また、新日本建設の平均残業時間は月間49時間です。プライム市場の建設・資材業界の平均が42時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

新日本建設の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。新日本建設の2025年度の女性役員割合は8%でした。

女性の役員割合
【新日本建設】
8%
【業界全体】
14%
【プライム全体】
17%
新日本建設の女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から6%低く、業界内順位は101位(全128社中)でした。プライム市場全体においては、平均より9%低く、順位は1411位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

新日本建設の初任給

初任給
新卒採用建築施工管理(大学院了) : 320,000円
建築施工管理(大学卒) : 310,000円
建築施工管理(短大卒・専門卒・高専卒) : 290,000円
新日本建設の初任給(出典:マイナビ

新日本建設の新卒採用の初任給は32万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は384万円、月々の手取り額は25.6万円前後となります。

新日本建設の福利厚生

新日本建設の福利厚生
家賃補助なし
副業/
その他役職手当、現場管理手当、資格手当、宿泊手当
時間外手当、報奨金、通勤交通費全額支給
新日本建設の福利厚生(出典:マイナビ

新日本建設の転職難易度

学歴フィルター
25年度実績青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、神奈川大学、金沢工業大学、関東学院大学、京都大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、芝浦工業大学、成城大学、専修大学、高崎商科大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京造形大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、獨協大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、ものつくり大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、久留米工業大学、岩手大学
新日本建設の採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 日東駒専クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度7人
2021年度30人
2022年度14人
2023年度34人
新日本建設の年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約6.5%にあたる34名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は22人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

新日本建設に転職する方法

新日本建設をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため新日本建設のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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