若築建設の平均年収

若築建設のロゴ 
平均年収
881万円
業界内ランキング
28位/128社
全体ランキング
273位/1645社

若築建設は北海道に本社を置く海洋土木建設会社で、2024年の平均年収は881万円でした。

今回はそんな若築建設の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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若築建設の平均年収

年度平均年収
2020年03月期 872万円
2021年03月期 872万円
2022年03月期 868万円
2023年03月期 888万円
2024年03月期 881万円
若築建設の平均年収(出典:有価証券報告書

若築建設は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の若築建設株式会社の平均年収は881万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても若築建設の平均年収は0.96%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

若築建設の年収層 若築建設のロゴ
年収881万円

年収881万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

若築建設の平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの建設・資材業界の平均年収は786万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

若築建設の年齢別年収

若築建設の平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収555万円からスタートし、働き盛りの30代では年収804万円、管理職割合が増えだす40代では年収895万円、最高年収に到達する50代では、年収944万円に到達します。

若築建設の手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代555万円36万円
30代804万円50万円
40代895万円55万円
50代944万円58万円
60代684万円43万円
若築建設の年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では36万円前後、最高年収となる50代では58万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

若築建設の役職別年収

職級年収
大卒/総合職1,022万円
管理職1,358万円
役員3,200万円
若築建設の役職別年収(出典:有価証券報告書独自

若築建設では、総合職の平均年収は1,022万円、管理職級の平均年収は1,358万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,200万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、若築建設が属する建設・資材業界の平均年収は786万円でした。

そのため若築建設の平均年収は、業界平均から95万円高く、業界内順位は28位(全128社中)となっています。

業界内の最高年収はショーボンドホールディングスの1,266万円、最低年収は日本アクアの509万円でした。

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若築建設の生涯賃金

生涯賃金ランキング
【若築建設の生涯賃金】
3.54億円
273位
/1645社中
若築建設の生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで若築建設に勤務したと仮定した場合、若築建設の生涯賃金は、約3.54億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.44億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

若築建設の会社概要

主要事業構成比【従業員数】
786人
(803位
/1645社)
【時価総額】
466億円
(1148位
/1645社)
会社名若築建設
設立1890年5月1
資本金113億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地北九州市若松区浜町一丁目4番7号(上記は登記上の本店所在地であり、実際の本店業務は下記の場所で行っております。)
代表取締役社長烏田克彦
若築建設の概要(出典:有価証券報告書

若築建設の2024年時点の時価総額は466億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で786人でした。プライム上場の同業種の中央値が1214人である事を踏まえると、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。

若築建設の売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の若築建設の売上は949億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が50億円でした。

同業種内での売上ランキングは83位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

若築建設の平均年齢

若築建設の平均年齢(出典:有価証券報告書

若築建設の2024年度の従業員平均年齢は44.7歳でした。プライム市場での建設・資材業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

若築建設の平均勤続年数

若築建設の平均勤続年数(出典:有価証券報告書

若築建設の平均勤続年数は18.4年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の建設・資材業界の平均が16.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

若築建設の残業時間

若築建設の残業時間(出典:エンゲージ

また、若築建設の平均残業時間は月間61時間です。プライム市場の建設・資材業界の平均が42時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

若築建設の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。若築建設の2024年度の女性役員割合は8%でした。

女性の役員割合
【若築建設】
8%
【業界全体】
14%
【プライム全体】
17%
若築建設の女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から6%低く、業界内順位は98位(全128社中)でした。プライム市場全体においては、平均より9%低く、順位は1363位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

若築建設の初任給

初任給
新卒採用【総合職】大学院卒 : 290,000円
【総合職】大学・高専専攻科卒 : 270,000円
【総合職】高専本科卒 : 253,000円
若築建設の初任給(出典:マイナビ

若築建設の新卒採用の初任給は29万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は348万円、月々の手取り額は23.2万円前後となります。

若築建設の福利厚生

若築建設の福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他■残業手当
■休日出勤手当
■現場手当
■居住手当
■家族手当 他
若築建設の福利厚生(出典:マイナビ

若築建設の転職難易度

学歴フィルター
25年度実績北海道大学、北見工業大学、弘前大学、岩手大学、東北大学、秋田大学、茨城大学、筑波大学、埼玉大学、千葉大学、東京工業大学、横浜国立大学、新潟大学、金沢大学、福井大学、山梨大学、信州大学、岐阜大学、静岡大学、名古屋大学、三重大学、滋賀大学、京都大学、神戸大学、鳥取大学、岡山大学、広島大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、大分大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学、首都大学東京、豊橋技術科学大学、八戸工業大学、東北学院大学、東北工業大学、足利工業大学、千葉工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、学習院大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、成蹊大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、中央大学、帝京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、明星大学、早稲田大学、愛知工業大学、名古屋外国語大学、名城大学、同志社大学、立命館大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、関西大学、近畿大学、摂南大学、関西学院大学、広島工業大学、福山大学、九州共立大学、九州産業大学、久留米大学、久留米工業大学、西南学院大学、福岡大学、西日本工業大学、崇城大学
若築建設の採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度35人
2021年度21人
2022年度17人
2023年度18人
若築建設の年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約2.2%にあたる18名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

若築建設に転職する方法

若築建設をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため若築建設のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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