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平均年収 824万円 |
業界内ランキング 48位/128社 |
全体ランキング 381位/1645社 |
東洋建設は大阪府に本社を置く中堅ゼネコンで、2024年の平均年収は824万円でした。
今回はそんな東洋建設の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
東洋建設の平均年収
年度 | 平均年収 |
---|---|
2020年03月期 | 788万円 |
2021年03月期 | 803万円 |
2022年03月期 | 831万円 |
2023年03月期 | 802万円 |
2024年03月期 | 824万円 |
東洋建設は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の東洋建設株式会社の平均年収は824万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても東洋建設の平均年収は4.53%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。


年収824万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。
東洋建設の平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの建設・資材業界の平均年収は786万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。
東洋建設の年齢別年収
新卒直後の20代では年収519万円からスタートし、働き盛りの30代では年収752万円、管理職割合が増えだす40代では年収838万円、最高年収に到達する50代では、年収883万円に到達します。
東洋建設の手取り
月々の平均手取りについては、20代では34万円前後、最高年収となる50代では54万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
支給 | 支給総額 | ||||
– | |||||
控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
– | – | – | – | – | |
所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
– | – | – | |||
差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
– |
東洋建設の役職別年収
東洋建設では、総合職の平均年収は957万円、管理職級の平均年収は1,271万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均1,561万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、東洋建設が属する建設・資材業界の平均年収は786万円でした。
そのため東洋建設の平均年収は、業界平均から38万円高く、業界内順位は48位(全128社中)となっています。
業界内の最高年収はショーボンドホールディングスの1,266万円、最低年収は日本アクアの509万円でした。
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東洋建設の生涯賃金
新卒から定年まで東洋建設に勤務したと仮定した場合、東洋建設の生涯賃金は、約3.31億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.21億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
東洋建設の会社概要

主要事業構成比 | 【従業員数】 |
1311人 (534位/1645社) | |
【時価総額】 | |
1223億円 (700位/1645社) | |
会社名 | 東洋建設 |
設立 | 1929年7月1 |
資本金 | 140億円 |
上場 | プライム(内国株式) |
本店所在地 | 大阪市中央区高麗橋四丁目1番1号 |
代表取締役会長執行役員CEO | 吉田真也 |
東洋建設の2024年時点の時価総額は1223億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。
従業員数については、子会社を含む連結全体で1311人でした。プライム上場の同業種の中央値が1214人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。
東洋建設の売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度の東洋建設の売上は1867億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が70億円でした。
同業種内での売上ランキングは60位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。
東洋建設の平均年齢
東洋建設の平均年齢(出典:有価証券報告書)
東洋建設の2024年度の従業員平均年齢は43.3歳でした。プライム市場での建設・資材業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。
東洋建設の平均勤続年数
東洋建設の平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
東洋建設の平均勤続年数は17.9年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の建設・資材業界の平均が16.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。
東洋建設の残業時間
東洋建設の残業時間(出典:エンゲージ)
また、東洋建設の平均残業時間は月間63時間です。プライム市場の建設・資材業界の平均が42時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます
東洋建設の女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。東洋建設の2024年度の女性役員割合は20%でした。
女性の役員割合 | |
---|---|
【東洋建設】 20% |
|
【業界全体】 14% |
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【プライム全体】 17% |
業種平均から6%高く、業界内順位は19位(全128社中)でした。プライム市場全体においては、平均より3%高く、順位は444位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。
東洋建設の初任給
初任給 | |
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新卒採用 | 大学院修士卒 : 290,000円 大学専攻科(1年制)卒 : 280,000円 大学卒 : 270,000円 高専卒 : 250,000円 |
東洋建設の新卒採用の初任給は29万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は348万円、月々の手取り額は23.2万円前後となります。
東洋建設の福利厚生
東洋建設の福利厚生 | |
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家賃補助 | あり |
副業 | / |
その他 | 時間外手当、休日出勤手当、通勤手当、住宅手当、家族手当、転勤手当、別居手当、帰省旅費手当、離島手当、海外勤務手当、ハードシップ手当、退職手当、資格手当等 |
東洋建設の転職難易度
学歴フィルター | |
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25年度実績 | 愛知工業大学、秋田大学、足利大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、佐賀大学、滋賀県立大学、首都大学東京、昭和女子大学、信州大学、摂南大学、崇城大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、日本工業大学、八戸工業大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、福岡女子大学、福島大学、福山大学、福山市立大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、松山大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学 |
新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
年度 | 従業員数増減 |
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2020年度 | 33人 |
2021年度 | -13人 |
2022年度 | -26人 |
2023年度 | 23人 |
2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約1.7%にあたる23名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。
東洋建設に転職する方法
東洋建設をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのため東洋建設のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
この記事の監修者 | |
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![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |
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