日本リーテックの平均年収

平均年収 654万円	業界内ランキング 101位/128社	全体ランキング 1048位/1645社

日本リーテックは東京都に本社を置く電気設備工事会社で、2024年の平均年収は654万円でした。

今回はそんな日本リーテックの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

日本リーテックへの転職なら
	求人数・支援実績数No.1/ 王道ハイクラス向けエージェント
	高年収オファーを受け取るなら
	第二新卒特化型エージェント

日本リーテックの平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	683万円
2021年03月期	680万円
2022年03月期	677万円
2023年03月期	637万円
2024年03月期	654万円

日本リーテックは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の日本リーテック株式会社の平均年収は654万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。

年収654万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの建設・資材業界の平均年収は786万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

日本リーテックの年齢別年収

新卒直後の20代では年収412万円からスタートし、働き盛りの30代では年収597万円、管理職割合が増えだす40代では年収665万円、最高年収に到達する50代では、年収701万円に到達します。

日本リーテックの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	412万円	27万円
30代	597万円	38万円
40代	665万円	42万円
50代	701万円	44万円
60代	508万円	33万円

月々の平均手取りについては、20代では27万円前後、最高年収となる50代では44万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

日本リーテックの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	760万円
管理職	1,009万円
役員	2,844万円

日本リーテックでは、総合職の平均年収は760万円、管理職級の平均年収は1,009万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,844万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、日本リーテックが属する建設・資材業界の平均年収は786万円でした。

そのため日本リーテックの平均年収は、業界平均から-132万円低く、業界内順位は101位（全128社中）となっています。

業界内の最高年収はショーボンドホールディングスの1,266万円、最低年収は日本アクアの509万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

日本リーテックの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【日本リーテックの生涯賃金】 2.63億円 1049位 /1645社中

新卒から定年まで日本リーテックに勤務したと仮定した場合、日本リーテックの生涯賃金は、約2.63億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.53億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

日本リーテックの会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	1141人 (615位/1645社)
	【時価総額】
	294億円 (1372位/1645社)
会社名	日本リーテック
設立	1945年12月1
資本金	14億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都千代田区神田錦町一丁目６番地
代表取締役社長	江草茂

日本リーテックの2024年時点の時価総額は294億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で1141人でした。プライム上場の同業種の中央値が1214人である事を踏まえると、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。

最新年度の日本リーテックの売上は585億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が27億円でした。

同業種内での売上ランキングは102位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

日本リーテックの平均年齢

日本リーテックの2024年度の従業員平均年齢は42.4歳でした。プライム市場での建設・資材業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

日本リーテックの平均勤続年数

日本リーテックの平均勤続年数は14.7年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の建設・資材業界の平均が16.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

日本リーテックの残業時間

また、日本リーテックの平均残業時間は月間42時間です。プライム市場の建設・資材業界の平均が42時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

日本リーテックの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。日本リーテックの2024年度の女性役員割合は10%でした。

女性の役員割合
	【日本リーテック】 10%
	【業界全体】 14%
	【プライム全体】 17%

業種平均から4%低く、業界内順位は86位（全128社中）でした。プライム市場全体においては、平均より7%低く、順位は1200位（全1645社中）でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

日本リーテックの初任給

初任給
新卒採用	大学院卒 : 231,000円 学部卒 : 221,040円 高専・短大・専門卒 : 200,200円

日本リーテックの新卒採用の初任給は23.1万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は277万円、月々の手取り額は18.7万円前後となります。

日本リーテックの福利厚生

日本リーテックの福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	通勤手当、住宅手当、都市手当ほか

日本リーテックの転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、足利大学、足利工業大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、沖縄職業能力開発大学校（応用課程）、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、北九州市立大学、北見工業大学、九州共立大学、九州産業大学、近畿大学、久留米工業大学、群馬大学、敬愛大学、工学院大学、高知工科大学、神戸学院大学、国士舘大学、埼玉大学、埼玉工業大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、城西大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、高崎経済大学、拓殖大学、第一工業大学、大同大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中国職業能力開発大学校（応用課程）、中部大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東北福祉大学、東洋大学、鳥取大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、ノースアジア大学、八戸工業大学、広島工業大学、広島国際学院大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、法政大学、北海道科学大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、立正大学、和光大学

新卒採用については、マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	-1人
2021年度	15人
2022年度	-20人
2023年度	-8人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-0.8%にあたる-8名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

日本リーテックに転職する方法

日本リーテックをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため日本リーテックのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。