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| 平均年収 763万円 |
業界内ランキング 68位/128社 |
全体ランキング 651位/1645社 |
太平洋セメントは東京都に本社を置く建材メーカーで、2025年の平均年収は763万円でした。
今回はそんな太平洋セメントの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
太平洋セメントの平均年収
| 年度 | 平均年収 |
|---|---|
| 2021年03月期 | 728万円 |
| 2022年03月期 | 729万円 |
| 2023年03月期 | 729万円 |
| 2024年03月期 | 722万円 |
| 2025年03月期 | 763万円 |
太平洋セメントは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2025年の太平洋セメント株式会社の平均年収は763万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても太平洋セメントの平均年収は4.91%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。
年収763万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。
太平洋セメントの平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの建設・資材業界の平均年収は812万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。
太平洋セメントの年齢別年収
新卒直後の20代では年収481万円からスタートし、働き盛りの30代では年収696万円、管理職割合が増えだす40代では年収776万円、最高年収に到達する50代では、年収818万円に到達します。
太平洋セメントの手取り
| 年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
|---|---|---|
| 20代 | 481万円 | 31万円 |
| 30代 | 696万円 | 44万円 |
| 40代 | 776万円 | 48万円 |
| 50代 | 818万円 | 50万円 |
| 60代 | 593万円 | 38万円 |
月々の平均手取りについては、20代では31万円前後、最高年収となる50代では50万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
| 支給 | 支給総額 | ||||
| – | |||||
| 控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
| – | – | – | – | – | |
| 所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
| – | – | – | |||
| 差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
| – | |||||
太平洋セメントの役職別年収
太平洋セメントでは、総合職の平均年収は886万円、管理職級の平均年収は1,177万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均4,957万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、太平洋セメントが属する建設・資材業界の平均年収は812万円でした。
そのため太平洋セメントの平均年収は、業界平均から-49万円低く、業界内順位は68位(全128社中)となっています。
業界内の最高年収は日本特殊陶業の987万円、最低年収は日本コンクリート工業の590万円でした。
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太平洋セメントの生涯賃金
新卒から定年まで太平洋セメントに勤務したと仮定した場合、太平洋セメントの生涯賃金は、約3.07億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.97億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
太平洋セメントの会社概要

| 主要事業構成比 | 【従業員数】 |
| 1733人 (428位/1645社) | |
| 【時価総額】 | |
| 4370億円 (316位/1645社) | |
| 会社名 | 太平洋セメント |
| 設立 | 1881年5月1 |
| 資本金 | 861億円 |
| 上場 | プライム(内国株式) |
| 本店所在地 | 東京都文京区小石川一丁目1番1号 |
| 代表取締役社長 | 田浦良文 |
太平洋セメントの2024年時点の時価総額は4370億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。
従業員数については、子会社を含む連結全体で1733人でした。プライム上場の同業種の中央値が1216.5人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。
太平洋セメントの売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度の太平洋セメントの売上は8862億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が432億円でした。
同業種内での売上ランキングは12位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で1回のため、比較的安定して黒字経営されています。
太平洋セメントの平均年齢
太平洋セメントの平均年齢(出典:有価証券報告書)
太平洋セメントの2025年度の従業員平均年齢は39.8歳でした。プライム市場での建設・資材業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。
太平洋セメントの平均勤続年数
太平洋セメントの平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
太平洋セメントの平均勤続年数は17.3年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の建設・資材業界の平均が16.1年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。
太平洋セメントの残業時間
太平洋セメントの残業時間(出典:エンゲージ)
また、太平洋セメントの平均残業時間は月間23時間です。プライム市場の建設・資材業界の平均が42時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。
太平洋セメントの女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。太平洋セメントの2025年度の女性役員割合は15%でした。
| 女性の役員割合 | |
|---|---|
| 【太平洋セメント】 15% |
|
| 【業界全体】 14% |
|
| 【プライム全体】 17% |
|
業種平均から1%高く、業界内順位は54位(全128社中)でした。プライム市場全体においては、平均より2%低く、順位は868位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。
太平洋セメントの初任給
| 初任給 | |
|---|---|
| 新卒採用 | 修士卒 : 220,250円 学部卒 : 213,650円 短大・高専卒 : 205,400円 |
太平洋セメントの新卒採用の初任給は22万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は264万円、月々の手取り額は17.9万円前後となります。
太平洋セメントの福利厚生
| 太平洋セメントの福利厚生 | |
|---|---|
| 家賃補助 | あり |
| 副業 | / |
| その他 | 家族手当(扶養家族最初の一人につき14,100円二人目6,500円扶養している22歳未満の子女一人につき5,300円加算)、住宅手当(4,000円) |
太平洋セメントの転職難易度
| 学歴フィルター | |
|---|---|
| 25年度実績 | 青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、小樽商科大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学 |
新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
| 年度 | 従業員数増減 |
|---|---|
| 2020年度 | 36人 |
| 2021年度 | -33人 |
| 2022年度 | -20人 |
| 2023年度 | -88人 |
2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-5.1%にあたる-88名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は22人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。
太平洋セメントに転職する方法
太平洋セメントをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのため太平洋セメントのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
| この記事の監修者 | |
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![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |


















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