横河ブリッジホールディングスの平均年収

平均年収 812万円	業界内ランキング 51位/128社	全体ランキング 412位/1645社

横河ブリッジホールディングスは東京都に本社を置く橋梁メーカーで、2024年の平均年収は812万円でした。

今回はそんな横河ブリッジホールディングスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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横河ブリッジホールディングスの平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	691万円
2021年03月期	750万円
2022年03月期	767万円
2023年03月期	761万円
2024年03月期	812万円

横河ブリッジホールディングスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の横河ブリッジホールディングス株式会社の平均年収は812万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においても横河ブリッジホールディングスの平均年収は17.45%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収812万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの建設・資材業界の平均年収は786万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

横河ブリッジホールディングスの年齢別年収

新卒直後の20代では年収511万円からスタートし、働き盛りの30代では年収741万円、管理職割合が増えだす40代では年収825万円、最高年収に到達する50代では、年収870万円に到達します。

横河ブリッジホールディングスの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	511万円	33万円
30代	741万円	47万円
40代	825万円	51万円
50代	870万円	53万円
60代	631万円	40万円

月々の平均手取りについては、20代では33万円前後、最高年収となる50代では53万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

横河ブリッジホールディングスの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	942万円
管理職	1,252万円
役員	3,828万円

横河ブリッジホールディングスでは、総合職の平均年収は942万円、管理職級の平均年収は1,252万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,828万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、横河ブリッジホールディングスが属する建設・資材業界の平均年収は786万円でした。

そのため横河ブリッジホールディングスの平均年収は、業界平均から26万円高く、業界内順位は51位（全128社中）となっています。

業界内の最高年収は宮地エンジニアリンググループの1,374万円、最低年収は日東精工の539万円でした。

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横河ブリッジホールディングスの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【横河ブリッジホールディングスの生涯賃金】 3.26億円 412位 /1645社中

新卒から定年まで横河ブリッジホールディングスに勤務したと仮定した場合、横河ブリッジホールディングスの生涯賃金は、約3.26億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より1.16億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

横河ブリッジホールディングスの会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	45人 (1520位/1645社)
	【時価総額】
	1224億円 (699位/1645社)
会社名	横河ブリッジホールディングス
設立	1918年5月1
資本金	94億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都港区芝浦四丁目４番44号
代表取締役社長	髙田和彦

横河ブリッジホールディングスの2024年時点の時価総額は1224億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で45人でした。プライム上場の同業種の中央値が1214人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

最新年度の横河ブリッジホールディングスの売上は1640億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が118億円でした。

同業種内での売上ランキングは64位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

横河ブリッジホールディングスの平均年齢

横河ブリッジホールディングスの2024年度の従業員平均年齢は40.5歳でした。プライム市場での建設・資材業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

横河ブリッジホールディングスの平均勤続年数

横河ブリッジホールディングスの平均勤続年数は16.4年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の建設・資材業界の平均が16.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

横河ブリッジホールディングスの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。横河ブリッジホールディングスの2024年度の女性役員割合は18%でした。

女性の役員割合
	【横河ブリッジホールディングス】 18%
	【業界全体】 14%
	【プライム全体】 17%

業種平均から4%高く、業界内順位は33位（全128社中）でした。プライム市場全体においては、平均より1%高く、順位は629位（全1645社中）でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

横河ブリッジホールディングスの初任給

初任給
新卒採用	修士了 : 257,900円 学部・高専専攻科 : 247,500円 高専本科 : 221,500円

横河ブリッジホールディングスの新卒採用の初任給は25.7万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は308万円、月々の手取り額は20.7万円前後となります。

横河ブリッジホールディングスの福利厚生

横河ブリッジホールディングスの福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	時間外労働手当、現場手当、現場責任者手当、海外勤務手当、海外現場手当、昼食手当、社宅手当、在宅勤務手当、別居手当、退職手当他

横河ブリッジホールディングスの転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

北海道大学、室蘭工業大学、北見工業大学、岩手大学、秋田大学、東北大学、山形大学、宮城大学、前橋工科大学、茨城大学、筑波大学、宇都宮大学、群馬大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、東京工業大学、横浜国立大学、横浜市立大学、北海道科学大学、北海学園大学、釧路公立大学、東北学院大学、高崎経済大学、東京都立大学、首都大学東京、早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、東京電機大学、東京理科大学、東京都市大学、芝浦工業大学、工学院大学、学習院大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、国士舘大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、東海大学、立正大学、東京工芸大学、職業能力開発総合大学校、関東学院大学、第一工業大学、千葉工業大学、静岡大学、山梨大学、新潟大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、愛知工業大学、豊橋技術科学大学、名城大学、中部大学、岐阜大学、信州大学、金沢大学、金沢工業大学、福井大学、福井工業大学、京都大学、同志社大学、京都芸術大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪経済大学、関西学院大学、関西大学、大阪工業大学、近畿職業能力開発大学校（応用課程）、立命館大学、神戸大学、兵庫県立大学、甲南大学、岡山大学、広島大学、鳥取大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、香川大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、大分大学、宮崎大学、長崎大学、長崎総合科学大学、佐賀大学、熊本大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	0人
2021年度	-2人
2022年度	2人
2023年度	7人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約15.5%にあたる7名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、平均的な採用意欲を持つ企業の可能性が高いです。

横河ブリッジホールディングスに転職する方法

横河ブリッジホールディングスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため横河ブリッジホールディングスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。