東京鐵鋼の平均年収

東京鐵鋼のロゴ 
平均年収
596万円
業界内ランキング
38位/43社
全体ランキング
1303位/1645社

東京鐵鋼は栃木県に本社を置く鉄鋼メーカーで、2024年の平均年収は596万円でした。

今回はそんな東京鐵鋼の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

東京鐵鋼への転職なら
タイズエージェントのロゴ メーカー希望者必見/
メーカー専門の転職エージェント
リクルートエージェントのロゴ 就職支援実績No.1
アサインエージェントのロゴ 第二新卒特化型エージェント
検索ボックス

\詳細検索はトップページから/

検索
検索結果:0件

東京鐵鋼の平均年収

年度平均年収
2020年03月期 544万円
2021年03月期 610万円
2022年03月期 590万円
2023年03月期 548万円
2024年03月期 596万円
東京鐵鋼の平均年収(出典:有価証券報告書

東京鐵鋼は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の東京鐵鋼株式会社の平均年収は596万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても東京鐵鋼の平均年収は9.55%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

東京鐵鋼の年収層 東京鐵鋼のロゴ
年収596万円

年収596万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東京鐵鋼の平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの鉄鋼・非鉄業界の平均年収は732万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

東京鐵鋼の年齢別年収

東京鐵鋼の平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収375万円からスタートし、働き盛りの30代では年収544万円、管理職割合が増えだす40代では年収606万円、最高年収に到達する50代では、年収639万円に到達します。

東京鐵鋼の手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代375万円25万円
30代544万円35万円
40代606万円39万円
50代639万円40万円
60代463万円30万円
東京鐵鋼の年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では25万円前後、最高年収となる50代では40万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

東京鐵鋼の役職別年収

職級年収
大卒/総合職692万円
管理職920万円
役員3,900万円
東京鐵鋼の役職別年収(出典:有価証券報告書独自

東京鐵鋼では、総合職の平均年収は692万円、管理職級の平均年収は920万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,900万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、東京鐵鋼が属する鉄鋼・非鉄業界の平均年収は732万円でした。

そのため東京鐵鋼の平均年収は、業界平均から-136万円低く、業界内順位は38位(全43社中)となっています。

業界内の最高年収はJFEホールディングスの1,171万円、最低年収は大平洋金属の496万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

東京鐵鋼の生涯賃金

生涯賃金ランキング
【東京鐵鋼の生涯賃金】
2.40億円
1304位
/1645社中
東京鐵鋼の生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで東京鐵鋼に勤務したと仮定した場合、東京鐵鋼の生涯賃金は、約2.40億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.30億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

東京鐵鋼の会社概要

主要事業構成比【従業員数】
588人
(946位
/1645社)
【時価総額】
616億円
(1020位
/1645社)
会社名東京鐵鋼
設立1939年6月1
資本金58億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地栃木県小山市横倉新田520番地(上記は本社工場の所在地であり、本社経理業務は下記の場所で行っております。)
代表取締役会長吉原毎文
東京鐵鋼の概要(出典:有価証券報告書

東京鐵鋼の2024年時点の時価総額は616億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で588人でした。プライム上場の同業種の中央値が898.5人である事を踏まえると、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。

東京鐵鋼の売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の東京鐵鋼の売上は796億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が78億円でした。

同業種内での売上ランキングは34位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で1回のため、比較的安定して黒字経営されています。

東京鐵鋼の平均年齢

東京鐵鋼の平均年齢(出典:有価証券報告書

東京鐵鋼の2024年度の従業員平均年齢は38.2歳でした。プライム市場での鉄鋼・非鉄業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

東京鐵鋼の平均勤続年数

東京鐵鋼の平均勤続年数(出典:有価証券報告書

東京鐵鋼の平均勤続年数は12.8年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の鉄鋼・非鉄業界の平均が17.1年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

東京鐵鋼の残業時間

東京鐵鋼の残業時間(出典:エンゲージ

また、東京鐵鋼の平均残業時間は月間16時間です。プライム市場の鉄鋼・非鉄業界の平均が26時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

東京鐵鋼の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。東京鐵鋼の2024年度の女性役員割合は9%でした。

女性の役員割合
【東京鐵鋼】
9%
【業界全体】
14%
【プライム全体】
17%
東京鐵鋼の女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から5%低く、業界内順位は35位(全43社中)でした。プライム市場全体においては、平均より8%低く、順位は1328位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

東京鐵鋼の初任給

初任給
新卒採用製造技術職、情報システム職 院了 : 231,800円
製造技術職、情報システム職 大卒 : 223,000円
製造技術職、情報システム職 高専・専門卒 : 207,700円
東京鐵鋼の初任給(出典:マイナビ

東京鐵鋼の新卒採用の初任給は23.1万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は277万円、月々の手取り額は18.7万円前後となります。

東京鐵鋼の福利厚生

東京鐵鋼の福利厚生
家賃補助なし
副業/
その他□時間外労働手当130%
□休日手当   135%
□深夜手当    35%
□交替勤務手当 2直 600円/日・3直1,000円/日 ※製造技術のみ
□サンプレ手当(日・祝出勤) 1,000円/日 ※製造技術のみ
□通勤手当(2km以上) 全額支給
など
東京鐵鋼の福利厚生(出典:マイナビ

東京鐵鋼の転職難易度

学歴フィルター
25年度実績亜細亜大学、足利大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪産業大学、学習院大学、神奈川大学、関東学院大学、北里大学、九州産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、産業能率大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、成蹊大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、豊橋技術科学大学、南山大学、日本大学、白鴎大学、八戸工業大学、法政大学、前橋工科大学、目白大学、立教大学、早稲田大学
東京鐵鋼の採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、早慶、 マーチ、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度32人
2021年度16人
2022年度-11人
2023年度3人
東京鐵鋼の年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約0.5%にあたる3名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

東京鐵鋼に転職する方法

東京鐵鋼をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため東京鐵鋼のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

コメント

タイトルとURLをコピーしました