グランディハウスの平均年収

平均年収 547万円	業界内ランキング 43位/51社	全体ランキング 1441位/1645社

グランディハウスは栃木県に本社を置くデベロッパーで、2024年の平均年収は547万円でした。

今回はそんなグランディハウスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

グランディハウスへの転職なら
	求人数・支援実績数No.1/ 王道ハイクラス向けエージェント
	高年収オファーを受け取るなら
	第二新卒特化型エージェント

グランディハウスの平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	521万円
2021年03月期	530万円
2022年03月期	546万円
2023年03月期	564万円
2024年03月期	547万円

グランディハウスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のグランディハウス株式会社の平均年収は547万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、平均的な年収の企業です。直近においてもグランディハウスの平均年収は5.09%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収547万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内ではやや低い給与水準と言えます。また、東証プライムの不動産業界の平均年収は835万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

グランディハウスの年齢別年収

新卒直後の20代では年収344万円からスタートし、働き盛りの30代では年収499万円、管理職割合が増えだす40代では年収556万円、最高年収に到達する50代では、年収586万円に到達します。

グランディハウスの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	344万円	23万円
30代	499万円	32万円
40代	556万円	35万円
50代	586万円	37万円
60代	425万円	27万円

月々の平均手取りについては、20代では23万円前後、最高年収となる50代では37万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

グランディハウスの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	635万円
管理職	844万円
役員	4,349万円

グランディハウスでは、総合職の平均年収は635万円、管理職級の平均年収は844万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均4,349万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、グランディハウスが属する不動産業界の平均年収は835万円でした。

そのためグランディハウスの平均年収は、業界平均から-288万円低く、業界内順位は43位（全51社中）となっています。

業界内の最高年収はヒューリックの1,907万円、最低年収は日本駐車場開発の389万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

グランディハウスの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【グランディハウスの生涯賃金】 2.20億円 1442位 /1645社中

新卒から定年までグランディハウスに勤務したと仮定した場合、グランディハウスの生涯賃金は、約2.20億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.10億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

グランディハウスの会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	460人 (1056位/1645社)
	【時価総額】
	172億円 (1562位/1645社)
会社名	グランディハウス
設立	1991年4月1
資本金	20億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	栃木県宇都宮市大通り四丁目３番18号
代表取締役社長	佐山靖

グランディハウスの2024年時点の時価総額は172億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で460人でした。プライム上場の同業種の中央値が207人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

最新年度のグランディハウスの売上は515億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が4億円でした。

同業種内での売上ランキングは34位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

グランディハウスの平均年齢

グランディハウスの2024年度の従業員平均年齢は39.8歳でした。プライム市場での不動産業界の平均年齢は38歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

グランディハウスの平均勤続年数

グランディハウスの平均勤続年数は9.1年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の不動産業界の平均が7.8年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

グランディハウスの残業時間

また、グランディハウスの平均残業時間は月間35時間です。プライム市場の不動産業界の平均が37時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

グランディハウスの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。グランディハウスの2024年度の女性役員割合は0%でした。

女性の役員割合
	【グランディハウス】 0%
	【業界全体】 14%
	【プライム全体】 17%

業種平均から14%低く、業界内順位は47位（全51社中）でした。プライム市場全体においては、平均より17%低く、順位は1582位（全1645社中）でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

グランディハウスの初任給

初任給
新卒採用	新築住宅営業職（大卒） : 268,000円 新築住宅営業職（既卒） : 268,000円

グランディハウスの新卒採用の初任給は26.8万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は321万円、月々の手取り額は21.7万円前後となります。

グランディハウスの福利厚生

グランディハウスの福利厚生
家賃補助	なし
副業	/
その他	資格手当（一級建築士：月40,000円、宅地建物取引士、二級建築士：月20,000円等）

グランディハウスの転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

愛知工業大学、青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、宇都宮大学、宇都宮共和大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大妻女子大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、京都産業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、作新学院大学、産業能率大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、順天堂大学、城西大学、上武大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、仙台大学、大正大学、高崎経済大学、高崎商科大学、高千穂大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、筑波学院大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、常磐大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、白鴎大学、東日本国際大学、弘前大学、福井大学、福井工業大学、福島大学、文教大学、平成国際大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、盛岡大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	26人
2021年度	13人
2022年度	9人
2023年度	-5人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-1.1%にあたる-5名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

グランディハウスに転職する方法

グランディハウスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためグランディハウスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。