北越コーポレーションの平均年収

平均年収 559万円	業界内ランキング 141位/152社	全体ランキング 1404位/1645社

北越コーポレーションは新潟県に本社を置く製紙メーカーで、2024年の平均年収は559万円でした。

今回はそんな北越コーポレーションの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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北越コーポレーションの平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	549万円
2021年03月期	533万円
2022年03月期	557万円
2023年03月期	578万円
2024年03月期	559万円

北越コーポレーションは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の北越コーポレーション株式会社の平均年収は559万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、平均的な年収の企業です。直近においても北越コーポレーションの平均年収は1.86%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収559万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内ではやや低い給与水準と言えます。また、東証プライムの素材・化学業界の平均年収は710万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

北越コーポレーションの年齢別年収

新卒直後の20代では年収352万円からスタートし、働き盛りの30代では年収510万円、管理職割合が増えだす40代では年収568万円、最高年収に到達する50代では、年収599万円に到達します。

北越コーポレーションの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	352万円	23万円
30代	510万円	33万円
40代	568万円	36万円
50代	599万円	38万円
60代	434万円	28万円

月々の平均手取りについては、20代では23万円前後、最高年収となる50代では38万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

北越コーポレーションの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	649万円
管理職	862万円
役員	2,333万円

北越コーポレーションでは、総合職の平均年収は649万円、管理職級の平均年収は862万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,333万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、北越コーポレーションが属する素材・化学業界の平均年収は710万円でした。

そのため北越コーポレーションの平均年収は、業界平均から-151万円低く、業界内順位は141位（全152社中）となっています。

業界内の最高年収は王子ホールディングスの840万円、最低年収はトーモクの552万円でした。

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北越コーポレーションの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【北越コーポレーションの生涯賃金】 2.25億円 1405位 /1645社中

新卒から定年まで北越コーポレーションに勤務したと仮定した場合、北越コーポレーションの生涯賃金は、約2.25億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.15億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

北越コーポレーションの会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	1481人 (484位/1645社)
	【時価総額】
	2943億円 (413位/1645社)
会社名	北越コーポレーション
設立	1907年4月1
資本金	420億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	新潟県長岡市西蔵王三丁目５番１号(同所は登記上の本店所在地で実際の業務は下記で行っております。)
代表取締役社長ＣＥＯ	岸本晢夫

北越コーポレーションの2024年時点の時価総額は2943億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で1481人でした。プライム上場の同業種の中央値が797.5人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

最新年度の北越コーポレーションの売上は2970億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が83億円でした。

同業種内での売上ランキングは40位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

北越コーポレーションの平均年齢

北越コーポレーションの2024年度の従業員平均年齢は44歳でした。プライム市場での素材・化学業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

北越コーポレーションの平均勤続年数

北越コーポレーションの平均勤続年数は22年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の素材・化学業界の平均が16.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

北越コーポレーションの残業時間

また、北越コーポレーションの平均残業時間は月間20時間です。プライム市場の素材・化学業界の平均が24時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

北越コーポレーションの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。北越コーポレーションの2024年度の女性役員割合は7%でした。

女性の役員割合
	【北越コーポレーション】 7%
	【業界全体】 16%
	【プライム全体】 17%

業種平均から9%低く、業界内順位は145位（全152社中）でした。プライム市場全体においては、平均より10%低く、順位は1450位（全1645社中）でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

北越コーポレーションの初任給

初任給
新卒採用	高専卒 : 196,260円 大学卒 : 220,350円 大学院卒 : 230,650円

北越コーポレーションの新卒採用の初任給は19.6万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は235万円、月々の手取り額は16万円前後となります。

北越コーポレーションの福利厚生

北越コーポレーションの福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	住宅手当（社宅、寮に入居しない方）、子ども扶養手当（子ども、扶養親族がいる方）、地域手当（東京、大阪、名古屋、千葉、茨城）、通勤費（マイカーは距離により定額、公的交通期間は普通電車・バス代）

北越コーポレーションの転職難易度

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25年度実績

青森公立大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、城西大学、上智大学、上武大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、相愛大学、高崎経済大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋経済大学、名古屋工業大学、新潟大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本福祉大学、東大阪大学、一橋大学、姫路獨協大学、広島大学、広島市立大学、福井大学、福井県立大学、福山大学、文教大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、和歌山大学、和光大学、早稲田大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	-27人
2021年度	-69人
2022年度	-34人
2023年度	-22人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-1.5%にあたる-22名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

北越コーポレーションに転職する方法

北越コーポレーションをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため北越コーポレーションのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。