井村屋グループの平均年収

平均年収 577万円	業界内ランキング 53位/74社	全体ランキング 1353位/1645社

井村屋グループは三重県に本社を置く食品メーカー で、2024年の平均年収は577万円でした。

今回はそんな井村屋グループの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

井村屋グループへの転職なら
	メーカー希望者必見/ メーカー専門の転職エージェント
	就職支援実績No.1
	第二新卒特化型エージェント

井村屋グループの平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	508万円
2021年03月期	485万円
2022年03月期	532万円
2023年03月期	527万円
2024年03月期	577万円

井村屋グループは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の井村屋グループ株式会社の平均年収は577万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においても井村屋グループの平均年収は13.5%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収577万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの食品業界の平均年収は718万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

井村屋グループの年齢別年収

新卒直後の20代では年収363万円からスタートし、働き盛りの30代では年収526万円、管理職割合が増えだす40代では年収586万円、最高年収に到達する50代では、年収618万円に到達します。

井村屋グループの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	363万円	24万円
30代	526万円	34万円
40代	586万円	37万円
50代	618万円	39万円
60代	448万円	29万円

月々の平均手取りについては、20代では24万円前後、最高年収となる50代では39万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

井村屋グループの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	669万円
管理職	889万円
役員	2,246万円

井村屋グループでは、総合職の平均年収は669万円、管理職級の平均年収は889万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,246万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、井村屋グループが属する食品業界の平均年収は718万円でした。

そのため井村屋グループの平均年収は、業界平均から-141万円低く、業界内順位は53位（全74社中）となっています。

業界内の最高年収はアサヒグループホールディングスの1,232万円、最低年収はライフドリンク　カンパニーの484万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

井村屋グループの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【井村屋グループの生涯賃金】 2.32億円 1353位 /1645社中

新卒から定年まで井村屋グループに勤務したと仮定した場合、井村屋グループの生涯賃金は、約2.32億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.22億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

井村屋グループの会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	42人 (1524位/1645社)
	【時価総額】
	318億円 (1332位/1645社)
会社名	井村屋グループ
設立	1947年4月1
資本金	25億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	三重県津市高茶屋七丁目１番１号
代表取締役社長(COO)	大西安樹

井村屋グループの2024年時点の時価総額は318億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で42人でした。プライム上場の同業種の中央値が696人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

最新年度の井村屋グループの売上は482億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が19億円でした。

同業種内での売上ランキングは61位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

井村屋グループの平均年齢

井村屋グループの2024年度の従業員平均年齢は37.4歳でした。プライム市場での食品業界の平均年齢は41歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

井村屋グループの平均勤続年数

井村屋グループの平均勤続年数は12.5年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の食品業界の平均が15.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

井村屋グループの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。井村屋グループの2024年度の女性役員割合は25%でした。

女性の役員割合
	【井村屋グループ】 25%
	【業界全体】 18%
	【プライム全体】 17%

業種平均から7%高く、業界内順位は13位（全74社中）でした。プライム市場全体においては、平均より8%高く、順位は208位（全1645社中）でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

井村屋グループの初任給

初任給
新卒採用	学部卒　営業職 : 220,000円 修士卒　営業職 : 224,000円 学部卒　技術職・生産職・SCM職 : 200,000円 修士卒　技術職・生産職・SCM職 : 204,000円 短大・専門（2年）卒　営業職 : 192,400円 短大・専門（2年）卒　技術職・生産職・SCM職 : 172,400円

井村屋グループの新卒採用の初任給は22万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は264万円、月々の手取り額は17.9万円前後となります。

井村屋グループの福利厚生

井村屋グループの福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	通勤手当（１か月上限40,000円まで） 都市手当（東京・大阪で勤務する社員を対象とする） 外務手当（営業外勤活動に従事する社員を対象とする） 役職手当（役職に従って支給） ファミリーサポート手当（扶養家族を有する社員を対象とする） 業務必要資格手当 各社共通

井村屋グループの転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、朝日大学、麻布大学、亜細亜大学、岩手大学、愛媛大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、北里大学、岐阜大学、九州国際大学、九州産業大学、九州情報大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、熊本学園大学、皇學館大学、高知大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸国際大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、作新学院大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡県立大学、実践女子大学、島根大学、城西大学、信州大学、水産大学校、鈴鹿医療科学大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、崇城大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、同志社女子大学、東北学院大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋経済大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、名古屋女子大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本経済大学（福岡）、日本獣医生命科学大学、日本文理大学、梅光学院大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、佛教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、三重大学、南九州大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、四日市大学、酪農学園大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学

新卒採用については、旧帝、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	-3人
2021年度	3人
2022年度	-4人
2023年度	0人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約0%にあたる0名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

井村屋グループに転職する方法

井村屋グループをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため井村屋グループのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。