ディップの平均年収

ディップのロゴ 
平均年収
532万円
業界内ランキング
317位/376社
全体ランキング
1487位/1645社

ディップは東京都に本社を置く求人情報サイト運営会社で、2024年の平均年収は532万円でした。

今回はそんなディップの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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ディップの平均年収

年度平均年収
2020年02月期 473万円
2021年02月期 465万円
2022年02月期 490万円
2023年02月期 508万円
2024年02月期 532万円
ディップの平均年収(出典:有価証券報告書

ディップは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のディップ株式会社の平均年収は532万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、平均的な年収の企業です。直近においてもディップの平均年収は12.58%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

ディップの年収層 ディップのロゴ
年収532万円

年収532万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

ディップの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内ではやや低い給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

ディップの年齢別年収

ディップの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収335万円からスタートし、働き盛りの30代では年収485万円、管理職割合が増えだす40代では年収541万円、最高年収に到達する50代では、年収570万円に到達します。

ディップの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代335万円22万円
30代485万円32万円
40代541万円35万円
50代570万円36万円
60代413万円27万円
ディップの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では22万円前後、最高年収となる50代では36万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

ディップの役職別年収

職級年収
大卒/総合職618万円
管理職821万円
役員10,999万円
ディップの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

ディップでは、総合職の平均年収は618万円、管理職級の平均年収は821万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均10,999万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、ディップが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。

そのためディップの平均年収は、業界平均から-187万円低く、業界内順位は317位(全376社中)となっています。

業界内の最高年収はM&Aキャピタルパートナーズの2,277万円、最低年収はバリューHRの415万円でした。

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ディップの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【ディップの生涯賃金】
2.14億円
1487位
/1645社中
ディップの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年までディップに勤務したと仮定した場合、ディップの生涯賃金は、約2.14億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.04億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

ディップの会社概要

主要事業構成比【従業員数】
2699人
(274位
/1645社)
【時価総額】
1560億円
(617位
/1645社)
会社名ディップ
設立1997年3月1
資本金10億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地東京都港区六本木三丁目2番1号
代表取締役社長兼CEO冨田英揮
ディップの概要(出典:有価証券報告書

ディップの2024年時点の時価総額は1560億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で2699人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

ディップの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度のディップの売上は537億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が90億円でした。

同業種内での売上ランキングは155位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

ディップの平均年齢

ディップの平均年齢(出典:有価証券報告書

ディップの2024年度の従業員平均年齢は29.8歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

ディップの平均勤続年数

ディップの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

ディップの平均勤続年数は5.1年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

ディップの残業時間

ディップの残業時間(出典:エンゲージ

また、ディップの平均残業時間は月間30時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

ディップの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。ディップの2024年度の女性役員割合は55%でした。

女性の役員割合
【ディップ】
55%
【業界全体】
17%
【プライム全体】
17%
ディップの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から38%高く、業界内順位は1位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より38%高く、順位は2位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

ディップの初任給

初任給
新卒採用大卒・院卒・専門卒・短大卒・高専卒 : 296,027円
ディップの初任給(出典:マイナビ

ディップの新卒採用の初任給は29.6万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は355万円、月々の手取り額は23.7万円前後となります。

ディップの福利厚生

ディップの福利厚生
家賃補助なし
副業
その他・個人インセンティブ制度(月、3カ月、年度ごとにございます)
・営業交通費全額支給
・通勤交通費全額支給
・永年勤続手当
・決算賞与

<奨励金>
◆月間目標達成・ハイアップ達成・表彰報奨金(MVP賞、VP賞、敢闘賞、新人賞)
◆クオーター(3カ月)目標達成・ハイアップ達成・表彰報奨金(MVP賞、VP賞、敢闘賞、新人賞)
◆通期表彰報奨金(MVP賞、VP賞、敢闘賞、新人賞、優秀組織賞、優秀事業部長、優秀事業部長賞、優秀部次長賞、優秀課長マネージャー賞、dip賞)
※表彰の副賞として「ハワイ報奨旅行」を授与します。
ディップの福利厚生(出典:マイナビ

ディップの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、茨城大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、京都産業大学、京都女子大学、京都ノートルダム女子大学、杏林大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、静岡県立大学、実践女子大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、専修大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、テンプル大学、東海大学、東京大学、東京女子大学、東京理科大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、阪南大学、広島大学、福岡大学、文教大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
ディップの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度237人
2021年度-141人
2022年度347人
2023年度383人
ディップの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約14.1%にあたる383名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

ディップに転職する方法

ディップをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためディップのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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