早稲田アカデミーの平均年収

早稲田アカデミーのロゴ 
平均年収
554万円
業界内ランキング
300位/376社
全体ランキング
1421位/1645社

早稲田アカデミーは東京都に本社を置く進学塾経営会社で、2024年の平均年収は554万円でした。

今回はそんな早稲田アカデミーの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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早稲田アカデミーの平均年収

年度平均年収
2020年03月期 512万円
2021年03月期 NaN万円
2022年03月期 518万円
2023年03月期 528万円
2024年03月期 554万円
早稲田アカデミーの平均年収(出典:有価証券報告書

早稲田アカデミーは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の早稲田アカデミー株式会社の平均年収は554万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、平均的な年収の企業です。直近においても早稲田アカデミーの平均年収は8.08%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

早稲田アカデミーの年収層 早稲田アカデミーのロゴ
年収554万円

年収554万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

早稲田アカデミーの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内ではやや低い給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

早稲田アカデミーの年齢別年収

早稲田アカデミーの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収349万円からスタートし、働き盛りの30代では年収505万円、管理職割合が増えだす40代では年収563万円、最高年収に到達する50代では、年収593万円に到達します。

早稲田アカデミーの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代349万円23万円
30代505万円33万円
40代563万円36万円
50代593万円38万円
60代430万円28万円
早稲田アカデミーの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では23万円前後、最高年収となる50代では38万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

早稲田アカデミーの役職別年収

職級年収
大卒/総合職643万円
管理職854万円
役員3,230万円
早稲田アカデミーの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

早稲田アカデミーでは、総合職の平均年収は643万円、管理職級の平均年収は854万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,230万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、早稲田アカデミーが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。

そのため早稲田アカデミーの平均年収は、業界平均から-165万円低く、業界内順位は300位(全376社中)となっています。

業界内の最高年収はM&Aキャピタルパートナーズの2,277万円、最低年収はバリューHRの415万円でした。

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早稲田アカデミーの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【早稲田アカデミーの生涯賃金】
2.23億円
1422位
/1645社中
早稲田アカデミーの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで早稲田アカデミーに勤務したと仮定した場合、早稲田アカデミーの生涯賃金は、約2.23億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.13億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

早稲田アカデミーの会社概要

従業員数 時価総額
1020人
(666位
/1645社)
353億円
(1278位
/1645社)
会社名 早稲田アカデミー
設立 1974年11月1
資本金 20億円
上場 プライム(内国株式)
本店所在地 東京都豊島区南池袋一丁目16番15号
代表取締役社長 山本豊
早稲田アカデミーの概要(出典:有価証券報告書

早稲田アカデミーの2024年時点の時価総額は353億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で1020人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

早稲田アカデミーの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の早稲田アカデミーの売上は328億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が21億円でした。

同業種内での売上ランキングは215位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

早稲田アカデミーの平均年齢

早稲田アカデミーの平均年齢(出典:有価証券報告書

早稲田アカデミーの2024年度の従業員平均年齢は38歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

早稲田アカデミーの平均勤続年数

早稲田アカデミーの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

早稲田アカデミーの平均勤続年数は9年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

早稲田アカデミーの残業時間

早稲田アカデミーの残業時間(出典:エンゲージ

また、早稲田アカデミーの平均残業時間は月間35時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

早稲田アカデミーの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。早稲田アカデミーの2024年度の女性役員割合は22%でした。

女性の役員割合
【早稲田アカデミー】
22%
【業界全体】
17%
【プライム全体】
17%
早稲田アカデミーの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から5%高く、業界内順位は84位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より5%高く、順位は323位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

早稲田アカデミーの初任給

初任給
新卒採用校舎講師職 : 249,800円
本社スタッフ職 : 249,800円
早稲田アカデミーの初任給(出典:マイナビ

早稲田アカデミーの新卒採用の初任給は24.9万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は298万円、月々の手取り額は20.3万円前後となります。

早稲田アカデミーの福利厚生

早稲田アカデミーの福利厚生
家賃補助なし
副業/
その他通勤手当(月額4万円まで)、家族手当、超過勤務手当ほか
※上記手当は、基本給とは別途支給となります。
早稲田アカデミーの福利厚生(出典:マイナビ

早稲田アカデミーの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績早稲田大学、慶應義塾大学、東京大学、東北大学、一橋大学、上智大学、中央大学、筑波大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京理科大学、名古屋大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、青山学院大学、同志社大学、京都大学、大阪大学、東京学芸大学、東京基督教大学、国際基督教大学、学習院大学、お茶の水女子大学、学習院女子大学、関西大学、九州大学、津田塾大学、茨城大学、大妻女子大学、関西学院大学、共立女子大学、神戸大学、國學院大學、埼玉大学、首都大学東京、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、成城大学、専修大学、千葉大学、東京女子大学、日本大学、明治学院大学、横浜市立大学、立命館大学、日本女子大学、北里大学、埼玉県立大学、成蹊大学
早稲田アカデミーの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度40人
2021年度61人
2022年度28人
2023年度2人
早稲田アカデミーの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約0.1%にあたる2名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

早稲田アカデミーに転職する方法

早稲田アカデミーをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため早稲田アカデミーのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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