オープングループの平均年収

オープングループのロゴ 
平均年収
1,097万円
業界内ランキング
26位/376社
全体ランキング
86位/1645社

オープングループは東京都に本社を置くRPA支援の最大手で、2024年の平均年収は1,097万円でした。

今回はそんなオープングループの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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オープングループの平均年収

年度平均年収
2020年02月期 762万円
2021年02月期 1,101万円
2022年02月期 1,288万円
2023年02月期 1,187万円
2024年02月期 1,097万円
オープングループの平均年収(出典:有価証券報告書

オープングループは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のオープングループ株式会社の平均年収は1,097万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもオープングループの平均年収は43.85%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

オープングループの年収層 オープングループのロゴ
年収1097万円

年収1,097万円は、給与所得者全体において上位5.5%前後の年収帯に属します。

オープングループの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

オープングループの年齢別年収

オープングループの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収691万円からスタートし、働き盛りの30代では年収1,001万円、管理職割合が増えだす40代では年収1,115万円、最高年収に到達する50代では、年収1,175万円に到達します。

オープングループの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代691万円44万円
30代1,001万円62万円
40代1,115万円68万円
50代1,175万円71万円
60代852万円52万円
オープングループの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では44万円前後、最高年収となる50代では71万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

オープングループの役職別年収

職級年収
大卒/総合職1,273万円
管理職1,691万円
役員2,900万円
オープングループの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

オープングループでは、総合職の平均年収は1,273万円、管理職級の平均年収は1,691万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,900万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、オープングループが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。

そのためオープングループの平均年収は、業界平均から378万円高く、業界内順位は26位(全376社中)となっています。

業界内の最高年収はM&Aキャピタルパートナーズの2,277万円、最低年収はバリューHRの415万円でした。

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オープングループの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【オープングループの生涯賃金】
4.41億円
86位
/1645社中
オープングループの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年までオープングループに勤務したと仮定した場合、オープングループの生涯賃金は、約4.41億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より2.31億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

オープングループの会社概要

主要事業構成比【従業員数】
16人
(1588位
/1645社)
【時価総額】
130億円
(1597位
/1645社)
会社名オープングループ
設立2000年4月1
資本金59億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地東京都港区虎ノ門一丁目23番1号
代表取締役髙橋知道
オープングループの概要(出典:有価証券報告書

オープングループの2024年時点の時価総額は130億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で16人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

オープングループの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度のオープングループの売上は61億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が1億円でした。

同業種内での売上ランキングは358位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で1回のため、比較的安定して黒字経営されています。

オープングループの平均年齢

オープングループの平均年齢(出典:有価証券報告書

オープングループの2024年度の従業員平均年齢は38.1歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

オープングループの平均勤続年数

オープングループの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

オープングループの平均勤続年数は2.6年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

オープングループの残業時間

オープングループの残業時間(出典:エンゲージ

また、オープングループの平均残業時間は月間30時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

オープングループの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。オープングループの2024年度の女性役員割合は12%でした。

女性の役員割合
【オープングループ】
12%
【業界全体】
17%
【プライム全体】
17%
オープングループの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から5%低く、業界内順位は225位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より5%低く、順位は986位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

オープングループの初任給

初任給
新卒採用4大卒・大学院了 : 330,000円
オープングループの初任給(出典:マイナビ

オープングループの新卒採用の初任給は33万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は396万円、月々の手取り額は26.2万円前後となります。

オープングループの福利厚生

オープングループの福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他通勤手当
オープングループの福利厚生(出典:マイナビ

オープングループの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績東京大学、一橋大学、京都大学、九州大学、東京工業大学、早稲田大学、慶應義塾大学、筑波大学、横浜国立大学、千葉大学、上智大学、国際基督教大学、東京理科大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、首都大学東京、大阪大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、大阪府立大学、学習院大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、名古屋大学、南山大学、名寄市立大学、西南学院大学、福岡大学、北九州市立大学
オープングループの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度4人
2021年度-2人
2022年度-4人
2023年度5人
オープングループの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約31.2%にあたる5名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、平均的な採用意欲を持つ企業の可能性が高いです。

オープングループに転職する方法

オープングループをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためオープングループのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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