![]() |
||
平均年収 695万円 |
業界内ランキング 161位/376社 |
全体ランキング 869位/1645社 |
ニシオホールディングスは大阪府に本社を置く建設機械レンタル会社で、2024年の平均年収は695万円でした。
今回はそんなニシオホールディングスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
ニシオホールディングスの平均年収
年度 | 平均年収 |
---|---|
2020年09月期 | 527万円 |
2021年09月期 | 518万円 |
2022年09月期 | 518万円 |
2023年09月期 | 711万円 |
2024年09月期 | 695万円 |
ニシオホールディングスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のニシオホールディングス株式会社の平均年収は695万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもニシオホールディングスの平均年収は31.9%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。


年収695万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。
ニシオホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。
ニシオホールディングスの年齢別年収
新卒直後の20代では年収437万円からスタートし、働き盛りの30代では年収634万円、管理職割合が増えだす40代では年収706万円、最高年収に到達する50代では、年収744万円に到達します。
ニシオホールディングスの手取り
年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
---|---|---|
20代 | 437万円 | 29万円 |
30代 | 634万円 | 41万円 |
40代 | 706万円 | 44万円 |
50代 | 744万円 | 46万円 |
60代 | 540万円 | 35万円 |
月々の平均手取りについては、20代では29万円前後、最高年収となる50代では46万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
支給 | 支給総額 | ||||
– | |||||
控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
– | – | – | – | – | |
所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
– | – | – | |||
差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
– |
ニシオホールディングスの役職別年収
ニシオホールディングスでは、総合職の平均年収は806万円、管理職級の平均年収は1,072万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均1,445万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、ニシオホールディングスが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。
そのためニシオホールディングスの平均年収は、業界平均から-24万円低く、業界内順位は161位(全376社中)となっています。
業界内の最高年収はM&Aキャピタルパートナーズの2,277万円、最低年収はバリューHRの415万円でした。
↓タップで切り替えができます↓
ニシオホールディングスの生涯賃金
新卒から定年までニシオホールディングスに勤務したと仮定した場合、ニシオホールディングスの生涯賃金は、約2.79億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.69億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
ニシオホールディングスの会社概要

主要事業構成比 | 【従業員数】 |
26人 (1562位/1645社) | |
【時価総額】 | |
1022億円 (778位/1645社) | |
会社名 | ニシオホールディングス |
設立 | 1959年10月1 |
資本金 | 81億円 |
上場 | プライム(内国株式) |
本店所在地 | 大阪市中央区東心斎橋1丁目11番17号 |
代表取締役社長 | 西尾公志 |
ニシオホールディングスの2021年時点の時価総額は1022億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。
従業員数については、子会社を含む連結全体で26人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています
ニシオホールディングスの売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度のニシオホールディングスの売上は1989億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が115億円でした。
同業種内での売上ランキングは63位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。
ニシオホールディングスの平均年齢
ニシオホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書)
ニシオホールディングスの2024年度の従業員平均年齢は44歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。
ニシオホールディングスの平均勤続年数
ニシオホールディングスの平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
ニシオホールディングスの平均勤続年数は18年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。
ニシオホールディングスの残業時間
ニシオホールディングスの残業時間(出典:エンゲージ)
また、ニシオホールディングスの平均残業時間は月間42時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます
ニシオホールディングスの女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。ニシオホールディングスの2024年度の女性役員割合は22%でした。
女性の役員割合 | |
---|---|
【ニシオホールディングス】 22% |
|
【業界全体】 17% |
|
【プライム全体】 17% |
業種平均から5%高く、業界内順位は84位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より5%高く、順位は323位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。
ニシオホールディングスの初任給
初任給 | |
---|---|
新卒採用 | 大学・専門(四年制)卒 : 228,400円 短大・専門(三年制)卒 : 221,700円 高専・短大・専門(二年制)卒 : 217,300円 専門・訓練(一年制)卒 : 211,700円 |
ニシオホールディングスの新卒採用の初任給は22.8万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は273万円、月々の手取り額は18.6万円前後となります。
ニシオホールディングスの福利厚生
ニシオホールディングスの福利厚生 | |
---|---|
家賃補助 | あり |
副業 | / |
その他 | 通勤手当、地域手当、資格手当 他 |
ニシオホールディングスの転職難易度
学歴フィルター | |
---|---|
25年度実績 | 愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、江戸川大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪産業大学、大阪市立大学、四国学院大学、尾道市立大学、神奈川大学、神田外語大学、京都産業大学、京都先端科学大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、国際武道大学、国士舘大学、作新学院大学、島根県立大学、周南公立大学、城西国際大学、駿河台大学、摂南大学、仙台大学、大東文化大学、高千穂大学、中央学院大学、帝京大学、帝塚山大学、東海学園大学、東京経済大学、東京工科大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、日本体育大学、阪南大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際大学、広島修道大学、福岡工業大学、佛教大学、平成国際大学、桃山学院大学、立正大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、岡山理科大学、松山大学 |
新卒採用については、早慶、 マーチ、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
年度 | 従業員数増減 |
---|---|
2020年度 | 73人 |
2021年度 | 52人 |
2022年度 | -2202人 |
2023年度 | 2人 |
2020年度の従業員変動幅は、全従業員数の約7.6%にあたる2名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。
ニシオホールディングスに転職する方法
ニシオホールディングスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのためニシオホールディングスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
この記事の監修者 | |
---|---|
![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |
コメント