フジオフードグループ本社の平均年収

平均年収 618万円	業界内ランキング 56位/134社	全体ランキング 1214位/1645社

フジオフードグループ本社は大阪府に本社を置く大衆食堂チェーンで、2023年の平均年収は618万円でした。

今回はそんなフジオフードグループ本社の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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フジオフードグループ本社の平均年収

年度	平均年収
2019年12月期	459万円
2020年12月期	599万円
2021年12月期	588万円
2022年12月期	635万円
2023年12月期	618万円

フジオフードグループ本社は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2023年のフジオフードグループ本社株式会社の平均年収は618万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもフジオフードグループ本社の平均年収は34.63%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収618万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの小売業界の平均年収は616万円のため、業界内では比較的年収の高い企業となっています。

フジオフードグループ本社の年齢別年収

新卒直後の20代では年収389万円からスタートし、働き盛りの30代では年収564万円、管理職割合が増えだす40代では年収629万円、最高年収に到達する50代では、年収662万円に到達します。

フジオフードグループ本社の手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	389万円	26万円
30代	564万円	36万円
40代	629万円	40万円
50代	662万円	42万円
60代	480万円	31万円

月々の平均手取りについては、20代では26万円前後、最高年収となる50代では42万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

フジオフードグループ本社の役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	718万円
管理職	954万円
役員	6,500万円

フジオフードグループ本社では、総合職の平均年収は718万円、管理職級の平均年収は954万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均6,500万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、フジオフードグループ本社が属する小売業界の平均年収は616万円でした。

そのためフジオフードグループ本社の平均年収は、業界平均から2万円高く、業界内順位は56位（全134社中）となっています。

業界内の最高年収はファーストリテイリングの1,179万円、最低年収はリテールパートナーズの317万円でした。

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フジオフードグループ本社の生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【フジオフードグループ本社の生涯賃金】 2.49億円 1215位 /1645社中

新卒から定年までフジオフードグループ本社に勤務したと仮定した場合、フジオフードグループ本社の生涯賃金は、約2.49億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.39億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

フジオフードグループ本社の会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	27人 (1560位/1645社)
	【時価総額】
	605億円 (1030位/1645社)
会社名	フジオフードグループ本社
設立	1999年11月1
資本金	26億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	大阪市北区菅原町２番16号 FUJIO BLDG.
代表取締役社長	藤尾政弘

フジオフードグループ本社の2022年時点の時価総額は605億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で27人でした。プライム上場の同業種の中央値が529人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

最新年度のフジオフードグループ本社の売上は297億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が3億円でした。

同業種内での売上ランキングは126位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。純利益についてはマイナス年度は過去5年で3回のため、やや不安定な状態であると言えます。

フジオフードグループ本社の平均年齢

フジオフードグループ本社の2023年度の従業員平均年齢は50.4歳でした。プライム市場での小売業界の平均年齢は41歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

フジオフードグループ本社の平均勤続年数

フジオフードグループ本社の平均勤続年数は10.7年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の小売業界の平均が11.9年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

フジオフードグループ本社の残業時間

また、フジオフードグループ本社の平均残業時間は月間48時間です。プライム市場の小売業界の平均が31時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

フジオフードグループ本社の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。フジオフードグループ本社の2023年度の女性役員割合は8%でした。

女性の役員割合
	【フジオフードグループ本社】 8%
	【業界全体】 17%
	【プライム全体】 17%

業種平均から9%低く、業界内順位は117位（全134社中）でした。プライム市場全体においては、平均より9%低く、順位は1363位（全1645社中）でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

フジオフードグループ本社の初任給

初任給
新卒採用	ダイヤモンドダイニング(飲食事業)(広島除く) : 254,000円 ダイヤモンドダイニング(飲食事業)(広島) : 223,000円 ダイヤモンドダイニング(アミューズメント事業) : 296,000円 エスエルディー　(飲食事業)(関東)　 : 272,700円 エスエルディー　(飲食事業)(大阪) : 261,200円 湘南レーベル(ホテル事業) : 250,000円 DDグループ : 245,000円

フジオフードグループ本社の新卒採用の初任給は25.4万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は304万円、月々の手取り額は20.5万円前後となります。

フジオフードグループ本社の福利厚生

フジオフードグループ本社の福利厚生
家賃補助	なし
副業	/
その他	役職手当・残業手当・深夜手当・通勤手当

フジオフードグループ本社の転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、岩手大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、追手門学院大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、九州大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、高知大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、女子栄養大学、聖学院大学、成蹊大学、星槎大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京情報大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、獨協大学、長岡大学、長崎大学、名古屋大学、奈良大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、阪南大学、福井大学、福岡大学、佛教大学、文化学園大学、文教大学、法政大学、松山大学、武蔵大学、名桜大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、山梨大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	-397人
2021年度	4人
2022年度	-1人
2023年度	-5人

2021年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-18.6%にあたる-5名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

フジオフードグループ本社に転職する方法

フジオフードグループ本社をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためフジオフードグループ本社のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。