スターティアホールディングスの平均年収

平均年収 755万円	業界内ランキング 63位/125社	全体ランキング 597位/1645社

スターティアホールディングスは東京都に本社を置く中小企業向けクラウドツールベンダーで、2024年の平均年収は755万円でした。

今回はそんなスターティアホールディングスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

スターティアホールディングスへの転職なら
	求人数・支援実績数No.1/ 王道ハイクラス向けエージェント
	高年収オファーを受け取るなら
	第二新卒特化型エージェント

スターティアホールディングスの平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	696万円
2021年03月期	727万円
2022年03月期	751万円
2023年03月期	771万円
2024年03月期	755万円

スターティアホールディングスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のスターティアホールディングス株式会社の平均年収は755万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもスターティアホールディングスの平均年収は8.46%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収755万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの商社・卸売業界の平均年収は818万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

スターティアホールディングスの年齢別年収

新卒直後の20代では年収475万円からスタートし、働き盛りの30代では年収689万円、管理職割合が増えだす40代では年収767万円、最高年収に到達する50代では、年収809万円に到達します。

スターティアホールディングスの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	475万円	31万円
30代	689万円	44万円
40代	767万円	47万円
50代	809万円	50万円
60代	586万円	37万円

月々の平均手取りについては、20代では31万円前後、最高年収となる50代では50万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

スターティアホールディングスの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	876万円
管理職	1,164万円
役員	4,313万円

スターティアホールディングスでは、総合職の平均年収は876万円、管理職級の平均年収は1,164万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均4,313万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、スターティアホールディングスが属する商社・卸売業界の平均年収は818万円でした。

そのためスターティアホールディングスの平均年収は、業界平均から-63万円低く、業界内順位は63位（全125社中）となっています。

業界内の最高年収は三菱商事の2,090万円、最低年収は神戸物産の520万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

スターティアホールディングスの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【スターティアホールディングスの生涯賃金】 3.03億円 598位 /1645社中

新卒から定年までスターティアホールディングスに勤務したと仮定した場合、スターティアホールディングスの生涯賃金は、約3.03億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.93億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

スターティアホールディングスの会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	52人 (1505位/1645社)
	【時価総額】
	230億円 (1466位/1645社)
会社名	スターティアホールディングス
設立	1996年2月1
資本金	8億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都新宿区西新宿二丁目３番１号
代表取締役社長兼最高経営責任者	本郷秀之

スターティアホールディングスの2024年時点の時価総額は230億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で52人でした。プライム上場の同業種の中央値が522.5人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

最新年度のスターティアホールディングスの売上は195億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が15億円でした。

同業種内での売上ランキングは124位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で1回のため、比較的安定して黒字経営されています。

スターティアホールディングスの平均年齢

スターティアホールディングスの2024年度の従業員平均年齢は41.35歳でした。プライム市場での商社・卸売業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

スターティアホールディングスの平均勤続年数

スターティアホールディングスの平均勤続年数は8年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の商社・卸売業界の平均が13.9年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

スターティアホールディングスの残業時間

また、スターティアホールディングスの平均残業時間は月間29時間です。プライム市場の商社・卸売業界の平均が31時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

スターティアホールディングスの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。スターティアホールディングスの2024年度の女性役員割合は22%でした。

女性の役員割合
	【スターティアホールディングス】 22%
	【業界全体】 15%
	【プライム全体】 17%

業種平均から7%高く、業界内順位は24位（全125社中）でした。プライム市場全体においては、平均より5%高く、順位は323位（全1645社中）でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

スターティアホールディングスの初任給

初任給
新卒採用	セールス職 : 280,000円

スターティアホールディングスの新卒採用の初任給は28万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は336万円、月々の手取り額は22.5万円前後となります。

スターティアホールディングスの福利厚生

スターティアホールディングスの福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	■所定外勤務手当 ■入社支度金（遠方採用の方には、補助金を支給致します） ■通勤交通費手当（上限50,000円／月）　※業務に関わる交通費は全額支給 ■確定拠出年金手当 ■保育料補助手当 ■役職給手当 ■住宅手当

スターティアホールディングスの転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

青山学院大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大手前大学、嘉悦大学、学習院大学、神奈川大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、関東学院大学、九州国際大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、甲南女子大学、國學院大學、産業能率大学、実践女子大学、淑徳大学、駿河台大学、西南学院大学、西南女学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、大東文化大学、高崎商科大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、東京国際大学、東京都立大学、東京未来大学、同志社大学、東洋大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、阪南大学、福岡大学、福島大学、佛教大学、文教大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、早稲田大学、和光大学、麗澤大学、立正大学、目白大学、名古屋大学、名古屋商科大学、名古屋外国語大学、北里大学、北海道情報大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	-1人
2021年度	0人
2022年度	1人
2023年度	10人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約19.2%にあたる10名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

スターティアホールディングスに転職する方法

スターティアホールディングスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためスターティアホールディングスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。