伯東の平均年収

平均年収 1,072万円	業界内ランキング 11位/125社	全体ランキング 101位/1645社

伯東は東京都に本社を置くエレクトロニクス技術商社で、2024年の平均年収は1,072万円でした。

今回はそんな伯東の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

伯東への転職なら
	求人数・支援実績数No.1/ 王道ハイクラス向けエージェント
	高年収オファーを受け取るなら
	第二新卒特化型エージェント

伯東の平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	687万円
2021年03月期	684万円
2022年03月期	767万円
2023年03月期	916万円
2024年03月期	1,072万円

伯東は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の伯東株式会社の平均年収は1,072万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においても伯東の平均年収は55.85%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収1,072万円は、給与所得者全体において上位5.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの商社・卸売業界の平均年収は818万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

伯東の年齢別年収

新卒直後の20代では年収675万円からスタートし、働き盛りの30代では年収978万円、管理職割合が増えだす40代では年収1,089万円、最高年収に到達する50代では、年収1,148万円に到達します。

伯東の手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	675万円	43万円
30代	978万円	60万円
40代	1,089万円	66万円
50代	1,148万円	69万円
60代	832万円	51万円

月々の平均手取りについては、20代では43万円前後、最高年収となる50代では69万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

伯東の役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	1,244万円
管理職	1,653万円
役員	3,012万円

伯東では、総合職の平均年収は1,244万円、管理職級の平均年収は1,653万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,012万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、伯東が属する商社・卸売業界の平均年収は818万円でした。

そのため伯東の平均年収は、業界平均から254万円高く、業界内順位は11位（全125社中）となっています。

業界内の最高年収は三菱商事の2,090万円、最低年収は神戸物産の520万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

伯東の生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【伯東の生涯賃金】 4.31億円 101位 /1645社中

新卒から定年まで伯東に勤務したと仮定した場合、伯東の生涯賃金は、約4.31億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より2.21億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

伯東の会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	680人 (865位/1645社)
	【時価総額】
	1036億円 (768位/1645社)
会社名	伯東
設立	1953年11月1
資本金	81億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都新宿区新宿一丁目１番13号
代表取締役社長執行役員	宮下環

伯東の2024年時点の時価総額は1036億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で680人でした。プライム上場の同業種の中央値が522.5人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

最新年度の伯東の売上は1820億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が51億円でした。

同業種内での売上ランキングは65位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

伯東の平均年齢

伯東の2024年度の従業員平均年齢は44.31歳でした。プライム市場での商社・卸売業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

伯東の平均勤続年数

伯東の平均勤続年数は14年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の商社・卸売業界の平均が13.9年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

伯東の残業時間

また、伯東の平均残業時間は月間35時間です。プライム市場の商社・卸売業界の平均が31時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

伯東の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。伯東の2024年度の女性役員割合は7%でした。

女性の役員割合
	【伯東】 7%
	【業界全体】 15%
	【プライム全体】 17%

業種平均から8%低く、業界内順位は113位（全125社中）でした。プライム市場全体においては、平均より10%低く、順位は1502位（全1645社中）でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

伯東の初任給

初任給
新卒採用	営業事務職、院了 : 260,500円 営業事務職、大卒 : 255,000円 営業事務職、短大/専門/高専卒 : 252,600円

伯東の新卒採用の初任給は26万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は312万円、月々の手取り額は21万円前後となります。

伯東の福利厚生

伯東の福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	通勤手当（全額支給） 住宅手当

伯東の転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、北見工業大学、九州共立大学、九州工業大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、神戸海星女子学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、秀明大学、湘南工科大学、白百合女子大学、信州大学、上智大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、崇城大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、日本福祉大学、阪南大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、福山大学、富士大学、文教大学、法政大学、放送大学、北海道大学、北海道教育大学、三重大学、武庫川女子大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	4人
2021年度	3人
2022年度	-5人
2023年度	-2人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-0.3%にあたる-2名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

伯東に転職する方法

伯東をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため伯東のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。