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平均年収 900万円 |
業界内ランキング 27位/125社 |
全体ランキング 238位/1645社 |
日本ライフラインは東京都に本社を置く医療機器商社&メーカーで、2024年の平均年収は900万円でした。
今回はそんな日本ライフラインの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
日本ライフラインの平均年収
年度 | 平均年収 |
---|---|
2020年03月期 | 843万円 |
2021年03月期 | 860万円 |
2022年03月期 | 852万円 |
2023年03月期 | 865万円 |
2024年03月期 | 900万円 |
日本ライフラインは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の日本ライフライン株式会社の平均年収は900万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても日本ライフラインの平均年収は6.72%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。


年収900万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。
日本ライフラインの平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの商社・卸売業界の平均年収は818万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。
日本ライフラインの年齢別年収
新卒直後の20代では年収566万円からスタートし、働き盛りの30代では年収821万円、管理職割合が増えだす40代では年収914万円、最高年収に到達する50代では、年収964万円に到達します。
日本ライフラインの手取り
年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
---|---|---|
20代 | 566万円 | 36万円 |
30代 | 821万円 | 51万円 |
40代 | 914万円 | 56万円 |
50代 | 964万円 | 59万円 |
60代 | 699万円 | 44万円 |
月々の平均手取りについては、20代では36万円前後、最高年収となる50代では59万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
支給 | 支給総額 | ||||
– | |||||
控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
– | – | – | – | – | |
所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
– | – | – | |||
差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
– |
日本ライフラインの役職別年収
日本ライフラインでは、総合職の平均年収は1,044万円、管理職級の平均年収は1,387万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均5,566万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、日本ライフラインが属する商社・卸売業界の平均年収は818万円でした。
そのため日本ライフラインの平均年収は、業界平均から82万円高く、業界内順位は27位(全125社中)となっています。
業界内の最高年収は三菱商事の2,090万円、最低年収は神戸物産の520万円でした。
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日本ライフラインの生涯賃金
新卒から定年まで日本ライフラインに勤務したと仮定した場合、日本ライフラインの生涯賃金は、約3.62億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.52億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
日本ライフラインの会社概要

従業員数 | 時価総額 |
953人 (699位/1645社) |
969億円 (804位/1645社) |
会社名 | 日本ライフライン |
設立 | 1981年2月1 |
資本金 | 21億円 |
上場 | プライム(内国株式) |
本店所在地 | 東京都品川区東品川二丁目2番20号 |
代表取締役社長 | 鈴木啓介 |
日本ライフラインの2024年時点の時価総額は969億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。
従業員数については、子会社を含む連結全体で953人でした。プライム上場の同業種の中央値が522.5人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。
日本ライフラインの売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度の日本ライフラインの売上は513億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が75億円でした。
同業種内での売上ランキングは111位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。
日本ライフラインの平均年齢
日本ライフラインの平均年齢(出典:有価証券報告書)
日本ライフラインの2024年度の従業員平均年齢は41.9歳でした。プライム市場での商社・卸売業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。
日本ライフラインの平均勤続年数
日本ライフラインの平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
日本ライフラインの平均勤続年数は10.8年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の商社・卸売業界の平均が13.9年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。
日本ライフラインの残業時間
日本ライフラインの残業時間(出典:エンゲージ)
また、日本ライフラインの平均残業時間は月間24時間です。プライム市場の商社・卸売業界の平均が31時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。
日本ライフラインの女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。日本ライフラインの2024年度の女性役員割合は6%でした。
女性の役員割合 | |
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【日本ライフライン】 6% |
|
【業界全体】 15% |
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【プライム全体】 17% |
業種平均から9%低く、業界内順位は116位(全125社中)でした。プライム市場全体においては、平均より11%低く、順位は1547位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。
日本ライフラインの初任給
初任給 | |
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新卒採用 | 営業系総合職/大学院了 : 241,000円 技術系総合職/大卒 : 235,800円 技術系総合職/大学院了 : 241,000円 事務系総合職/大卒 : 235,800円 事務系総合職/大学院了 : 241,000円 営業系総合職/大卒 : 235,800円 |
日本ライフラインの新卒採用の初任給は24.1万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は289万円、月々の手取り額は19.6万円前後となります。
日本ライフラインの福利厚生
日本ライフラインの福利厚生 | |
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家賃補助 | あり |
副業 | / |
その他 | 住宅補助手当(月20,000円~50,000円、東京都23区内の方:月50,000円) 営業手当(大卒月43,000円~/院卒月44,600円~)※試用期間終了後より支給(営業系総合職のみ) 家族手当(子一人につき:月5,000円~10,000円) 役職手当 時間外手当 休日出勤手当 法定休日勤務手当 学会手当 マイカー借上手当 赴任手当 別居手当 駐車場手当(営業職のみ) インセンティブ |
日本ライフラインの転職難易度
学歴フィルター | |
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25年度実績 | 青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、大阪大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸市外国語大学、駒澤大学、芝浦工業大学、上智大学、鈴鹿医療科学大学、聖心女子大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、福井大学、法政大学、北海道科学大学、三重大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、山梨学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学 |
新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
年度 | 従業員数増減 |
---|---|
2020年度 | 0人 |
2021年度 | -11人 |
2022年度 | -22人 |
2023年度 | -9人 |
2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-1%にあたる-9名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。
日本ライフラインに転職する方法
日本ライフラインをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのため日本ライフラインのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
この記事の監修者 | |
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![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |
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