モスフードサービスの平均年収

平均年収 665万円	業界内ランキング 99位/125社	全体ランキング 1085位/1645社

モスフードサービスは東京都に本社を置くハンバーガーチェーンで、2025年の平均年収は665万円でした。

今回はそんなモスフードサービスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

モスフードサービスへの転職なら
	求人数・支援実績数No.1/ 王道ハイクラス向けエージェント
	高年収オファーを受け取るなら
	第二新卒特化型エージェント

モスフードサービスの平均年収

年度	平均年収
2021年03月期	630万円
2022年03月期	659万円
2023年03月期	637万円
2024年03月期	635万円
2025年03月期	665万円

モスフードサービスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2025年のモスフードサービス株式会社の平均年収は665万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもモスフードサービスの平均年収は5.42%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収665万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの商社・卸売業界の平均年収は830万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

モスフードサービスの年齢別年収

新卒直後の20代では年収418万円からスタートし、働き盛りの30代では年収606万円、管理職割合が増えだす40代では年収675万円、最高年収に到達する50代では、年収712万円に到達します。

モスフードサービスの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	418万円	27万円
30代	606万円	39万円
40代	675万円	43万円
50代	712万円	45万円
60代	516万円	33万円

月々の平均手取りについては、20代では27万円前後、最高年収となる50代では45万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

モスフードサービスの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	771万円
管理職	1,025万円
役員	2,316万円

モスフードサービスでは、総合職の平均年収は771万円、管理職級の平均年収は1,025万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,316万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、モスフードサービスが属する商社・卸売業界の平均年収は830万円でした。

そのためモスフードサービスの平均年収は、業界平均から-165万円低く、業界内順位は99位（全125社中）となっています。

業界内の最高年収は三菱商事の2,033万円、最低年収は神戸物産の520万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

モスフードサービスの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【モスフードサービスの生涯賃金】 2.67億円 1085位 /1645社中

新卒から定年までモスフードサービスに勤務したと仮定した場合、モスフードサービスの生涯賃金は、約2.67億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.57億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

モスフードサービスの会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	503人 (1024位/1645社)
	【時価総額】
	1171億円 (713位/1645社)
会社名	モスフードサービス
設立	1972年7月1
資本金	114億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都品川区大崎二丁目１番１号
代表取締役社長	中村栄輔

モスフードサービスの2024年時点の時価総額は1171億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で503人でした。プライム上場の同業種の中央値が522人である事を踏まえると、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。

最新年度のモスフードサービスの売上は930億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が25億円でした。

同業種内での売上ランキングは94位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で1回のため、比較的安定して黒字経営されています。

モスフードサービスの平均年齢

モスフードサービスの2025年度の従業員平均年齢は41.7歳でした。プライム市場での商社・卸売業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

モスフードサービスの平均勤続年数

モスフードサービスの平均勤続年数は14.6年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の商社・卸売業界の平均が13.8年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

モスフードサービスの残業時間

また、モスフードサービスの平均残業時間は月間47時間です。プライム市場の商社・卸売業界の平均が31時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

モスフードサービスの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。モスフードサービスの2025年度の女性役員割合は7%でした。

女性の役員割合
	【モスフードサービス】 7%
	【業界全体】 16%
	【プライム全体】 17%

業種平均から9%低く、業界内順位は112位（全125社中）でした。プライム市場全体においては、平均より10%低く、順位は1493位（全1645社中）でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

モスフードサービスの初任給

初任給
新卒採用	総合職 : 240,000円

モスフードサービスの新卒採用の初任給は24万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は288万円、月々の手取り額は19.5万円前後となります。

モスフードサービスの福利厚生

モスフードサービスの福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	職位手当（役職に応じた手当）：等級に応じた手当です。 職種手当（担当職種に応じた手当）：勤務職種により手当額は異なります。 住宅手当：1～2万円（管理職および社宅制度利用者は除く） 業務手当：（時間外勤務、休日勤務手当） 通勤手当：全額支給 単身赴任手当：単身赴任をされる方に支給される手当 赴任旅費手当：（引越代、移動の際の交通費、日当、等） テレワーク手当：所定日数以上テレワーク実施者に対し支給 その他にも状況に応じた手当がございますので、詳細はお問い合わせください。

モスフードサービスの転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

青山学院大学、亜細亜大学、江戸川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪府立大学、大妻女子大学、香川大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、畿央大学、京都学園大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、くらしき作陽大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀県立大学、島根大学、首都大学東京、昭和女子大学、実践女子大学、城西大学、女子栄養大学、聖徳大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中京学院大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京医療保健大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京農工大学、東京富士大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、鳥取大学、獨協大学、奈良女子大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本女子体育大学、八戸学院大学、梅花女子大学、文教大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	19人
2021年度	-11人
2022年度	3人
2023年度	-26人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-5.2%にあたる-26名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は23人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

モスフードサービスに転職する方法

モスフードサービスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためモスフードサービスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。