東亜建設工業の平均年収

平均年収 900万円	業界内ランキング 23位/128社	全体ランキング 237位/1645社

東亜建設工業は東京都に本社を置く海洋土木（マリコン）国内2位の建設会社で、2024年の平均年収は900万円でした。

今回はそんな東亜建設工業の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

東亜建設工業への転職なら
	求人数・支援実績数No.1/ 王道ハイクラス向けエージェント
	高年収オファーを受け取るなら
	第二新卒特化型エージェント

東亜建設工業の平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	877万円
2021年03月期	913万円
2022年03月期	936万円
2023年03月期	927万円
2024年03月期	900万円

東亜建設工業は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の東亜建設工業株式会社の平均年収は900万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においても東亜建設工業の平均年収は2.63%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収900万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの建設・資材業界の平均年収は786万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

東亜建設工業の年齢別年収

新卒直後の20代では年収566万円からスタートし、働き盛りの30代では年収821万円、管理職割合が増えだす40代では年収914万円、最高年収に到達する50代では、年収964万円に到達します。

東亜建設工業の手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	566万円	36万円
30代	821万円	51万円
40代	914万円	56万円
50代	964万円	59万円
60代	699万円	44万円

月々の平均手取りについては、20代では36万円前後、最高年収となる50代では59万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

東亜建設工業の役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	1,044万円
管理職	1,388万円
役員	3,200万円

東亜建設工業では、総合職の平均年収は1,044万円、管理職級の平均年収は1,388万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,200万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、東亜建設工業が属する建設・資材業界の平均年収は786万円でした。

そのため東亜建設工業の平均年収は、業界平均から114万円高く、業界内順位は23位（全128社中）となっています。

業界内の最高年収はショーボンドホールディングスの1,266万円、最低年収は日本アクアの509万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

東亜建設工業の生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【東亜建設工業の生涯賃金】 3.62億円 237位 /1645社中

新卒から定年まで東亜建設工業に勤務したと仮定した場合、東亜建設工業の生涯賃金は、約3.62億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より1.52億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

東亜建設工業の会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	1685人 (431位/1645社)
	【時価総額】
	1020億円 (779位/1645社)
会社名	東亜建設工業
設立	1920年1月1
資本金	189億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都新宿区西新宿三丁目７番１号
代表取締役社長	早川毅

東亜建設工業の2024年時点の時価総額は1020億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で1685人でした。プライム上場の同業種の中央値が1214人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

最新年度の東亜建設工業の売上は2838億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が105億円でした。

同業種内での売上ランキングは45位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

東亜建設工業の平均年齢

東亜建設工業の2024年度の従業員平均年齢は45歳でした。プライム市場での建設・資材業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

東亜建設工業の平均勤続年数

東亜建設工業の平均勤続年数は18.8年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の建設・資材業界の平均が16.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

東亜建設工業の残業時間

また、東亜建設工業の平均残業時間は月間43時間です。プライム市場の建設・資材業界の平均が42時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

東亜建設工業の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。東亜建設工業の2024年度の女性役員割合は16%でした。

女性の役員割合
	【東亜建設工業】 16%
	【業界全体】 14%
	【プライム全体】 17%

業種平均から2%高く、業界内順位は40位（全128社中）でした。プライム市場全体においては、平均より1%低く、順位は675位（全1645社中）でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

東亜建設工業の初任給

初任給
新卒採用	大学院修了 : 290,000円 大学　卒 : 280,000円 高専　卒 : 260,000円 専門　卒　 : 260,000円

東亜建設工業の新卒採用の初任給は29万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は348万円、月々の手取り額は23.2万円前後となります。

東亜建設工業の福利厚生

東亜建設工業の福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	通勤費全額支給・資格手当・現場手当・住宅手当・家族手当・役職手当・時間外手当・新入社員帰省旅費手当　他

東亜建設工業の転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

愛知大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、共栄大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際教養大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、首都大学東京、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、順天堂大学、上智大学、水産大学校、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、高崎経済大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、東亜大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本文理大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	39人
2021年度	30人
2022年度	40人
2023年度	90人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約5.3%にあたる90名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

東亜建設工業に転職する方法

東亜建設工業をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため東亜建設工業のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。