日本発條の平均年収

日本発條のロゴ 
平均年収
765万円
業界内ランキング
65位/128社
全体ランキング
564位/1645社

日本発條は神奈川県に本社を置く自動車部品メーカーで、2024年の平均年収は765万円でした。

今回はそんな日本発條の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

日本発條への転職なら
タイズエージェントのロゴ メーカー希望者必見/
メーカー専門の転職エージェント
リクルートエージェントのロゴ 就職支援実績No.1
アサインエージェントのロゴ 第二新卒特化型エージェント
検索ボックス

\詳細検索はトップページから/

検索
検索結果:0件

日本発條の平均年収

年度平均年収
2020年03月期 705万円
2021年03月期 685万円
2022年03月期 702万円
2023年03月期 725万円
2024年03月期 765万円
日本発條の平均年収(出典:有価証券報告書

日本発條は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の日本発條株式会社の平均年収は765万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても日本発條の平均年収は8.59%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

日本発條の年収層 日本発條のロゴ
年収765万円

年収765万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

日本発條の平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの建設・資材業界の平均年収は786万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

日本発條の年齢別年収

日本発條の平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収482万円からスタートし、働き盛りの30代では年収698万円、管理職割合が増えだす40代では年収778万円、最高年収に到達する50代では、年収820万円に到達します。

日本発條の手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代482万円31万円
30代698万円44万円
40代778万円48万円
50代820万円51万円
60代595万円38万円
日本発條の年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では31万円前後、最高年収となる50代では51万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

日本発條の役職別年収

職級年収
大卒/総合職888万円
管理職1,181万円
役員6,483万円
日本発條の役職別年収(出典:有価証券報告書独自

日本発條では、総合職の平均年収は888万円、管理職級の平均年収は1,181万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均6,483万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、日本発條が属する建設・資材業界の平均年収は786万円でした。

そのため日本発條の平均年収は、業界平均から-21万円低く、業界内順位は65位(全128社中)となっています。

業界内の最高年収は宮地エンジニアリンググループの1,374万円、最低年収は日東精工の539万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

日本発條の生涯賃金

生涯賃金ランキング
【日本発條の生涯賃金】
3.08億円
564位
/1645社中
日本発條の生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで日本発條に勤務したと仮定した場合、日本発條の生涯賃金は、約3.08億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.98億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

日本発條の会社概要

主要事業構成比【従業員数】
5100人
(114位
/1645社)
【時価総額】
4391億円
(314位
/1645社)
会社名日本発條
設立1936年6月1
資本金170億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地横浜市金沢区福浦三丁目10番地
代表取締役社長上村和久
日本発條の概要(出典:有価証券報告書

日本発條の2024年時点の時価総額は4391億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で5100人でした。プライム上場の同業種の中央値が1214人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

日本発條の売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の日本発條の売上は7669億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が391億円でした。

同業種内での売上ランキングは16位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

日本発條の平均年齢

日本発條の平均年齢(出典:有価証券報告書

日本発條の2024年度の従業員平均年齢は41.7歳でした。プライム市場での建設・資材業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

日本発條の平均勤続年数

日本発條の平均勤続年数(出典:有価証券報告書

日本発條の平均勤続年数は18.5年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の建設・資材業界の平均が16.2年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

日本発條の残業時間

日本発條の残業時間(出典:エンゲージ

また、日本発條の平均残業時間は月間35時間です。プライム市場の建設・資材業界の平均が42時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

日本発條の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。日本発條の2024年度の女性役員割合は30%でした。

女性の役員割合
【日本発條】
30%
【業界全体】
14%
【プライム全体】
17%
日本発條の女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から16%高く、業界内順位は4位(全128社中)でした。プライム市場全体においては、平均より13%高く、順位は92位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

日本発條の初任給

初任給
新卒採用高専卒総合職 : 202,920円
大卒総合職 : 222,470円
修士総合職 : 239,370円
日本発條の初任給(出典:マイナビ

日本発條の新卒採用の初任給は20.2万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は242万円、月々の手取り額は16.6万円前後となります。

日本発條の福利厚生

日本発條の福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他通勤手当、住宅手当、家族手当、食堂・食事補助
日本発條の福利厚生(出典:マイナビ

日本発條の転職難易度

学歴フィルター
25年度実績愛知大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、佐賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、豊田工業大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、南山大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学
日本発條の採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度-15人
2021年度-48人
2022年度40人
2023年度47人
日本発條の年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約0.9%にあたる47名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

日本発條に転職する方法

日本発條をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため日本発條のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

コメント

タイトルとURLをコピーしました