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平均年収 941万円 |
業界内ランキング 13位/68社 |
全体ランキング 182位/1645社 |
三十三フィナンシャルグループは三重県に本社を置く地方銀行グループで、2024年の平均年収は941万円でした。
今回はそんな三十三フィナンシャルグループの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
三十三フィナンシャルグループの平均年収
年度 | 平均年収 |
---|---|
2020年03月期 | 999万円 |
2021年03月期 | 1,022万円 |
2022年03月期 | 994万円 |
2023年03月期 | 930万円 |
2024年03月期 | 941万円 |
三十三フィナンシャルグループは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の三十三フィナンシャルグループ株式会社の平均年収は941万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。


年収941万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。
三十三フィナンシャルグループの平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの銀行業界の平均年収は772万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。
三十三フィナンシャルグループの年齢別年収
新卒直後の20代では年収593万円からスタートし、働き盛りの30代では年収859万円、管理職割合が増えだす40代では年収956万円、最高年収に到達する50代では、年収1,008万円に到達します。
三十三フィナンシャルグループの手取り
年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
---|---|---|
20代 | 593万円 | 38万円 |
30代 | 859万円 | 53万円 |
40代 | 956万円 | 59万円 |
50代 | 1,008万円 | 62万円 |
60代 | 731万円 | 46万円 |
月々の平均手取りについては、20代では38万円前後、最高年収となる50代では62万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
支給 | 支給総額 | ||||
– | |||||
控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
– | – | – | – | – | |
所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
– | – | – | |||
差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
– |
三十三フィナンシャルグループの役職別年収
三十三フィナンシャルグループでは、総合職の平均年収は1,092万円、管理職級の平均年収は1,451万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均900万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、三十三フィナンシャルグループが属する銀行業界の平均年収は772万円でした。
そのため三十三フィナンシャルグループの平均年収は、業界平均から169万円高く、業界内順位は13位(全68社中)となっています。
業界内の最高年収は三井住友トラスト・ホールディングスの1,304万円、最低年収は福井銀行の533万円でした。
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三十三フィナンシャルグループの生涯賃金
新卒から定年まで三十三フィナンシャルグループに勤務したと仮定した場合、三十三フィナンシャルグループの生涯賃金は、約3.78億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.68億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
三十三フィナンシャルグループの会社概要

従業員数 | 時価総額 |
61人 (1484位/1645社) |
527億円 (1093位/1645社) |
会社名 | 三十三フィナンシャルグループ |
設立 | 2018年4月2 |
資本金 | 100億円 |
上場 | プライム(内国株式) |
本店所在地 | 三重県松阪市京町510番地(上記は登記上の本店所在地であり実際の本社業務は下記にて行っております。)三重県四日市市西新地7番8号 |
代表取締役社長 | 道廣剛太郎 |
三十三フィナンシャルグループの2024年時点の時価総額は527億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています
従業員数については、子会社を含む連結全体で61人でした。プライム上場の同業種の中央値が1223.5人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています
三十三フィナンシャルグループの売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度の三十三フィナンシャルグループの売上は678億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が69億円でした。
同業種内での売上ランキングは49位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。
三十三フィナンシャルグループの平均年齢
三十三フィナンシャルグループの平均年齢(出典:有価証券報告書)
三十三フィナンシャルグループの2024年度の従業員平均年齢は52.87歳でした。プライム市場での銀行業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。
三十三フィナンシャルグループの平均勤続年数
三十三フィナンシャルグループの平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
三十三フィナンシャルグループの平均勤続年数は28.65年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の銀行業界の平均が18年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。
三十三フィナンシャルグループの女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。三十三フィナンシャルグループの2024年度の女性役員割合は8%でした。
女性の役員割合 | |
---|---|
【三十三フィナンシャルグループ】 8% |
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【業界全体】 15% |
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【プライム全体】 17% |
業種平均から7%低く、業界内順位は53位(全68社中)でした。プライム市場全体においては、平均より9%低く、順位は1360位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。
三十三フィナンシャルグループの初任給
初任給 | |
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新卒採用 | エキスパート(大卒) : 225,000円 エキスパート(短大卒・専門学校卒) : 215,000円 オーソリティ(大卒・院了) : 260,000円 |
三十三フィナンシャルグループの新卒採用の初任給は22.5万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は270万円、月々の手取り額は18.4万円前後となります。
三十三フィナンシャルグループの福利厚生
三十三フィナンシャルグループの福利厚生 | |
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家賃補助 | あり |
副業 | 可 |
その他 | リーダー手当、子ども手当、通勤手当、単身赴任手当、変則勤務手当、時間外勤務手当、休日勤務手当、深夜勤務手当 |
三十三フィナンシャルグループの転職難易度
学歴フィルター | |
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25年度実績 | 愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪府立大学、学習院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸女学院大学、駒澤大学、滋賀大学、滋賀県立大学、至学館大学、静岡大学、静岡県立大学、下関市立大学、椙山女学園大学、摂南大学、専修大学、創価大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝塚山大学、東海学園大学、東京大学、同志社大学、同志社女子大学、富山大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、フェリス女学院大学、佛教大学、法政大学、北海道大学、三重大学、武庫川女子大学、名桜大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、四日市大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学 |
新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
年度 | 従業員数増減 |
---|---|
2020年度 | 0人 |
2021年度 | 54人 |
2022年度 | 2人 |
2023年度 | -1人 |
2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-1.7%にあたる-1名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。
三十三フィナンシャルグループに転職する方法
三十三フィナンシャルグループをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのため三十三フィナンシャルグループのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
この記事の監修者 | |
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![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |
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