トモニホールディングスの平均年収

トモニホールディングスのロゴ 
平均年収
909万円
業界内ランキング
16位/68社
全体ランキング
224位/1645社

トモニホールディングスは香川県に本社を置く地方銀行グループで、2024年の平均年収は909万円でした。

今回はそんなトモニホールディングスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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トモニホールディングスの平均年収

年度平均年収
2020年03月期 844万円
2021年03月期 875万円
2022年03月期 843万円
2023年03月期 874万円
2024年03月期 909万円
トモニホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書

トモニホールディングスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のトモニホールディングス株式会社の平均年収は909万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもトモニホールディングスの平均年収は7.75%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

トモニホールディングスの年収層 トモニホールディングスのロゴ
年収909万円

年収909万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

トモニホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの銀行業界の平均年収は772万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

トモニホールディングスの年齢別年収

トモニホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収572万円からスタートし、働き盛りの30代では年収830万円、管理職割合が増えだす40代では年収924万円、最高年収に到達する50代では、年収974万円に到達します。

トモニホールディングスの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代572万円37万円
30代830万円52万円
40代924万円57万円
50代974万円60万円
60代706万円44万円
トモニホールディングスの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では37万円前後、最高年収となる50代では60万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

トモニホールディングスの役職別年収

職級年収
大卒/総合職1,055万円
管理職1,402万円
役員2,171万円
トモニホールディングスの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

トモニホールディングスでは、総合職の平均年収は1,055万円、管理職級の平均年収は1,402万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,171万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、トモニホールディングスが属する銀行業界の平均年収は772万円でした。

そのためトモニホールディングスの平均年収は、業界平均から137万円高く、業界内順位は16位(全68社中)となっています。

業界内の最高年収は三井住友トラスト・ホールディングスの1,304万円、最低年収は福井銀行の533万円でした。

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トモニホールディングスの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【トモニホールディングスの生涯賃金】
3.66億円
224位
/1645社中
トモニホールディングスの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年までトモニホールディングスに勤務したと仮定した場合、トモニホールディングスの生涯賃金は、約3.66億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.56億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

トモニホールディングスの会社概要

従業員数 時価総額
39人
(1532位
/1645社)
863億円
(853位
/1645社)
会社名 トモニホールディングス
設立 2010年4月1
資本金 302億円
上場 プライム(内国株式)
本店所在地 香川県高松市亀井町7番地1
代表取締役社長兼CEO(最高経営責任者) 中村武
トモニホールディングスの概要(出典:有価証券報告書

トモニホールディングスの2024年時点の時価総額は863億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で39人でした。プライム上場の同業種の中央値が1223.5人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

トモニホールディングスの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度のトモニホールディングスの売上は878億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が140億円でした。

同業種内での売上ランキングは38位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

トモニホールディングスの平均年齢

トモニホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書

トモニホールディングスの2024年度の従業員平均年齢は53.4歳でした。プライム市場での銀行業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

トモニホールディングスの平均勤続年数

トモニホールディングスの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

トモニホールディングスの平均勤続年数は30.3年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の銀行業界の平均が18年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

トモニホールディングスの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。トモニホールディングスの2024年度の女性役員割合は16%でした。

女性の役員割合
【トモニホールディングス】
16%
【業界全体】
15%
【プライム全体】
17%
トモニホールディングスの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から1%高く、業界内順位は25位(全68社中)でした。プライム市場全体においては、平均より1%低く、順位は747位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

トモニホールディングスの初任給

初任給
新卒採用モバイルアドバイザー : 220,000円
トモニホールディングスの初任給(出典:マイナビ

トモニホールディングスの新卒採用の初任給は22万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は264万円、月々の手取り額は17.9万円前後となります。

トモニホールディングスの福利厚生

トモニホールディングスの福利厚生
家賃補助なし
副業/
その他・クオリティ給0円~25,000円/月(勤続2年目より対象)
・皆勤手当500円~5,000円/月
・資格手当7,000円~64,000円/月
・役職手当5,000円~50,000円/月
※例:店長手当10,000円(1年目)、20,000円(2年目)、30,000円(3年目エキスパート店長)等
・交通費:電車・バス上限50,000円まで/月
    車上限10,000円まで/月(指定駐車場の駐車場代は会社負担)
・達成給10,000円~50,000円/賞与に上乗せで支給
・各種インセンティブ(毎月5~8項目設定)5,000円~7,000円/賞与に上乗せで支給
トモニホールディングスの福利厚生(出典:マイナビ

トモニホールディングスの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績帝塚山大学、天理大学、奈良大学、奈良学園大学、畿央大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、同志社女子大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、関西外国語大学、大阪経済大学、摂南大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪樟蔭女子大学、桃山学院大学
トモニホールディングスの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、関関同立、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度-2人
2021年度-2人
2022年度0人
2023年度4人
トモニホールディングスの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約10.2%にあたる4名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

トモニホールディングスに転職する方法

トモニホールディングスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためトモニホールディングスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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