T&Dホールディングスの平均年収

T&Dホールディングスのロゴ 
平均年収
1,091万円
業界内ランキング
9位/48社
全体ランキング
90位/1645社

T&Dホールディングスは東京都に本社を置く生命保険グループで、2024年の平均年収は1,091万円でした。

今回はそんなT&Dホールディングスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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T&Dホールディングスの平均年収

年度平均年収
2020年03月期 1,059万円
2021年03月期 1,047万円
2022年03月期 1,058万円
2023年03月期 1,083万円
2024年03月期 1,091万円
T&Dホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書

T&Dホールディングスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のT&Dホールディングス株式会社の平均年収は1,091万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもT&Dホールディングスの平均年収は3.02%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

T&Dホールディングスの年収層 T&Dホールディングスのロゴ
年収1091万円

年収1,091万円は、給与所得者全体において上位5.5%前後の年収帯に属します。

T&Dホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの金融(除く銀行)業界の平均年収は889万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

T&Dホールディングスの年齢別年収

T&Dホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収687万円からスタートし、働き盛りの30代では年収995万円、管理職割合が増えだす40代では年収1,108万円、最高年収に到達する50代では、年収1,168万円に到達します。

T&Dホールディングスの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代687万円44万円
30代995万円61万円
40代1,108万円67万円
50代1,168万円71万円
60代847万円52万円
T&Dホールディングスの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では44万円前後、最高年収となる50代では71万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

T&Dホールディングスの役職別年収

職級年収
大卒/総合職1,266万円
管理職1,682万円
役員3,283万円
T&Dホールディングスの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

T&Dホールディングスでは、総合職の平均年収は1,266万円、管理職級の平均年収は1,682万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,283万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、T&Dホールディングスが属する金融(除く銀行)業界の平均年収は889万円でした。

そのためT&Dホールディングスの平均年収は、業界平均から202万円高く、業界内順位は9位(全48社中)となっています。

業界内の最高年収はSOMPOホールディングスの1,455万円、最低年収はアドバンスクリエイトの606万円でした。

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T&Dホールディングスの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【T&Dホールディングスの生涯賃金】
4.38億円
90位
/1645社中
T&Dホールディングスの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年までT&Dホールディングスに勤務したと仮定した場合、T&Dホールディングスの生涯賃金は、約4.38億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より2.28億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

T&Dホールディングスの会社概要

従業員数 時価総額
129人
(1355位
/1645社)
1.3兆円
(136位
/1645社)
会社名 T&Dホールディングス
設立 2004年4月1
資本金 2071億円
上場 プライム(内国株式)
本店所在地 東京都中央区日本橋二丁目7番1号
代表取締役社長 森山昌彦
T&Dホールディングスの概要(出典:有価証券報告書

T&Dホールディングスの2024年時点の時価総額は1.3兆円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で129人でした。プライム上場の同業種の中央値が423人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

T&Dホールディングスの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度のT&Dホールディングスの売上は3.2兆円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が987億円でした。

同業種内での売上ランキングは7位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で1回のため、比較的安定して黒字経営されています。

T&Dホールディングスの平均年齢

T&Dホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書

T&Dホールディングスの2024年度の従業員平均年齢は46.1歳でした。プライム市場での金融(除く銀行)業界の平均年齢は42歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

T&Dホールディングスの平均勤続年数

T&Dホールディングスの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

T&Dホールディングスの平均勤続年数は21.3年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の金融(除く銀行)業界の平均が11.7年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

T&Dホールディングスの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。T&Dホールディングスの2024年度の女性役員割合は8%でした。

女性の役員割合
【T&Dホールディングス】
8%
【業界全体】
18%
【プライム全体】
17%
T&Dホールディングスの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から10%低く、業界内順位は43位(全48社中)でした。プライム市場全体においては、平均より9%低く、順位は1363位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

T&Dホールディングスの初任給

初任給
新卒採用大卒 : 210,000円
大学院了 : 210,000円
T&Dホールディングスの初任給(出典:マイナビ

T&Dホールディングスの新卒採用の初任給は21万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は252万円、月々の手取り額は17万円前後となります。

T&Dホールディングスの福利厚生

T&Dホールディングスの福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他通勤手当
T&Dホールディングスの福利厚生(出典:マイナビ

T&Dホールディングスの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、学習院大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、駒澤大学、國學院大學、埼玉大学、札幌大学、首都大学東京、昭和女子大学、信州大学、上智大学、西南学院大学、専修大学、千葉大学、中央大学、東京女子大学、東京理科大学、富山大学、同志社大学、東洋大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、広島大学、法政大学、宮崎大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、和歌山大学、早稲田大学、東京都立大学、高崎経済大学
T&Dホールディングスの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度4人
2021年度-1人
2022年度6人
2023年度6人
T&Dホールディングスの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約4.6%にあたる6名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、平均的な採用意欲を持つ企業の可能性が高いです。

T&Dホールディングスに転職する方法

T&Dホールディングスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためT&Dホールディングスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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