丸三証券の平均年収

平均年収 714万円	業界内ランキング 33位/48社	全体ランキング 770位/1645社

丸三証券は東京都に本社を置く証券会社で、2024年の平均年収は714万円でした。

今回はそんな丸三証券の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

丸三証券への転職なら
	証券・銀行等への転職なら/ マイナビの金融特化型エージェント
	就職支援実績No.1
	第二新卒特化型エージェント

丸三証券の平均年収

年度	平均年収
2020年03月期	641万円
2021年03月期	685万円
2022年03月期	706万円
2023年03月期	690万円
2024年03月期	714万円

丸三証券は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年の丸三証券株式会社の平均年収は714万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においても丸三証券の平均年収は11.36%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収714万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの金融（除く銀行）業界の平均年収は889万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

丸三証券の年齢別年収

新卒直後の20代では年収449万円からスタートし、働き盛りの30代では年収651万円、管理職割合が増えだす40代では年収726万円、最高年収に到達する50代では、年収765万円に到達します。

丸三証券の手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	449万円	29万円
30代	651万円	42万円
40代	726万円	45万円
50代	765万円	47万円
60代	555万円	35万円

月々の平均手取りについては、20代では29万円前後、最高年収となる50代では47万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

丸三証券の役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	829万円
管理職	1,101万円
役員	3,266万円

丸三証券では、総合職の平均年収は829万円、管理職級の平均年収は1,101万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,266万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、丸三証券が属する金融（除く銀行）業界の平均年収は889万円でした。

そのため丸三証券の平均年収は、業界平均から-175万円低く、業界内順位は33位（全48社中）となっています。

業界内の最高年収はスパークス・グループの1,475万円、最低年収は東洋証券の635万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

丸三証券の生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【丸三証券の生涯賃金】 2.87億円 771位 /1645社中

新卒から定年まで丸三証券に勤務したと仮定した場合、丸三証券の生涯賃金は、約2.87億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.77億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

丸三証券の会社概要

従業員数	時価総額
1112人 (632位/1645社)	661億円 (984位/1645社)
会社名	丸三証券
設立	1933年6月1
資本金	100億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都千代田区麹町三丁目３番６
代表取締役社長	菊地稔

丸三証券の2024年時点の時価総額は661億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で1112人でした。プライム上場の同業種の中央値が423人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

最新年度の丸三証券の売上は186億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が29億円でした。

同業種内での売上ランキングは40位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

丸三証券の平均年齢

丸三証券の2024年度の従業員平均年齢は35歳でした。プライム市場での金融（除く銀行）業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

丸三証券の平均勤続年数

丸三証券の平均勤続年数は12年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の金融（除く銀行）業界の平均が11.7年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

丸三証券の残業時間

また、丸三証券の平均残業時間は月間24時間です。プライム市場の金融（除く銀行）業界の平均が27時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

丸三証券の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。丸三証券の2024年度の女性役員割合は9%でした。

女性の役員割合
	【丸三証券】 9%
	【業界全体】 18%
	【プライム全体】 17%

業種平均から9%低く、業界内順位は37位（全48社中）でした。プライム市場全体においては、平均より8%低く、順位は1281位（全1645社中）でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

丸三証券の初任給

初任給
新卒採用	総合職（四大卒以上） : 255,000円

丸三証券の新卒採用の初任給は25.5万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は306万円、月々の手取り額は20.6万円前後となります。

丸三証券の福利厚生

丸三証券の福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	営業手当、住宅手当、通勤手当、時間外手当、その他手当別途支給

丸三証券の転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山商科大学、尾道市立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州大学、九州国際大学、九州産業大学、京都大学、京都学園大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、金城学院大学、国立音楽大学、久留米大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、県立広島大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、作新学院大学、滋賀大学、島根大学、下関市立大学、就実大学、首都大学東京、昭和女子大学、順天堂大学、城西大学、椙山女学園大学、聖学院大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、大東文化大学、筑紫女学園大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東海学園大学、東京大学、東京家政大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、中村学園大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋女子大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、ノートルダム清心女子大学、白鴎大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、広島女学院大学、福岡大学、福岡女学院大学、福島大学、文教大学、法政大学、三重大学、武庫川女子大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	-69人
2021年度	-12人
2022年度	-8人
2023年度	17人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約1.5%にあたる17名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

丸三証券に転職する方法

丸三証券をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため丸三証券のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。