プレミアグループの平均年収

プレミアグループのロゴ 
平均年収
790万円
業界内ランキング
27位/48社
全体ランキング
479位/1645社

プレミアグループは東京都に本社を置くカーファイナンス会社で、2024年の平均年収は790万円でした。

今回はそんなプレミアグループの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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プレミアグループの平均年収

年度平均年収
2020年03月期 719万円
2021年03月期 711万円
2022年03月期 704万円
2023年03月期 714万円
2024年03月期 790万円
プレミアグループの平均年収(出典:有価証券報告書

プレミアグループは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のプレミアグループ株式会社の平均年収は790万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもプレミアグループの平均年収は9.83%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

プレミアグループの年収層 プレミアグループのロゴ
年収790万円

年収790万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

プレミアグループの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの金融(除く銀行)業界の平均年収は889万円のため、業界内では比較的年収の低い企業となっています。

プレミアグループの年齢別年収

プレミアグループの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収497万円からスタートし、働き盛りの30代では年収721万円、管理職割合が増えだす40代では年収803万円、最高年収に到達する50代では、年収846万円に到達します。

プレミアグループの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代497万円32万円
30代721万円46万円
40代803万円49万円
50代846万円52万円
60代614万円39万円
プレミアグループの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では32万円前後、最高年収となる50代では52万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

プレミアグループの役職別年収

職級年収
大卒/総合職917万円
管理職1,218万円
役員5,700万円
プレミアグループの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

プレミアグループでは、総合職の平均年収は917万円、管理職級の平均年収は1,218万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均5,700万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、プレミアグループが属する金融(除く銀行)業界の平均年収は889万円でした。

そのためプレミアグループの平均年収は、業界平均から-99万円低く、業界内順位は27位(全48社中)となっています。

業界内の最高年収は日本取引所グループの1,066万円、最低年収はジェイリースの558万円でした。

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プレミアグループの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【プレミアグループの生涯賃金】
3.18億円
480位
/1645社中
プレミアグループの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年までプレミアグループに勤務したと仮定した場合、プレミアグループの生涯賃金は、約3.18億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.08億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

プレミアグループの会社概要

従業員数 時価総額
87人
(1437位
/1645社)
1023億円
(776位
/1645社)
会社名 プレミアグループ
設立 2015年5月1
資本金 17億円
上場 プライム(内国株式)
本店所在地 東京都港区虎ノ門二丁目10番4号 オークラプレステージタワー
代表取締役社長グループCEO兼COO 柴田洋一
プレミアグループの概要(出典:有価証券報告書

プレミアグループの2024年時点の時価総額は1023億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で87人でした。プライム上場の同業種の中央値が423人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

プレミアグループの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度のプレミアグループの売上は315億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が46億円でした。

同業種内での売上ランキングは31位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

プレミアグループの平均年齢

プレミアグループの平均年齢(出典:有価証券報告書

プレミアグループの2024年度の従業員平均年齢は36.4歳でした。プライム市場での金融(除く銀行)業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

プレミアグループの平均勤続年数

プレミアグループの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

プレミアグループの平均勤続年数は7.2年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の金融(除く銀行)業界の平均が11.7年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

プレミアグループの残業時間

プレミアグループの残業時間(出典:エンゲージ

また、プレミアグループの平均残業時間は月間26時間です。プライム市場の金融(除く銀行)業界の平均が27時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

プレミアグループの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。プレミアグループの2024年度の女性役員割合は22%でした。

女性の役員割合
【プレミアグループ】
22%
【業界全体】
18%
【プライム全体】
17%
プレミアグループの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から4%高く、業界内順位は15位(全48社中)でした。プライム市場全体においては、平均より5%高く、順位は323位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

プレミアグループの初任給

初任給
新卒採用総合職 : 280,000円
プレミアグループの初任給(出典:マイナビ

プレミアグループの新卒採用の初任給は28万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は336万円、月々の手取り額は22.5万円前後となります。

プレミアグループの福利厚生

プレミアグループの福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他残業手当/通勤手当/住宅補助手当/帰省手当/単身赴任手当/営業地域手当 など
※それぞれ支給条件あり
プレミアグループの福利厚生(出典:マイナビ

プレミアグループの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績愛知大学、青山学院大学、岩手県立大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、京都女子大学、京都橘大学、近畿大学、甲南女子大学、国士舘大学、駒澤大学、相模女子大学、昭和女子大学、実践女子大学、上智大学、中央大学、東海大学、東京家政大学、東京農業大学、東洋大学、同志社大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、法政大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
プレミアグループの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度-14人
2021年度15人
2022年度7人
2023年度3人
プレミアグループの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約3.4%にあたる3名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

プレミアグループに転職する方法

プレミアグループをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためプレミアグループのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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