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| 平均年収 799万円 |
業界内ランキング 17位/59社 |
全体ランキング 524位/1645社 |
小田急電鉄は東京都に本社を置く鉄道会社で、2025年の平均年収は799万円でした。
今回はそんな小田急電鉄の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
小田急電鉄の平均年収
| 年度 | 平均年収 |
|---|---|
| 2021年03月期 | 720万円 |
| 2022年03月期 | 697万円 |
| 2023年03月期 | 717万円 |
| 2024年03月期 | 753万円 |
| 2025年03月期 | 799万円 |
小田急電鉄は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2025年の小田急電鉄株式会社の平均年収は799万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても小田急電鉄の平均年収は11.02%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。
年収799万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。
小田急電鉄の平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの運輸・物流業界の平均年収は755万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。
小田急電鉄の年齢別年収
新卒直後の20代では年収503万円からスタートし、働き盛りの30代では年収729万円、管理職割合が増えだす40代では年収812万円、最高年収に到達する50代では、年収856万円に到達します。
小田急電鉄の手取り
| 年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
|---|---|---|
| 20代 | 503万円 | 33万円 |
| 30代 | 729万円 | 46万円 |
| 40代 | 812万円 | 50万円 |
| 50代 | 856万円 | 53万円 |
| 60代 | 621万円 | 39万円 |
月々の平均手取りについては、20代では33万円前後、最高年収となる50代では53万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
| 支給 | 支給総額 | ||||
| – | |||||
| 控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
| – | – | – | – | – | |
| 所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
| – | – | – | |||
| 差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
| – | |||||
小田急電鉄の役職別年収
小田急電鉄では、総合職の平均年収は928万円、管理職級の平均年収は1,233万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均4,983万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、小田急電鉄が属する運輸・物流業界の平均年収は755万円でした。
そのため小田急電鉄の平均年収は、業界平均から44万円高く、業界内順位は17位(全59社中)となっています。
業界内の最高年収はヤマトホールディングスの1,226万円、最低年収はハマキョウレックスの481万円でした。
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小田急電鉄の生涯賃金
新卒から定年まで小田急電鉄に勤務したと仮定した場合、小田急電鉄の生涯賃金は、約3.21億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.11億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
小田急電鉄の会社概要

| 従業員数 | 時価総額 |
| 3682人 (194位/1645社) |
5719億円 (257位/1645社) |
| 会社名 | 小田急電鉄 |
| 設立 | 1948年6月1 |
| 資本金 | 603億円 |
| 上場 | プライム(内国株式) |
| 本店所在地 | 東京都渋谷区代々木2丁目28番12号東京都新宿区西新宿1丁目8番3号(本社事務所) |
| 取締役社長 | 鈴木滋 |
小田急電鉄の2024年時点の時価総額は5719億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。
従業員数については、子会社を含む連結全体で3682人でした。プライム上場の同業種の中央値が817人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。
小田急電鉄の売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度の小田急電鉄の売上は4098億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が815億円でした。
同業種内での売上ランキングは24位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で1回のため、比較的安定して黒字経営されています。
小田急電鉄の平均年齢
小田急電鉄の平均年齢(出典:有価証券報告書)
小田急電鉄の2025年度の従業員平均年齢は43.4歳でした。プライム市場での運輸・物流業界の平均年齢は41歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。
小田急電鉄の平均勤続年数
小田急電鉄の平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
小田急電鉄の平均勤続年数は22年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の運輸・物流業界の平均が15.1年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。
小田急電鉄の残業時間
小田急電鉄の残業時間(出典:エンゲージ)
また、小田急電鉄の平均残業時間は月間28時間です。プライム市場の運輸・物流業界の平均が35時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。
小田急電鉄の女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。小田急電鉄の2025年度の女性役員割合は23%でした。
| 女性の役員割合 | |
|---|---|
| 【小田急電鉄】 23% |
|
| 【業界全体】 16% |
|
| 【プライム全体】 17% |
|
業種平均から7%高く、業界内順位は13位(全59社中)でした。プライム市場全体においては、平均より6%高く、順位は370位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。
小田急電鉄の初任給
| 初任給 | |
|---|---|
| 新卒採用 | 総合職、院卒・大卒(六年制) : 256,500円 総合職、大卒(四年制) : 245,500円 エキスパート職、院卒・大卒(六年制) : 232,900円 エキスパート職、大卒(四年制) : 223,700円 エキスパート職、短大・高専・専門卒 : 217,700円 |
小田急電鉄の新卒採用の初任給は25.6万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は307万円、月々の手取り額は20.7万円前後となります。
小田急電鉄の福利厚生
| 小田急電鉄の福利厚生 | |
|---|---|
| 家賃補助 | なし |
| 副業 | / |
| その他 | 交通費全額支給(当社規定による)、役割手当、扶養手当、育児手当ほか |
小田急電鉄の転職難易度
| 学歴フィルター | |
|---|---|
| 25年度実績 | 青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、学習院大学、埼玉大学、静岡英和学院大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、一橋大学、フェリス女学院大学、文教大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、早稲田大学、筑波大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、専修大学、関西大学、東京女子大学、武蔵大学、明治学院大学、京都大学、近畿大学、法政大学、埼玉工業大学、神奈川工科大学、関東学院大学、関西学院大学、京都外国語大学、高崎経済大学、慶應義塾大学 |
新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
| 年度 | 従業員数増減 |
|---|---|
| 2020年度 | -2人 |
| 2021年度 | -46人 |
| 2022年度 | -30人 |
| 2023年度 | 0人 |
2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約0%にあたる0名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は22人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。
小田急電鉄に転職する方法
小田急電鉄をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのため小田急電鉄のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
| この記事の監修者 | |
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![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |

















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