野村総合研究所の平均年収

野村総合研究所のロゴ 
平均年収
1,321万円
業界内ランキング
12位/376社
全体ランキング
38位/1645社

野村総合研究所は東京都に本社を置く国内有数の経済総合シンクタンク&大手SI会社で、2025年の平均年収は1,321万円でした。

今回はそんな野村総合研究所の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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野村総合研究所の平均年収

年度平均年収
2021年03月期 1,225万円
2022年03月期 1,232万円
2023年03月期 1,242万円
2024年03月期 1,271万円
2025年03月期 1,321万円
野村総合研究所の平均年収(出典:有価証券報告書

野村総合研究所は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2025年の野村総合研究所株式会社の平均年収は1,321万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても野村総合研究所の平均年収は7.89%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

野村総合研究所の年収層 野村総合研究所のロゴ
年収1321万円

年収1,321万円は、給与所得者全体において上位5.5%前後の年収帯に属します。

野村総合研究所の平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は734万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

野村総合研究所の年齢別年収

野村総合研究所の平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収832万円からスタートし、働き盛りの30代では年収1,206万円、管理職割合が増えだす40代では年収1,343万円、最高年収に到達する50代では、年収1,415万円に到達します。

野村総合研究所の手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代832万円52万円
30代1,206万円73万円
40代1,343万円80万円
50代1,415万円83万円
60代1,026万円63万円
野村総合研究所の年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では52万円前後、最高年収となる50代では83万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

野村総合研究所の役職別年収

職級年収
大卒/総合職1,533万円
管理職2,037万円
役員10,050万円
野村総合研究所の役職別年収(出典:有価証券報告書独自

野村総合研究所では、総合職の平均年収は1,533万円、管理職級の平均年収は2,037万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均10,050万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、野村総合研究所が属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は734万円でした。

そのため野村総合研究所の平均年収は、業界平均から587万円高く、業界内順位は12位(全376社中)となっています。

業界内の最高年収は光通信の2,408万円、最低年収はダブルスタンダードの59万円でした。

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野村総合研究所の生涯賃金

生涯賃金ランキング
【野村総合研究所の生涯賃金】
5.31億円
38位
/1645社中
野村総合研究所の生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで野村総合研究所に勤務したと仮定した場合、野村総合研究所の生涯賃金は、約5.31億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より3.21億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

野村総合研究所の会社概要

従業員数 時価総額
7645人
(73位
/1645社)
2.55兆円
(77位
/1645社)
会社名 野村総合研究所
設立 1966年1月1
資本金 247億円
上場 プライム(内国株式)
本店所在地 東京都千代田区大手町一丁目9番2号
代表取締役社長 柳澤花芽
野村総合研究所の概要(出典:有価証券報告書

野村総合研究所の2024年時点の時価総額は2.55兆円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で7645人でした。プライム上場の同業種の中央値が504.5人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

野村総合研究所の売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の野村総合研究所の売上は7365億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が796億円でした。

同業種内での売上ランキングは20位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

野村総合研究所の平均年齢

野村総合研究所の平均年齢(出典:有価証券報告書

野村総合研究所の2025年度の従業員平均年齢は39.9歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。

野村総合研究所の平均勤続年数

野村総合研究所の平均勤続年数(出典:有価証券報告書

野村総合研究所の平均勤続年数は13.9年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.5年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

野村総合研究所の残業時間

野村総合研究所の残業時間(出典:エンゲージ

また、野村総合研究所の平均残業時間は月間52時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

野村総合研究所の女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。野村総合研究所の2025年度の女性役員割合は21%でした。

女性の役員割合
【野村総合研究所】
21%
【業界全体】
18%
【プライム全体】
17%
野村総合研究所の女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から3%高く、業界内順位は133位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より4%高く、順位は477位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

野村総合研究所の初任給

初任給
新卒採用大学卒(総合職) : 236,500円
修士了(総合職) : 264,500円
野村総合研究所の初任給(出典:マイナビ

野村総合研究所の新卒採用の初任給は23.6万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は283万円、月々の手取り額は19.1万円前後となります。

野村総合研究所の福利厚生

野村総合研究所の福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他通勤交通費(全額支給)、住宅手当など
野村総合研究所の福利厚生(出典:マイナビ

野村総合研究所の転職難易度

学歴フィルター
25年度実績愛知大学、会津大学、青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京学芸大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、北海道大学、岩手県立大学、東京工業大学、熊本大学、京都工芸繊維大学、国際教養大学、東京外国語大学、茨城大学、宇都宮大学、京都府立大学、和歌山大学、奈良女子大学、大阪工業大学、東京女子大学、国際基督教大学、日本女子大学、長崎県立大学、東京都立大学、静岡大学、東京海洋大学、東洋大学、愛知県立大学、金沢工業大学、同志社女子大学
野村総合研究所の採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度-19人
2021年度294人
2022年度424人
2023年度439人
野村総合研究所の年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約5.7%にあたる439名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は23人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

野村総合研究所に転職する方法

野村総合研究所をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため野村総合研究所のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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