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平均年収 637万円 |
業界内ランキング 206位/376社 |
全体ランキング 1122位/1645社 |
アイネットは神奈川県に本社を置く情報処理システム会社で、2024年の平均年収は637万円でした。
今回はそんなアイネットの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
アイネットの平均年収
年度 | 平均年収 |
---|---|
2020年03月期 | 582万円 |
2021年03月期 | 571万円 |
2022年03月期 | 576万円 |
2023年03月期 | 618万円 |
2024年03月期 | 637万円 |
アイネットは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のアイネット株式会社の平均年収は637万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもアイネットの平均年収は9.44%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。


年収637万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。
アイネットの平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。
アイネットの年齢別年収
新卒直後の20代では年収401万円からスタートし、働き盛りの30代では年収581万円、管理職割合が増えだす40代では年収647万円、最高年収に到達する50代では、年収682万円に到達します。
アイネットの手取り
年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
---|---|---|
20代 | 401万円 | 26万円 |
30代 | 581万円 | 38万円 |
40代 | 647万円 | 41万円 |
50代 | 682万円 | 43万円 |
60代 | 495万円 | 32万円 |
月々の平均手取りについては、20代では26万円前後、最高年収となる50代では43万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
支給 | 支給総額 | ||||
– | |||||
控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
– | – | – | – | – | |
所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
– | – | – | |||
差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
– |
アイネットの役職別年収
アイネットでは、総合職の平均年収は739万円、管理職級の平均年収は982万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均1,973万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、アイネットが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。
そのためアイネットの平均年収は、業界平均から-82万円低く、業界内順位は206位(全376社中)となっています。
業界内の最高年収は光通信の2,062万円、最低年収はLink-Uグループの431万円でした。
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アイネットの生涯賃金
新卒から定年までアイネットに勤務したと仮定した場合、アイネットの生涯賃金は、約2.56億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.46億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
アイネットの会社概要

従業員数 | 時価総額 |
954人 (698位/1645社) |
272億円 (1402位/1645社) |
会社名 | アイネット |
設立 | 1971年4月1 |
資本金 | 32億円 |
上場 | プライム(内国株式) |
本店所在地 | 横浜市西区みなとみらい三丁目3番1号 |
代表取締役兼社長執行役員 | 佐伯友道 |
アイネットの2024年時点の時価総額は272億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています
従業員数については、子会社を含む連結全体で954人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。
アイネットの売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度のアイネットの売上は377億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が21億円でした。
同業種内での売上ランキングは200位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。
アイネットの平均年齢
アイネットの平均年齢(出典:有価証券報告書)
アイネットの2024年度の従業員平均年齢は40.3歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。
アイネットの平均勤続年数
アイネットの平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
アイネットの平均勤続年数は16.7年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。
アイネットの残業時間
アイネットの残業時間(出典:エンゲージ)
また、アイネットの平均残業時間は月間27時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。
アイネットの女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。アイネットの2024年度の女性役員割合は33%でした。
女性の役員割合 | |
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【アイネット】 33% |
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【業界全体】 17% |
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【プライム全体】 17% |
業種平均から16%高く、業界内順位は26位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より16%高く、順位は83位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。
アイネットの初任給
初任給 | |
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新卒採用 | 大学院修士修了 : 250,000円 四年生大学卒業 : 240,000円 短大・専門卒業 : 216,000円 高専7年制卒業 : 240,000円 高専5年制卒業 : 216,000円 |
アイネットの新卒採用の初任給は25万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は300万円、月々の手取り額は20.1万円前後となります。
アイネットの福利厚生
アイネットの福利厚生 | |
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家賃補助 | あり |
副業 | / |
その他 | 役職手当、時間外手当、通勤手当、在宅勤務手当 ※技能手当、シフト手当、転勤手当(※対象者のみ) |
アイネットの転職難易度
学歴フィルター | |
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25年度実績 | 愛知大学、会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、桜美林大学、大妻女子大学、小樽商科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、学習院女子大学、九州国際大学、九州産業大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、相模女子大学、産業能率大学、静岡大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、信州大学、実践女子大学、上武大学、女子美術大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、大正大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学(山梨)、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、広島大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、防衛大学校、前橋工科大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、和光大学、早稲田大学 |
新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
年度 | 従業員数増減 |
---|---|
2020年度 | 37人 |
2021年度 | 24人 |
2022年度 | 5人 |
2023年度 | -15人 |
2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-1.6%にあたる-15名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。
アイネットに転職する方法
アイネットをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのためアイネットのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
この記事の監修者 | |
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![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |
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