丸井グループの平均年収

丸井グループのロゴ 
平均年収
682万円
業界内ランキング
39位/134社
全体ランキング
1008位/1645社

丸井グループは東京都に本社を置く丸井を中核とする持株会社で、2025年の平均年収は682万円でした。

今回はそんな丸井グループの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

丸井グループへの転職なら
リクルートエージェントのロゴ 求人数・支援実績数No.1/
王道ハイクラス向けエージェント
ビズリーチのロゴ 高年収オファーを受け取るなら
アサインエージェントのロゴ 第二新卒特化型エージェント
検索ボックス

\詳細検索はトップページから/

検索
検索結果:0件

丸井グループの平均年収

年度平均年収
2021年03月期 630万円
2022年03月期 641万円
2023年03月期 638万円
2024年03月期 634万円
2025年03月期 682万円
丸井グループの平均年収(出典:有価証券報告書

丸井グループは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2025年の丸井グループ株式会社の平均年収は682万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても丸井グループの平均年収は8.24%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

丸井グループの年収層 丸井グループのロゴ
年収682万円

年収682万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

丸井グループの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの小売業界の平均年収は624万円のため、業界内では比較的年収の高い企業となっています。

丸井グループの年齢別年収

丸井グループの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収429万円からスタートし、働き盛りの30代では年収622万円、管理職割合が増えだす40代では年収693万円、最高年収に到達する50代では、年収730万円に到達します。

丸井グループの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代429万円28万円
30代622万円40万円
40代693万円43万円
50代730万円45万円
60代529万円34万円
丸井グループの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では28万円前後、最高年収となる50代では45万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

丸井グループの役職別年収

職級年収
大卒/総合職791万円
管理職1,051万円
役員6,133万円
丸井グループの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

丸井グループでは、総合職の平均年収は791万円、管理職級の平均年収は1,051万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均6,133万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、丸井グループが属する小売業界の平均年収は624万円でした。

そのため丸井グループの平均年収は、業界平均から58万円高く、業界内順位は39位(全134社中)となっています。

業界内の最高年収はファーストリテイリングの1,179万円、最低年収はリテールパートナーズの285万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

丸井グループの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【丸井グループの生涯賃金】
2.74億円
1008位
/1645社中
丸井グループの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで丸井グループに勤務したと仮定した場合、丸井グループの生涯賃金は、約2.74億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.64億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

丸井グループの会社概要

従業員数 時価総額
270人
(1217位
/1645社)
5045億円
(285位
/1645社)
会社名 丸井グループ
設立 1937年3月1
資本金 359億円
上場 プライム(内国株式)
本店所在地 東京都中野区中野4丁目3番2号
代表取締役社長 青井浩
丸井グループの概要(出典:有価証券報告書

丸井グループの2024年時点の時価総額は5045億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で270人でした。プライム上場の同業種の中央値が558.5人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています

丸井グループの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の丸井グループの売上は2352億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が246億円でした。

同業種内での売上ランキングは61位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

丸井グループの平均年齢

丸井グループの平均年齢(出典:有価証券報告書

丸井グループの2025年度の従業員平均年齢は39.8歳でした。プライム市場での小売業界の平均年齢は41歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

丸井グループの平均勤続年数

丸井グループの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

丸井グループの平均勤続年数は16年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の小売業界の平均が12年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。

丸井グループの残業時間

丸井グループの残業時間(出典:エンゲージ

また、丸井グループの平均残業時間は月間14時間です。プライム市場の小売業界の平均が31時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

丸井グループの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。丸井グループの2025年度の女性役員割合は30%でした。

女性の役員割合
【丸井グループ】
30%
【業界全体】
19%
【プライム全体】
17%
丸井グループの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から11%高く、業界内順位は21位(全134社中)でした。プライム市場全体においては、平均より13%高く、順位は134位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

丸井グループの初任給

初任給
新卒採用大学院修了 : 287,000円
大学卒 : 279,500円
丸井グループの初任給(出典:マイナビ

丸井グループの新卒採用の初任給は28.7万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は344万円、月々の手取り額は23.2万円前後となります。

丸井グループの福利厚生

丸井グループの福利厚生
家賃補助なし
副業
その他家族手当・時間外勤務手当・通勤交通費
丸井グループの福利厚生(出典:マイナビ

丸井グループの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績愛知淑徳大学、青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、関西学院大学、学習院大学、近畿大学、慶應義塾大学、駒澤大学、埼玉大学、首都大学東京、上智大学、白百合女子大学、信州大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、創価大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東洋大学、新潟県立大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、松山大学、明治大学、明治学院大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
丸井グループの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度-132人
2021年度13人
2022年度16人
2023年度0人
丸井グループの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約0%にあたる0名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は23人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

丸井グループに転職する方法

丸井グループをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため丸井グループのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

コメント

タイトルとURLをコピーしました