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| 平均年収 584万円 |
業界内ランキング 41位/51社 |
全体ランキング 1381位/1645社 |
フジ住宅は大阪府に本社を置くデベロッパーで、2025年の平均年収は584万円でした。
今回はそんなフジ住宅の年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
フジ住宅の平均年収
| 年度 | 平均年収 |
|---|---|
| 2021年03月期 | 562万円 |
| 2022年03月期 | 556万円 |
| 2023年03月期 | 545万円 |
| 2024年03月期 | 566万円 |
| 2025年03月期 | 584万円 |
フジ住宅は上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2025年のフジ住宅株式会社の平均年収は584万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもフジ住宅の平均年収は3.86%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。
年収584万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。
フジ住宅の平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの不動産業界の平均年収は872万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。
フジ住宅の年齢別年収
新卒直後の20代では年収368万円からスタートし、働き盛りの30代では年収533万円、管理職割合が増えだす40代では年収594万円、最高年収に到達する50代では、年収626万円に到達します。
フジ住宅の手取り
月々の平均手取りについては、20代では24万円前後、最高年収となる50代では40万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
| 支給 | 支給総額 | ||||
| – | |||||
| 控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
| – | – | – | – | – | |
| 所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
| – | – | – | |||
| 差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
| – | |||||
フジ住宅の役職別年収
フジ住宅では、総合職の平均年収は678万円、管理職級の平均年収は901万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,659万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、フジ住宅が属する不動産業界の平均年収は872万円でした。
そのためフジ住宅の平均年収は、業界平均から-288万円低く、業界内順位は41位(全51社中)となっています。
業界内の最高年収はヒューリックの2,035万円、最低年収は日本駐車場開発の389万円でした。
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フジ住宅の生涯賃金
新卒から定年までフジ住宅に勤務したと仮定した場合、フジ住宅の生涯賃金は、約2.35億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.25億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
フジ住宅の会社概要

| 主要事業構成比 | 【従業員数】 |
| 732人 (846位/1645社) | |
| 【時価総額】 | |
| 277億円 (1392位/1645社) | |
| 会社名 | フジ住宅 |
| 設立 | 1974年4月1 |
| 資本金 | 48億円 |
| 上場 | プライム(内国株式) |
| 本店所在地 | 大阪府岸和田市土生町1丁目4番23号 |
| 代表取締役社長 | 宮脇宣綱 |
フジ住宅の2024年時点の時価総額は277億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています
従業員数については、子会社を含む連結全体で732人でした。プライム上場の同業種の中央値が221人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。
フジ住宅の売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度のフジ住宅の売上は1203億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が45億円でした。
同業種内での売上ランキングは19位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。
フジ住宅の平均年齢
フジ住宅の平均年齢(出典:有価証券報告書)
フジ住宅の2025年度の従業員平均年齢は41.5歳でした。プライム市場での不動産業界の平均年齢は38歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。
フジ住宅の平均勤続年数
フジ住宅の平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
フジ住宅の平均勤続年数は10.5年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の不動産業界の平均が7.9年であるため、業界内では比較的勤続年数が長く、一度入社すると長く勤める、人の出入りの少ない会社となっています。
フジ住宅の残業時間
フジ住宅の残業時間(出典:エンゲージ)
また、フジ住宅の平均残業時間は月間32時間です。プライム市場の不動産業界の平均が37時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます
フジ住宅の女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。フジ住宅の2025年度の女性役員割合は10%でした。
| 女性の役員割合 | |
|---|---|
| 【フジ住宅】 10% |
|
| 【業界全体】 14% |
|
| 【プライム全体】 17% |
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業種平均から4%低く、業界内順位は32位(全51社中)でした。プライム市場全体においては、平均より7%低く、順位は1247位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。
フジ住宅の初任給
| 初任給 | |
|---|---|
| 新卒採用 | 大学院卒 : 250,000円 大学卒 : 240,000円 専門・短大・高専卒 : 220,000円 |
フジ住宅の新卒採用の初任給は25万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は300万円、月々の手取り額は20.1万円前後となります。
フジ住宅の福利厚生
| フジ住宅の福利厚生 | |
|---|---|
| 家賃補助 | なし |
| 副業 | / |
| その他 | 交通費全額支給、資格手当 ※各社共通 |
フジ住宅の転職難易度
| 学歴フィルター | |
|---|---|
| 25年度実績 | 愛知大学、青山学院大学、芦屋大学、茨城大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪女学院大学、大阪市立大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大手前大学、岡山大学、沖縄国際大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、畿央大学、九州大学、九州女子大学、京都大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、京都ノートルダム女子大学、京都府立大学、近畿大学、県立広島大学、甲子園大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸海星女子学院大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、高野山大学、佐賀大学、滋賀大学、滋賀県立大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、下関市立大学、女子美術大学、信州大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、太成学院大学、宝塚大学、中央大学、中京大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、天理大学、東京工業大学、東京電機大学、同志社大学、同志社女子大学、東邦大学、徳島大学、富山大学、名古屋大学、奈良学園大学、奈良女子大学、南山大学、西日本工業大学、日本大学、日本女子大学、白鴎大学、花園大学、阪南大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、福井工業大学、福岡大学、佛教大学、法政大学、放送大学、三重大学、武庫川女子大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、大和大学、酪農学園大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学 |
新卒採用については、旧帝、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
| 年度 | 従業員数増減 |
|---|---|
| 2020年度 | -7人 |
| 2021年度 | -11人 |
| 2022年度 | 25人 |
| 2023年度 | 24人 |
2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約3.2%にあたる24名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は23人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。
フジ住宅に転職する方法
フジ住宅をはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのためフジ住宅のような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
| この記事の監修者 | |
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![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |

















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