デジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均年収

平均年収 535万円	業界内ランキング 313位/376社	全体ランキング 1479位/1645社

デジタル・インフォメーション・テクノロジーは東京都に本社を置くソフトウェア開発会社で、2024年の平均年収は535万円でした。

今回はそんなデジタル・インフォメーション・テクノロジーの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーへの転職なら
	求人数・支援実績数No.1/ 王道ハイクラス向けエージェント
	高年収オファーを受け取るなら
	第二新卒特化型エージェント

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均年収

年度	平均年収
2020年06月期	519万円
2021年06月期	536万円
2022年06月期	541万円
2023年06月期	535万円
2024年06月期	535万円

デジタル・インフォメーション・テクノロジーは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のデジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社の平均年収は535万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、平均的な年収の企業です。直近においてもデジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均年収は3%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収535万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内ではやや低い給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの年齢別年収

新卒直後の20代では年収337万円からスタートし、働き盛りの30代では年収488万円、管理職割合が増えだす40代では年収543万円、最高年収に到達する50代では、年収573万円に到達します。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	337万円	22万円
30代	488万円	32万円
40代	543万円	35万円
50代	573万円	37万円
60代	415万円	27万円

月々の平均手取りについては、20代では22万円前後、最高年収となる50代では37万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	621万円
管理職	825万円
役員	1,179万円

デジタル・インフォメーション・テクノロジーでは、総合職の平均年収は621万円、管理職級の平均年収は825万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均1,179万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、デジタル・インフォメーション・テクノロジーが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。

そのためデジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均年収は、業界平均から-184万円低く、業界内順位は313位（全376社中）となっています。

業界内の最高年収は光通信の2,062万円、最低年収はＬｉｎｋ－Ｕグループの431万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【デジタル・インフォメーション・テクノロジーの生涯賃金】 2.15億円 1479位 /1645社中

新卒から定年までデジタル・インフォメーション・テクノロジーに勤務したと仮定した場合、デジタル・インフォメーション・テクノロジーの生涯賃金は、約2.15億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.05億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの会社概要

主要事業構成比	【従業員数】
	1131人 (621位/1645社)
	【時価総額】
	332億円 (1309位/1645社)
会社名	デジタル・インフォメーション・テクノロジー
設立	2002年1月1
資本金	4億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都中央区八丁堀四丁目５番４号
代表取締役社長	市川聡

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの2024年時点の時価総額は332億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で1131人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

最新年度のデジタル・インフォメーション・テクノロジーの売上は198億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が16億円でした。

同業種内での売上ランキングは275位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均年齢

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの2024年度の従業員平均年齢は37.9歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均勤続年数

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均勤続年数は9.2年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの残業時間

また、デジタル・インフォメーション・テクノロジーの平均残業時間は月間22時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。デジタル・インフォメーション・テクノロジーの2024年度の女性役員割合は8%でした。

女性の役員割合
	【デジタル・インフォメーション・テクノロジー】 8%
	【業界全体】 17%
	【プライム全体】 17%

業種平均から9%低く、業界内順位は315位（全376社中）でした。プライム市場全体においては、平均より9%低く、順位は1360位（全1645社中）でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの初任給

初任給
新卒採用	大学院了 : 260,000円 大卒・専卒（4年制） : 250,000円 専卒（3年制） : 237,000円 短大卒・専卒・高専卒（2年制） : 230,000円 ＜愛媛勤務のみ＞大学院了 : 250,000円 ＜愛媛勤務のみ＞大卒・専卒（4年制） : 240,000円 ＜愛媛勤務のみ＞専卒（3年制） : 227,000円 ＜愛媛勤務のみ＞短大卒・専卒・高専卒（2年制） : 220,000円

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの新卒採用の初任給は26万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は312万円、月々の手取り額は21万円前後となります。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの福利厚生

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	時間外手当（全額支給） 住宅手当（首都圏（東京・神奈川・埼玉・千葉）在住の世帯主18,000円、その他地域は15,000円） 扶養手当（健保扶養） 役職手当　等 通勤手当（非課税限度額まで全額支給）

デジタル・インフォメーション・テクノロジーの転職難易度

学歴フィルター

25年度実績

愛知県立大学、愛知工業大学、青森大学、青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、岡山大学、岡山理科大学、小樽商科大学、開智国際大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、学習院大学、吉備国際大学、九州情報大学、京都大学、京都学園大学、京都教育大学、京都産業大学、近畿大学、国立音楽大学、熊本大学、倉敷芸術科学大学、久留米工業大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、神戸大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、札幌大谷大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、実践女子大学、城西大学、上武大学、女子美術大学、椙山女学園大学、鈴鹿大学、駿河台大学、聖カタリナ大学、清泉女子大学、聖徳大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、筑波技術大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝塚山大学、天理大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北工業大学、東北文化学園大学、東洋大学、常磐大学、徳島大学、徳島文理大学、同志社大学、日本大学、日本工業大学、日本社会事業大学、日本福祉大学、ノースアジア大学、阪南大学、梅花女子大学、弘前大学、広島経済大学、広島国際学院大学、福井大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、防衛大学校、松山大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治国際医療大学、名城大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、龍谷大学、流通科学大学、早稲田大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	35人
2021年度	67人
2022年度	45人
2023年度	53人

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約4.6%にあたる53名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

デジタル・インフォメーション・テクノロジーに転職する方法

デジタル・インフォメーション・テクノロジーをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためデジタル・インフォメーション・テクノロジーのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。