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平均年収 794万円 |
業界内ランキング 91位/376社 |
全体ランキング 468位/1645社 |
楽天グループは東京都に本社を置くネットビジネス会社で、2023年の平均年収は794万円でした。
今回はそんな楽天グループの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
楽天グループの平均年収
年度 | 平均年収 |
---|---|
2019年12月期 | 755万円 |
2020年12月期 | 745万円 |
2021年12月期 | 774万円 |
2022年12月期 | 797万円 |
2023年12月期 | 794万円 |
楽天グループは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2023年の楽天グループ株式会社の平均年収は794万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても楽天グループの平均年収は5.16%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。


年収794万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。
楽天グループの平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。
楽天グループの年齢別年収
新卒直後の20代では年収500万円からスタートし、働き盛りの30代では年収725万円、管理職割合が増えだす40代では年収807万円、最高年収に到達する50代では、年収851万円に到達します。
楽天グループの手取り
年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
---|---|---|
20代 | 500万円 | 33万円 |
30代 | 725万円 | 46万円 |
40代 | 807万円 | 50万円 |
50代 | 851万円 | 52万円 |
60代 | 617万円 | 39万円 |
月々の平均手取りについては、20代では33万円前後、最高年収となる50代では52万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
支給 | 支給総額 | ||||
– | |||||
控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
– | – | – | – | – | |
所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
– | – | – | |||
差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
– |
楽天グループの役職別年収
楽天グループでは、総合職の平均年収は922万円、管理職級の平均年収は1,225万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均13,100万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、楽天グループが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。
そのため楽天グループの平均年収は、業界平均から75万円高く、業界内順位は91位(全376社中)となっています。
業界内の最高年収はM&Aキャピタルパートナーズの2,277万円、最低年収はバリューHRの415万円でした。
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楽天グループの生涯賃金
新卒から定年まで楽天グループに勤務したと仮定した場合、楽天グループの生涯賃金は、約3.19億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.09億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
楽天グループの会社概要

従業員数 | 時価総額 |
10350人 (49位/1645社) |
1.89兆円 (100位/1645社) |
会社名 | 楽天グループ |
設立 | 1997年2月1 |
資本金 | 4467億円 |
上場 | プライム(内国株式) |
本店所在地 | 東京都世田谷区玉川一丁目14番1号 |
代表取締役会長兼社長 | 三木谷浩史 |
楽天グループの2022年時点の時価総額は1.89兆円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。
従業員数については、子会社を含む連結全体で10350人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。
楽天グループの売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度の楽天グループの売上は2.07兆円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が-3395億円でした。
同業種内での売上ランキングは8位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。純利益についてはマイナス年度は過去5年で4回のため、投資状況等によっては、やや不安定な状態である可能性があります。
楽天グループの平均年齢
楽天グループの平均年齢(出典:有価証券報告書)
楽天グループの2023年度の従業員平均年齢は34.4歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。
楽天グループの平均勤続年数
楽天グループの平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
楽天グループの平均勤続年数は5.1年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。
楽天グループの残業時間
楽天グループの残業時間(出典:エンゲージ)
また、楽天グループの平均残業時間は月間35時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます
楽天グループの女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。楽天グループの2023年度の女性役員割合は18%でした。
女性の役員割合 | |
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【楽天グループ】 18% |
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【業界全体】 17% |
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【プライム全体】 17% |
業種平均から1%高く、業界内順位は145位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より1%高く、順位は556位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。
楽天グループの初任給
初任給 | |
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新卒採用 | ビジネス職(大卒) : 300,000円 ビジネス職(院了) : 310,000円 |
楽天グループの新卒採用の初任給は30万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は360万円、月々の手取り額は24.1万円前後となります。
楽天グループの福利厚生
楽天グループの福利厚生 | |
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家賃補助 | なし |
副業 | / |
その他 | 通勤交通費など(一部条件あり) |
楽天グループの転職難易度
学歴フィルター | |
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25年度実績 | 会津大学、青山学院大学、岩手県立大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、専修大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学 |
新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
年度 | 従業員数増減 |
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2020年度 | 102人 |
2021年度 | 354人 |
2022年度 | 665人 |
2023年度 | 1941人 |
2021年度の従業員変動幅は、全従業員数の約18.7%にあたる1941名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。
楽天グループに転職する方法
楽天グループをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのため楽天グループのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
この記事の監修者 | |
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![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |
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