楽天グループの平均年収

楽天グループのロゴ 
平均年収
794万円
業界内ランキング
91位/376社
全体ランキング
468位/1645社

楽天グループは東京都に本社を置くネットビジネス会社で、2023年の平均年収は794万円でした。

今回はそんな楽天グループの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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楽天グループの平均年収

年度平均年収
2019年12月期 755万円
2020年12月期 745万円
2021年12月期 774万円
2022年12月期 797万円
2023年12月期 794万円
楽天グループの平均年収(出典:有価証券報告書

楽天グループは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2023年の楽天グループ株式会社の平均年収は794万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においても楽天グループの平均年収は5.16%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

楽天グループの年収層 楽天グループのロゴ
年収794万円

年収794万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

楽天グループの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

楽天グループの年齢別年収

楽天グループの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収500万円からスタートし、働き盛りの30代では年収725万円、管理職割合が増えだす40代では年収807万円、最高年収に到達する50代では、年収851万円に到達します。

楽天グループの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代500万円33万円
30代725万円46万円
40代807万円50万円
50代851万円52万円
60代617万円39万円
楽天グループの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では33万円前後、最高年収となる50代では52万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

楽天グループの役職別年収

職級年収
大卒/総合職922万円
管理職1,225万円
役員13,100万円
楽天グループの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

楽天グループでは、総合職の平均年収は922万円、管理職級の平均年収は1,225万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均13,100万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、楽天グループが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。

そのため楽天グループの平均年収は、業界平均から75万円高く、業界内順位は91位(全376社中)となっています。

業界内の最高年収はM&Aキャピタルパートナーズの2,277万円、最低年収はバリューHRの415万円でした。

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楽天グループの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【楽天グループの生涯賃金】
3.19億円
468位
/1645社中
楽天グループの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年まで楽天グループに勤務したと仮定した場合、楽天グループの生涯賃金は、約3.19億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.09億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

楽天グループの会社概要

従業員数 時価総額
10350人
(49位
/1645社)
1.89兆円
(100位
/1645社)
会社名 楽天グループ
設立 1997年2月1
資本金 4467億円
上場 プライム(内国株式)
本店所在地 東京都世田谷区玉川一丁目14番1号
代表取締役会長兼社長 三木谷浩史
楽天グループの概要(出典:有価証券報告書

楽天グループの2022年時点の時価総額は1.89兆円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で10350人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

楽天グループの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度の楽天グループの売上は2.07兆円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が-3395億円でした。

同業種内での売上ランキングは8位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。純利益についてはマイナス年度は過去5年で4回のため、投資状況等によっては、やや不安定な状態である可能性があります。

楽天グループの平均年齢

楽天グループの平均年齢(出典:有価証券報告書

楽天グループの2023年度の従業員平均年齢は34.4歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

楽天グループの平均勤続年数

楽天グループの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

楽天グループの平均勤続年数は5.1年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

楽天グループの残業時間

楽天グループの残業時間(出典:エンゲージ

また、楽天グループの平均残業時間は月間35時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

楽天グループの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。楽天グループの2023年度の女性役員割合は18%でした。

女性の役員割合
【楽天グループ】
18%
【業界全体】
17%
【プライム全体】
17%
楽天グループの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から1%高く、業界内順位は145位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より1%高く、順位は556位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

楽天グループの初任給

初任給
新卒採用ビジネス職(大卒) : 300,000円
ビジネス職(院了) : 310,000円
楽天グループの初任給(出典:マイナビ

楽天グループの新卒採用の初任給は30万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は360万円、月々の手取り額は24.1万円前後となります。

楽天グループの福利厚生

楽天グループの福利厚生
家賃補助なし
副業/
その他通勤交通費など(一部条件あり)
楽天グループの福利厚生(出典:マイナビ

楽天グループの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績会津大学、青山学院大学、岩手県立大学、大阪大学、大阪芸術大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、専修大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、広島市立大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学
楽天グループの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度102人
2021年度354人
2022年度665人
2023年度1941人
楽天グループの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2021年度の従業員変動幅は、全従業員数の約18.7%にあたる1941名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

楽天グループに転職する方法

楽天グループをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのため楽天グループのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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