バリューHRの平均年収

バリューHRのロゴ 
平均年収
415万円
業界内ランキング
371位/376社
全体ランキング
1619位/1645社

バリューHRは東京都に本社を置く健康管理・健康支援サービス会社で、2023年の平均年収は415万円でした。

今回はそんなバリューHRの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

バリューHRへの転職なら
リクルートエージェントのロゴ 求人数・支援実績数No.1/
王道ハイクラス向けエージェント
ビズリーチのロゴ 高年収オファーを受け取るなら
アサインエージェントのロゴ 第二新卒特化型エージェント
検索ボックス

\詳細検索はトップページから/

検索
検索結果:0件

バリューHRの平均年収

年度平均年収
2019年12月期 371万円
2020年12月期 367万円
2021年12月期 380万円
2022年12月期 391万円
2023年12月期 415万円
バリューHRの平均年収(出典:有価証券報告書

バリューHRは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2023年のバリューHR株式会社の平均年収は415万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、平均的な年収の企業です。直近においてもバリューHRの平均年収は11.62%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

バリューHRの年収層 バリューHRのロゴ
年収415万円

年収415万円は、給与所得者全体において上位67.3%前後の年収帯に属します。

バリューHRの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内ではやや低い給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

バリューHRの年齢別年収

バリューHRの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収261万円からスタートし、働き盛りの30代では年収378万円、管理職割合が増えだす40代では年収421万円、最高年収に到達する50代では、年収444万円に到達します。

バリューHRの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代261万円17万円
30代378万円25万円
40代421万円27万円
50代444万円28万円
60代322万円21万円
バリューHRの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では17万円前後、最高年収となる50代では28万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

バリューHRの役職別年収

職級年収
大卒/総合職481万円
管理職640万円
役員3,338万円
バリューHRの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

バリューHRでは、総合職の平均年収は481万円、管理職級の平均年収は640万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,338万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、バリューHRが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。

そのためバリューHRの平均年収は、業界平均から-304万円低く、業界内順位は371位(全376社中)となっています。

業界内の最高年収はM&Aキャピタルパートナーズの2,277万円、最低年収はバリューHRの415万円でした。

↓タップで切り替えができます↓

バリューHRの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【バリューHRの生涯賃金】
1.67億円
1620位
/1645社中
バリューHRの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年までバリューHRに勤務したと仮定した場合、バリューHRの生涯賃金は、約1.67億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.43億円ほど低く、やや低い給与水準と言えます。

バリューHRの会社概要

主要事業構成比【従業員数】
666人
(879位
/1645社)
【時価総額】
514億円
(1107位
/1645社)
会社名バリューHR
設立2001年7月1
資本金20億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地東京都渋谷区千駄ヶ谷五丁目21番14号(上記は登記上の本店所在地であり、実際の業務は、「最寄りの連絡場所」で行っております。)
代表取締役社長藤田美智雄
バリューHRの概要(出典:有価証券報告書

バリューHRの2022年時点の時価総額は514億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で666人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

バリューHRの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度のバリューHRの売上は71億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が9億円でした。

同業種内での売上ランキングは351位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

バリューHRの平均年齢

バリューHRの平均年齢(出典:有価証券報告書

バリューHRの2023年度の従業員平均年齢は39歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

バリューHRの平均勤続年数

バリューHRの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

バリューHRの平均勤続年数は5.4年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

バリューHRの残業時間

バリューHRの残業時間(出典:エンゲージ

また、バリューHRの平均残業時間は月間25時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

バリューHRの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。バリューHRの2023年度の女性役員割合は11%でした。

女性の役員割合
【バリューHR】
11%
【業界全体】
17%
【プライム全体】
17%
バリューHRの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から6%低く、業界内順位は252位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より6%低く、順位は1086位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

バリューHRの初任給

初任給
新卒採用クリエイティブコース職 : 310,000円
バリューHRの初任給(出典:マイナビ

バリューHRの新卒採用の初任給は31万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は372万円、月々の手取り額は24.7万円前後となります。

バリューHRの福利厚生

バリューHRの福利厚生
家賃補助なし
副業/
その他通勤手当
役職手当
資格取得手当
転勤時引っ越し手当
子供手当
結婚記念日祝い金
特別賞与
目標達成インセンティブ
社内表彰インセンティブ(四半期・年間MVPや求人広告コンテンスト受賞者に賞金支給)
バリューHRの福利厚生(出典:マイナビ

バリューHRの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績青山学院大学、大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、北九州市立大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、国際教養大学、上智大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋市立大学、名古屋工業大学、南山大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
バリューHRの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度129人
2021年度73人
2022年度39人
2023年度-16人
バリューHRの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2021年度の従業員変動幅は、全従業員数の約-2.5%にあたる-16名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、直近はやや採用に慎重な可能性があります。

バリューHRに転職する方法

バリューHRをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためバリューHRのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

コメント

タイトルとURLをコピーしました