インソースの平均年収

平均年収 605万円	業界内ランキング 246位/376社	全体ランキング 1272位/1645社

インソースは東京都に本社を置く教育サービス会社で、2024年の平均年収は605万円でした。

今回はそんなインソースの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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インソースの平均年収

年度	平均年収
2020年09月期	479万円
2021年09月期	472万円
2022年09月期	479万円
2023年09月期	553万円
2024年09月期	605万円

インソースは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のインソース株式会社の平均年収は605万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円（出典:国税庁）のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもインソースの平均年収は26.27%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

年収605万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

インソースの年齢別年収

新卒直後の20代では年収381万円からスタートし、働き盛りの30代では年収552万円、管理職割合が増えだす40代では年収614万円、最高年収に到達する50代では、年収648万円に到達します。

インソースの手取り

年齢	額面	月々の手取り（※1）
20代	381万円	25万円
30代	552万円	35万円
40代	614万円	39万円
50代	648万円	41万円
60代	470万円	30万円

月々の平均手取りについては、20代では25万円前後、最高年収となる50代では41万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

インソースの役職別年収

職級	年収
大卒/総合職	702万円
管理職	932万円
役員	1,896万円

インソースでは、総合職の平均年収は702万円、管理職級の平均年収は932万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均1,896万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、インソースが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。

そのためインソースの平均年収は、業界平均から-114万円低く、業界内順位は246位（全376社中）となっています。

業界内の最高年収はＭ＆Ａキャピタルパートナーズの2,277万円、最低年収はバリューＨＲの415万円でした。

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インソースの生涯賃金

生涯賃金ランキング
	【インソースの生涯賃金】 2.43億円 1273位 /1645社中

新卒から定年までインソースに勤務したと仮定した場合、インソースの生涯賃金は、約2.43億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円（出典:ユースフル労働統計）なので、平均より0.33億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

インソースの会社概要

従業員数	時価総額
376人 (1111位/1645社)	901億円 (840位/1645社)
会社名	インソース
設立	2002年11月1
資本金	8億円
上場	プライム（内国株式）
本店所在地	東京都千代田区神田小川町三丁目20番地
代表取締役執行役員社長	舟橋孝之

インソースの2021年時点の時価総額は901億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています

従業員数については、子会社を含む連結全体で376人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。

最新年度のインソースの売上は124億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が33億円でした。

同業種内での売上ランキングは319位と、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

インソースの平均年齢

インソースの2024年度の従業員平均年齢は31.9歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

インソースの平均勤続年数

インソースの平均勤続年数は5.1年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

インソースの残業時間

また、インソースの平均残業時間は月間39時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

インソースの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。インソースの2024年度の女性役員割合は16%でした。

女性の役員割合
	【インソース】 16%
	【業界全体】 17%
	【プライム全体】 17%

業種平均から1%低く、業界内順位は173位（全376社中）でした。プライム市場全体においては、平均より1%低く、順位は675位（全1645社中）でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

インソースの初任給

初任給
新卒採用	大学・大学院 : 240,000円 高専・専門・短大 : 230,000円 （エリア限定）大学・大学院 : 235,000円 （エリア限定）高専・専門・短大 : 220,000円 （インソースマーケティングデザイン）大学 : 205,000円 （インソースマーケティングデザイン）高専・専門 : 195,000円

インソースの新卒採用の初任給は24万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は288万円、月々の手取り額は19.5万円前後となります。

インソースの福利厚生

インソースの福利厚生
家賃補助	あり
副業	/
その他	時間外勤務手当（基本給とは別に支給）、通勤手当（全額支給）、住居サポート、役職手当、リーダー手当、休日勤務手当、深夜勤務手当　※休日や深夜の勤務は基本ありませんが、発生した際には支給します

インソースの転職難易度

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25年度実績

青山学院大学、亜細亜大学、浦和大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、開智国際大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、九州産業大学、共栄大学、京都女子大学、近畿大学、群馬県立女子大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、実践女子大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、城西大学、上智大学、昭和女子大学、信州大学、椙山女学園大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、大同大学、大東文化大学、多摩大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、徳島大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋国際工科専門職大学、名古屋商科大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡女子大学、福島大学、藤女子大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、宮城学院女子大学、武庫川女子大学、武蔵野学院大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、安田女子大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学、和洋女子大学

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度	従業員数増減
2020年度	39人
2021年度	23人
2022年度	7人
2023年度	13人

2020年度の従業員変動幅は、全従業員数の約3.4%にあたる13名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

インソースに転職する方法

インソースをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためインソースのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
	転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。