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| 平均年収 587万円 |
業界内ランキング 47位/59社 |
全体ランキング 1370位/1645社 |
SBSホールディングスは東京都に本社を置く物流会社で、2024年の平均年収は587万円でした。
今回はそんなSBSホールディングスの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
SBSホールディングスの平均年収
| 年度 | 平均年収 |
|---|---|
| 2020年12月期 | 634万円 |
| 2021年12月期 | 619万円 |
| 2022年12月期 | 607万円 |
| 2023年12月期 | 610万円 |
| 2024年12月期 | 587万円 |
SBSホールディングスは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のSBSホールディングス株式会社の平均年収は587万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。
年収587万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。
SBSホールディングスの平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は762万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの運輸・物流業界の平均年収は755万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。
SBSホールディングスの年齢別年収
新卒直後の20代では年収370万円からスタートし、働き盛りの30代では年収536万円、管理職割合が増えだす40代では年収597万円、最高年収に到達する50代では、年収629万円に到達します。
SBSホールディングスの手取り
| 年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
|---|---|---|
| 20代 | 370万円 | 24万円 |
| 30代 | 536万円 | 35万円 |
| 40代 | 597万円 | 38万円 |
| 50代 | 629万円 | 40万円 |
| 60代 | 456万円 | 29万円 |
月々の平均手取りについては、20代では24万円前後、最高年収となる50代では40万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
| 支給 | 支給総額 | ||||
| – | |||||
| 控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
| – | – | – | – | – | |
| 所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
| – | – | – | |||
| 差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
| – | |||||
SBSホールディングスの役職別年収
SBSホールディングスでは、総合職の平均年収は681万円、管理職級の平均年収は905万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均1,130万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、SBSホールディングスが属する運輸・物流業界の平均年収は755万円でした。
そのためSBSホールディングスの平均年収は、業界平均から-168万円低く、業界内順位は47位(全59社中)となっています。
業界内の最高年収はヤマトホールディングスの1,226万円、最低年収はハマキョウレックスの481万円でした。
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SBSホールディングスの生涯賃金
新卒から定年までSBSホールディングスに勤務したと仮定した場合、SBSホールディングスの生涯賃金は、約2.36億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.26億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
SBSホールディングスの会社概要

| 主要事業構成比 | 【従業員数】 |
| 292人 (1193位/1645社) | |
| 【時価総額】 | |
| 939億円 (820位/1645社) | |
| 会社名 | SBSホールディングス |
| 設立 | 1987年12月1 |
| 資本金 | 39億円 |
| 上場 | プライム(内国株式) |
| 本店所在地 | 東京都新宿区西新宿八丁目17番1号 |
| 代表取締役社長 | 鎌田正彦 |
SBSホールディングスの2022年時点の時価総額は939億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています
従業員数については、子会社を含む連結全体で292人でした。プライム上場の同業種の中央値が817人である事を踏まえると、東証プライム内ではやや規模の小さい企業となっています
SBSホールディングスの売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度のSBSホールディングスの売上は4319億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が100億円でした。
同業種内での売上ランキングは21位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。
SBSホールディングスの平均年齢
SBSホールディングスの平均年齢(出典:有価証券報告書)
SBSホールディングスの2024年度の従業員平均年齢は45歳でした。プライム市場での運輸・物流業界の平均年齢は41歳のため、比較的高年齢層の多い職場であると言えます。
SBSホールディングスの平均勤続年数
SBSホールディングスの平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
SBSホールディングスの平均勤続年数は6.8年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の運輸・物流業界の平均が15.1年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。
SBSホールディングスの女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。SBSホールディングスの2024年度の女性役員割合は16%でした。
| 女性の役員割合 | |
|---|---|
| 【SBSホールディングス】 16% |
|
| 【業界全体】 16% |
|
| 【プライム全体】 17% |
|
業種平均から0%高く、業界内順位は30位(全59社中)でした。プライム市場全体においては、平均より1%低く、順位は837位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。
SBSホールディングスの初任給
| 初任給 | |
|---|---|
| 新卒採用 | 総合職 院卒 : 240,000円 総合職 大卒 : 226,000円 |
SBSホールディングスの新卒採用の初任給は24万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は288万円、月々の手取り額は19.5万円前後となります。
SBSホールディングスの福利厚生
| SBSホールディングスの福利厚生 | |
|---|---|
| 家賃補助 | あり |
| 副業 | / |
| その他 | 通勤手当、在宅勤務手当 |
SBSホールディングスの転職難易度
| 学歴フィルター | |
|---|---|
| 25年度実績 | 青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大妻女子大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、京都産業大学、京都府立大学、共立女子大学、近畿大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、淑徳大学、信州大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、成蹊大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、崇城大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、東洋学園大学、同志社大学、獨協大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、白鴎大学、一橋大学、福岡大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学 |
新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
| 年度 | 従業員数増減 |
|---|---|
| 2020年度 | 16人 |
| 2021年度 | -3人 |
| 2022年度 | 12人 |
| 2023年度 | 21人 |
2021年度の従業員変動幅は、全従業員数の約7.1%にあたる21名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は22人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。
SBSホールディングスに転職する方法
SBSホールディングスをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのためSBSホールディングスのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
| この記事の監修者 | |
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![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |

















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