エレコムの平均年収

エレコムのロゴ 
平均年収
617万円
業界内ランキング
126位/156社
全体ランキング
1219位/1645社

エレコムは大阪府に本社を置くコンピュータ周辺機器メーカー で、2024年の平均年収は617万円でした。

今回はそんなエレコムの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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エレコムの平均年収

年度平均年収
2020年03月期 584万円
2021年03月期 588万円
2022年03月期 571万円
2023年03月期 598万円
2024年03月期 617万円
エレコムの平均年収(出典:有価証券報告書

エレコムは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のエレコム株式会社の平均年収は617万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもエレコムの平均年収は5.75%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

エレコムの年収層 エレコムのロゴ
年収617万円

年収617万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。

エレコムの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの電機・精密業界の平均年収は753万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。

エレコムの年齢別年収

エレコムの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収389万円からスタートし、働き盛りの30代では年収563万円、管理職割合が増えだす40代では年収628万円、最高年収に到達する50代では、年収661万円に到達します。

エレコムの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代389万円26万円
30代563万円36万円
40代628万円40万円
50代661万円42万円
60代480万円31万円
エレコムの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では26万円前後、最高年収となる50代では42万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

エレコムの役職別年収

職級年収
大卒/総合職717万円
管理職952万円
役員3,250万円
エレコムの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

エレコムでは、総合職の平均年収は717万円、管理職級の平均年収は952万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均3,250万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、エレコムが属する電機・精密業界の平均年収は753万円でした。

そのためエレコムの平均年収は、業界平均から-136万円低く、業界内順位は126位(全156社中)となっています。

業界内の最高年収はキーエンスの2,067万円、最低年収は日本セラミックの387万円でした。

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エレコムの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【エレコムの生涯賃金】
2.48億円
1219位
/1645社中
エレコムの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年までエレコムに勤務したと仮定した場合、エレコムの生涯賃金は、約2.48億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.38億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

エレコムの会社概要

従業員数 時価総額
765人
(821位
/1645社)
1318億円
(670位
/1645社)
会社名 エレコム
設立 1986年5月1
資本金 125億円
上場 プライム(内国株式)
本店所在地 大阪市中央区伏見町四丁目1番1号
代表取締役社長執行役員 石見浩一
エレコムの概要(出典:有価証券報告書

エレコムの2024年時点の時価総額は1318億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で765人でした。プライム上場の同業種の中央値が1193.5人である事を踏まえると、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。

エレコムの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度のエレコムの売上は1101億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が99億円でした。

同業種内での売上ランキングは89位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

エレコムの平均年齢

エレコムの平均年齢(出典:有価証券報告書

エレコムの2024年度の従業員平均年齢は36.6歳でした。プライム市場での電機・精密業界の平均年齢は42歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

エレコムの平均勤続年数

エレコムの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

エレコムの平均勤続年数は8.72年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の電機・精密業界の平均が16年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

エレコムの残業時間

エレコムの残業時間(出典:エンゲージ

また、エレコムの平均残業時間は月間35時間です。プライム市場の電機・精密業界の平均が29時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

エレコムの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。エレコムの2024年度の女性役員割合は9%でした。

女性の役員割合
【エレコム】
9%
【業界全体】
28%
【プライム全体】
17%
エレコムの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から19%低く、業界内順位は120位(全156社中)でした。プライム市場全体においては、平均より8%低く、順位は1281位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。

エレコムの初任給

初任給
新卒採用経理職、大卒   大阪勤務 : 235,000円
経理職、院了   大阪勤務 : 245,000円
エレコムの初任給(出典:マイナビ

エレコムの新卒採用の初任給は23.5万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は282万円、月々の手取り額は19万円前後となります。

エレコムの福利厚生

エレコムの福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他住宅手当、通勤手当、残業手当、地域調整手当、引越し手当、単身赴任手当、役職手当 他
※職種/配属先により異なります。
エレコムの福利厚生(出典:マイナビ

エレコムの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績東京大学、筑波大学、千葉大学、東京外国語大学、横浜国立大学、東京学芸大学、首都大学東京、茨城大学、埼玉大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、滋賀大学、和歌山大学、三重大学、岡山大学、鳥取大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、大分大学、静岡県立大学、奈良県立大学、大阪市立大学、大阪府立大学、兵庫県立大学、京都教育大学、長崎県立大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、東京理科大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学、津田塾大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、東京工芸大学、東京造形大学、多摩美術大学、武蔵野美術大学、金沢美術工芸大学、芝浦工業大学、愛知県立芸術大学、京都工芸繊維大学、京都精華大学、大阪芸術大学、東京電機大学、工学院大学、国士舘大学、東海大学、成城大学、桜美林大学、武蔵野大学、日本体育大学、大阪体育大学、京都外国語大学、関西外国語大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪学院大学、桃山学院大学、武庫川女子大学、大阪電気通信大学、南山大学、仙台大学、九州工業大学、九州産業大学、東京工業大学
エレコムの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度34人
2021年度4人
2022年度40人
2023年度49人
エレコムの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約6.4%にあたる49名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

エレコムに転職する方法

エレコムをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためエレコムのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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