オープンハウスグループの平均年収

オープンハウスグループのロゴ 
平均年収
932万円
業界内ランキング
13位/51社
全体ランキング
194位/1645社

オープンハウスグループは東京都に本社を置く独立系総合デベロッパーで、2024年の平均年収は932万円でした。

今回はそんなオープンハウスグループの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

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オープンハウスグループの平均年収

年度平均年収
2020年09月期 655万円
2021年09月期 644万円
2022年09月期 697万円
2023年09月期 731万円
2024年09月期 932万円
オープンハウスグループの平均年収(出典:有価証券報告書

オープンハウスグループは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のオープンハウスグループ株式会社の平均年収は932万円でした。

2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもオープンハウスグループの平均年収は42.17%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。

オープンハウスグループの年収層 オープンハウスグループのロゴ
年収932万円

年収932万円は、給与所得者全体において上位16.6%前後の年収帯に属します。

オープンハウスグループの平均年収(出典:有価証券報告書

東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では高い給与水準と言えます。また、東証プライムの不動産業界の平均年収は835万円のため、業界内でも比較的年収の高い企業となっています。

オープンハウスグループの年齢別年収

オープンハウスグループの平均年齢(出典:有価証券報告書独自

新卒直後の20代では年収587万円からスタートし、働き盛りの30代では年収850万円、管理職割合が増えだす40代では年収947万円、最高年収に到達する50代では、年収998万円に到達します。

オープンハウスグループの手取り

年齢額面月々の手取り(※1)
20代587万円38万円
30代850万円53万円
40代947万円58万円
50代998万円61万円
60代724万円45万円
オープンハウスグループの年齢別年収(出典:有価証券報告書独自

月々の平均手取りについては、20代では38万円前後、最高年収となる50代では61万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。

手取りチェッカー

支給 支給総額
控除 介護保険 健康保険 厚生年金 雇用保険 控除合計
所得税 住民税 税額合計
差引後 差し引き支給額合計(手取り)

オープンハウスグループの役職別年収

職級年収
大卒/総合職1,081万円
管理職1,437万円
役員14,920万円
オープンハウスグループの役職別年収(出典:有価証券報告書独自

オープンハウスグループでは、総合職の平均年収は1,081万円、管理職級の平均年収は1,437万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均14,920万円でした。

関連企業の平均年収

東証プライム上場企業の内、オープンハウスグループが属する不動産業界の平均年収は835万円でした。

そのためオープンハウスグループの平均年収は、業界平均から97万円高く、業界内順位は13位(全51社中)となっています。

業界内の最高年収はヒューリックの1,907万円、最低年収は日本駐車場開発の389万円でした。

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オープンハウスグループの生涯賃金

生涯賃金ランキング
【オープンハウスグループの生涯賃金】
3.75億円
194位
/1645社中
オープンハウスグループの生涯賃金(出典:有価証券報告書独自

新卒から定年までオープンハウスグループに勤務したと仮定した場合、オープンハウスグループの生涯賃金は、約3.75億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より1.65億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。

オープンハウスグループの会社概要

主要事業構成比【従業員数】
284人
(1191位
/1645社)
【時価総額】
6890億円
(215位
/1645社)
会社名オープンハウスグループ
設立1996年11月1
資本金201億円
上場プライム(内国株式)
本店所在地東京都千代田区丸の内二丁目4番1号
代表取締役社長荒井正昭
オープンハウスグループの概要(出典:有価証券報告書

オープンハウスグループの2021年時点の時価総額は6890億円で、東証プライム内でもかなり時価総額の大きい企業となっています。

従業員数については、子会社を含む連結全体で284人でした。プライム上場の同業種の中央値が207人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。

オープンハウスグループの売上高と純利益(出典:有価証券報告書

最新年度のオープンハウスグループの売上は1.14兆円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が929億円でした。

同業種内での売上ランキングは5位と、プライム内でも規模の大きい会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。

オープンハウスグループの平均年齢

オープンハウスグループの平均年齢(出典:有価証券報告書

オープンハウスグループの2024年度の従業員平均年齢は34.3歳でした。プライム市場での不動産業界の平均年齢は38歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。

オープンハウスグループの平均勤続年数

オープンハウスグループの平均勤続年数(出典:有価証券報告書

オープンハウスグループの平均勤続年数は4.2年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の不動産業界の平均が7.8年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。

オープンハウスグループの残業時間

オープンハウスグループの残業時間(出典:エンゲージ

また、オープンハウスグループの平均残業時間は月間62時間です。プライム市場の不動産業界の平均が37時間であることから、やや残業時間は長い会社と言えます

残業時間と平均年収(出典:有価証券報告書エンゲージ

オープンハウスグループの女性比率

企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。オープンハウスグループの2024年度の女性役員割合は33%でした。

女性の役員割合
【オープンハウスグループ】
33%
【業界全体】
14%
【プライム全体】
17%
オープンハウスグループの女性役員割合(出典:有価証券報告書

業種平均から19%高く、業界内順位は1位(全51社中)でした。プライム市場全体においては、平均より16%高く、順位は51位(全1645社中)でした。業界内では比較的女性進出が推進されている企業と言えます。

オープンハウスグループの初任給

初任給
新卒採用4大卒・大学院了 : 330,000円
オープンハウスグループの初任給(出典:マイナビ

オープンハウスグループの新卒採用の初任給は33万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は396万円、月々の手取り額は26.2万円前後となります。

オープンハウスグループの福利厚生

オープンハウスグループの福利厚生
家賃補助あり
副業/
その他通勤手当
オープンハウスグループの福利厚生(出典:マイナビ

オープンハウスグループの転職難易度

学歴フィルター
25年度実績東京大学、一橋大学、京都大学、九州大学、東京工業大学、早稲田大学、慶應義塾大学、筑波大学、横浜国立大学、千葉大学、上智大学、国際基督教大学、東京理科大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、首都大学東京、大阪大学、関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学、大阪府立大学、学習院大学、日本大学、東洋大学、駒澤大学、専修大学、名古屋大学、南山大学、名寄市立大学、西南学院大学、福岡大学、北九州市立大学
オープンハウスグループの採用大学実績(出典:マイナビ

新卒採用については、旧帝、 早慶、 マーチ、 関関同立、 日東駒専クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。

年度従業員数増減
2020年度171人
2021年度-874人
2022年度34人
2023年度35人
オープンハウスグループの年間採用人数(出典:有価証券報告書

2020年度の従業員変動幅は、全従業員数の約12.3%にあたる35名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。

オープンハウスグループに転職する方法

オープンハウスグループをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。

代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。

そのためオープンハウスグループのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。

出典

EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法

この記事の監修者
転職回廊編集部
HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。

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