![]() |
||
平均年収 628万円 |
業界内ランキング 218位/376社 |
全体ランキング 1168位/1645社 |
テラスカイは東京都に本社を置くクラウドインテグレーターで、2024年の平均年収は628万円でした。
今回はそんなテラスカイの年収や手取り、業績などを、決算書などをもとに調査・解説しています。事業内容や採用人数など、転職に必要な情報も掲載しているので、ぜひ参考にしてください。
テラスカイの平均年収
年度 | 平均年収 |
---|---|
2020年02月期 | 607万円 |
2021年02月期 | 630万円 |
2022年02月期 | 622万円 |
2023年02月期 | 622万円 |
2024年02月期 | 628万円 |
テラスカイは上場企業のため、有価証券報告書内にて平均年収が公開されており、2024年のテラスカイ株式会社の平均年収は628万円でした。
2023年度の全国の平均年収は460万円(出典:国税庁)のため、比較的年収の高い企業です。直近においてもテラスカイの平均年収は3.43%の上昇トレンドにあり、平均年収が日々上昇している企業です。


年収628万円は、給与所得者全体において上位35.5%前後の年収帯に属します。
テラスカイの平均年収(出典:有価証券報告書)
東証プライム上場企業の平均年収は742万円のため、プライム内では平均的な給与水準と言えます。また、東証プライムの情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円のため、業界内でも比較的年収の低い企業となっています。
テラスカイの年齢別年収
新卒直後の20代では年収395万円からスタートし、働き盛りの30代では年収573万円、管理職割合が増えだす40代では年収638万円、最高年収に到達する50代では、年収672万円に到達します。
テラスカイの手取り
年齢 | 額面 | 月々の手取り(※1) |
---|---|---|
20代 | 395万円 | 26万円 |
30代 | 573万円 | 37万円 |
40代 | 638万円 | 40万円 |
50代 | 672万円 | 42万円 |
60代 | 488万円 | 31万円 |
月々の平均手取りについては、20代では26万円前後、最高年収となる50代では42万円前後となります。より詳細に計算したい方は以下から計算できます。
手取りチェッカー
支給 | 支給総額 | ||||
– | |||||
控除 | 介護保険 | 健康保険 | 厚生年金 | 雇用保険 | 控除合計 |
– | – | – | – | – | |
所得税 | 住民税 | 税額合計 | |||
– | – | – | |||
差引後 | 差し引き支給額合計(手取り) | ||||
– |
テラスカイの役職別年収
テラスカイでは、総合職の平均年収は728万円、管理職級の平均年収は968万円前後になります。また、2024年度の役員報酬は、役員全体で平均2,596万円でした。
関連企業の平均年収
東証プライム上場企業の内、テラスカイが属する情報通信・サービスその他業界の平均年収は719万円でした。
そのためテラスカイの平均年収は、業界平均から-91万円低く、業界内順位は218位(全376社中)となっています。
業界内の最高年収は光通信の2,062万円、最低年収はLink-Uグループの431万円でした。
↓タップで切り替えができます↓
テラスカイの生涯賃金
新卒から定年までテラスカイに勤務したと仮定した場合、テラスカイの生涯賃金は、約2.52億円でした。日本の平均生涯賃金が2.1億円(出典:ユースフル労働統計)なので、平均より0.42億円ほど多く、比較的高い給与水準と言えます。
テラスカイの会社概要

主要事業構成比 | 【従業員数】 |
581人 (953位/1645社) | |
【時価総額】 | |
250億円 (1436位/1645社) | |
会社名 | テラスカイ |
設立 | 2006年3月1 |
資本金 | 12億円 |
上場 | プライム(内国株式) |
本店所在地 | 東京都中央区日本橋二丁目11番2号 |
代表取締役CEO社長執行役員 | 佐藤秀哉 |
テラスカイの2024年時点の時価総額は250億円で、東証プライム内ではやや時価総額の小さい企業となっています
従業員数については、子会社を含む連結全体で581人でした。プライム上場の同業種の中央値が499人である事を踏まえると、プライム内でもかなりの規模の大きい会社であると言えます。
テラスカイの売上高と純利益(出典:有価証券報告書)
最新年度のテラスカイの売上は191億円、原価や人件費、法人税等が引かれた純利益が3億円でした。
同業種内での売上ランキングは278位と、プライム内では平均的な規模の会社であると言えます。また純利益についてもマイナス年度は過去5年で0回のため、安定して黒字経営されています。
テラスカイの平均年齢
テラスカイの平均年齢(出典:有価証券報告書)
テラスカイの2024年度の従業員平均年齢は35.8歳でした。プライム市場での情報通信・サービスその他業界の平均年齢は39歳のため、比較的若手の多い職場であると言えます。
テラスカイの平均勤続年数
テラスカイの平均勤続年数(出典:有価証券報告書)
テラスカイの平均勤続年数は4年です。プライム全体平均が13.7年、プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が9.4年であるため、業界内では比較的勤続年数が短く、一定人の入れ替わりのある会社となっています。
テラスカイの残業時間
テラスカイの残業時間(出典:エンゲージ)
また、テラスカイの平均残業時間は月間28時間です。プライム市場の情報通信・サービスその他業界の平均が32時間であることから、比較的残業の少ない会社と言えます。
テラスカイの女性比率
企業内での女性進出比率の参考指標として、有価証券報告書で開示されている役員の男女比を調査しました。テラスカイの2024年度の女性役員割合は8%でした。
女性の役員割合 | |
---|---|
【テラスカイ】 8% |
|
【業界全体】 17% |
|
【プライム全体】 17% |
業種平均から9%低く、業界内順位は330位(全376社中)でした。プライム市場全体においては、平均より9%低く、順位は1433位(全1645社中)でした。業界内での役員割合においては、やや女性進出度の低い企業と言えます。
テラスカイの初任給
初任給 | |
---|---|
新卒採用 | エンジニア職/大学卒、大学院卒 : 335,000円 営業職/大学卒、大学院卒 : 335,000円 エンジニア職/短大・専門・高専 : 269,000円 営業職/短大・専門・高専 : 269,000円 |
テラスカイの新卒採用の初任給は33.5万円でした。平均残業時間を加味すると、1年目の額面年収は402万円、月々の手取り額は26.7万円前後となります。
テラスカイの福利厚生
テラスカイの福利厚生 | |
---|---|
家賃補助 | あり |
副業 | / |
その他 | 通勤手当(上限5万円/月)、出張手当 ▼資格取得支援制度、資格取得報奨金制度 テラスカイでは、業務に関わる資格取得を推進しており、 受験費用は無償でサポートしています。 一部の資格には報奨金がもらえる資格もあり、 会社として全面的に資格取得をサポートしています。 ▼海外出張支援 「一度は現地の《あの雰囲気》を直接肌で感じてほしい」という経営側の思いがあるため、 salesforce社が毎年サンフランシスコで約1週間開催する "Dreamforce"と呼ばれるカンファレンスに、 無料で参加していただける支援制度をご用意しています。 この取り組みは創業期から始まり、毎年約30名ほどが参加をしています。 |
テラスカイの転職難易度
学歴フィルター | |
---|---|
25年度実績 | 青山学院大学、追手門学院大学、学習院大学、京都外国語大学、金城学院大学、敬愛大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、淑徳大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、拓殖大学、千葉大学、中央大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京理科大学、獨協大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、福島大学、佛教大学、法政大学、北海道情報大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、立教大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学 |
新卒採用については、早慶、 マーチ、 日東駒専、 産近甲龍クラスの大学からの採用が中心となっています。新卒採用においては特に、一定以上の学歴が求められる企業です。
年度 | 従業員数増減 |
---|---|
2020年度 | 50人 |
2021年度 | 42人 |
2022年度 | 58人 |
2023年度 | 93人 |
2023年度の従業員変動幅は、全従業員数の約16%にあたる93名でした。東証プライム全体の2023年度の平均変動幅は17人のため、比較的、採用に積極的な可能性が高いです。
テラスカイに転職する方法
テラスカイをはじめ、東証プライム上場の人気企業には転職希望者も多く、内定には工夫が必要です。そもそもこのような人気企業は応募が殺到するため、多くの求人が一般公開されません。
代わりに多くの求人が社内の『リファラル採用枠』もしくは『非公開求人枠』としてエージェントに共有され、水面化で募集されています。
そのためテラスカイのような人気企業を目指す方は、知り合いがおられる場合はリファラル制度について確認し、おられない場合は大手のエージェントに問い合わせてみるのがオススメです。
出典
EDINET:有価証券報告書
国税庁:民間給与統計調査
全国健康保険協会:保険料額表
厚生労働省:雇用保険料率について
国税庁:給与所得控除
国税庁:年末調整のしかた
国税庁:所得税の税率
独自:各種数値の計算方法
この記事の監修者 | |
---|---|
![]() | 転職回廊編集部 HRコンサルティング、HRメディア事業を経て得られた知見・経験を元に、転職回廊のメディア運営を行なっています。 |
コメント